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ぴあ 個人情報約15万件流出か サイトに不正アクセス カードの不正使用も、197件630万円分確認

1: すらいむ ★ 2017/04/25(火) 13:00:20.57 _USER9
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ぴあ 個人情報約15万件流出か サイトに不正アクセス

 チケット販売大手の「ぴあ」は、運営を委託されているプロバスケットボールのチケット販売などを行うサイトに不正なアクセスがあり、最大でおよそ15万5000件の個人情報が流出した可能性があると発表しました。

 また、今月21日までにクレジットカードの不正使用が197件、金額にして630万円分、確認されているということです。

NHK NEWS WEB 4月25日 12時55分
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170425/k10010960501000.html
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1493092820/


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3年ぶりにパソコン市場がプラスに転じる とりわけ個人・家庭向けパソコン市場が回復の兆し 業界内に安堵の声も

1: ニライカナイφ ★ 2017/04/25(火) 20:34:50.97 _USER9
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パソコン市場、とりわけ個人・家庭向けパソコン市場が回復の兆しを見せている。
量販店などのPOSデータを集計しているBCNによると、2017年1〜3月の集計では、前年同期比7.4%増と3年ぶりにプラス成長に転じた。
2014年4月のWindows XPの延長サポート終了に伴うパソコンの買い替え特需が終わってから、個人・家庭向けパソコンの販売台数実績は四半期ベースで長らくマイナス成長が続いていたが、ようやくプラスに転じた格好だ。

■業界内には安堵の声

もう少しパソコン市場の推移を詳しく見ていこう。
量販店などの個人・家庭向けパソコン販売は、2014年春以降、長いトンネルの中にあった。
BCNの調べによると、Windows XPの延長サポート終了に伴う特需が見られた2014年1〜3月は、前年同期比32.8%増と販売台数が大きく増えた。

だが、その反動で同第2四半期には7.7%減とマイナスに転じた。
最も深刻だったのは2015年第1四半期で、前年同期比42.7%減と6割程度にまで市場が縮小したほどだ。
直近1年でも二桁減の状況が続いていた。この間、スマーフォンやタブレットが浸透し、メールの送受信やWebサイトの閲覧など、低負荷の作業においては「パソコン不要論」がもてはやされた。

光明が差したのは2016年第4四半期(10月〜12月)。
この時点で、前年同期比1.7%減と一桁台の減少となり、その後、前述した通り2017年第1四半期(1〜3月)に、前年同期比7.4%増とようやくプラス成長に転じたのだ。
四半期別推移でプラスになったのは、2014年第1四半期以来、実に12四半期ぶりとなる。

月別推移でも、2016年10月に、前年同月比2%増とプラスに転じたほか、同年12月も1.2%増と前年実績を上回った。
また、今年に入ってから、2017年1月の13.1%増、2月の0.9%減、3月は7.9%増となり、2月は微減になったものの、個人・家庭向け市場が回復基調に転じていることがはっきり示された。

今回の結果を関係者に伝え、感想を求めたところ、「底を打った」と安堵する声が聞かれた。
だが、その一方で、長期化した低迷ぶりに、今回の一時的なプラス成長だけでは、「回復の手応えを感じられる状況には至っていない」(量販店関係者)との意見もあった。

■タブレットはマイナスに転じる

パソコン市場全体を考えると、企業・行政向け市場は、すでにプラスに転じている。
MM総研の調べによると、2016年1〜12月の国内パソコン出荷は、前年比0.8%減の1008万5000台と微減になったが、個人・家庭向け(個人系ルート)市場は前年比9.3%減の401万5000台であったのに対して、企業・行政向け(法人系ルート)市場は5.8%増の607万台に達している。

また、国内法人向けパソコン販売で10%以上の販売台数を占める大塚商会が発表した2016年1〜12月の決算でも、パソコンの販売台数は、7.4%増の85万4876台となり、サーバーの販売台数が12.7%減の3万2917台、タブレットの販売台数も前年割れとなっていることに比べても、パソコンの成長が著しいことが分かる。
ちなみに、MM総研によると2016年のタブレットの国内出荷台数は、前年比9.8%減の851万台となり、タブレットの集計を開始して以来、初の前年割れとなった。
パソコンのライバルともいえるタブレットがマイナス成長のなか、パソコンがプラスに転じた点は業界を喜ばせた。
こうした状況からパソコン市場全体の低迷も、いよいよ底を打ったと見ることができるかもしれない。

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170425-00000004-nikkeisty-life
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170425-00000004-nikkeisty-life&p=2

※続きます
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1493120090/


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サムスンGalaxy S8は「製造コストが激高」であることが判明

1: ノチラ ★ 2017/04/25(火) 22:55:22.18 _USER
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調査会社IHSマークイットとスタティスタが発表したデータによると、サムスンのGalaxy S8の生産コストは1台当たり307ドル50セントで、昨年のS7 Edgeの約271ドルから大幅に上昇した。参考までにiPhone 7の生産コストは約225ドルとされている。Galaxy S8は現在市場に出回っている中で最も生産コストの高いスマホなのだ。

S8の販売価格はSIMフリーで720ドルだ。およそ420ドルが粗利となる計算だがマーケティングや配送、R&Dなどにもコストがかかる。広告費もばかにならないはずだ。つまり好業績を上げるには量を売る必要がある。

だが、サムスンによるとS8はS7よりも売れているようだ。2017年だけで5000万台が売れるとの見方もある。サムスンがS8に高品質なパーツを使っていることは自信の表れであり、Note 7で被ったロスを取り戻すためにS8を是が非でも成功させたいという意思の表れだ。もちろんNote 7のようなトラブルを起こしたくないという思いもあるだろう。

現在、生産コストが最も低いスマホはファーウェイのP9だ。カメラの品質が良く、サムスンのデバイスに匹敵するほどよくできている端末だが生産コストはわずか205ドル30セントだ。

グーグルのPixel XLも生産コストが高額で、285ドル80セントとされている。スタティスタによると「Pixel XLは組み立てコストが最も高いスマホ」だという。

サムスンのS8への投資は今後、Note 8が発売された際に実を結ぶ可能性が高い。スマートフォンメーカーにとって現行モデルへの投資は、将来への投資でもあり次世代の高性能デバイスの開発につながるはずだ。
http://forbesjapan.com/articles/detail/15517
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1493128522/


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スマホのデザインに異変、アップルとグーグルがサムスンを「模倣」

1: ノチラ ★ 2017/04/25(火) 00:39:32.59 _USER
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サムスンのスマートフォンは長年、iPhoneを模倣していると言われてきた。デザインと特許侵害をめぐってアップルがサムスンを訴え、数年にわたる法廷闘争になったこともある。
だが今、流れが変わってきている。アップルとグーグルがサムスンを模倣しているのだ。

2015年、サムスンは高級感を意識した「Galaxy S6」と、その姉妹機種でディスプレイの左右両エッジがカーブした「Galaxy S6 Edge」 を送り出した。

2016年には「Galaxy S7」と「Galaxy S7 Edge」が登場。そして先月発表された「Galaxy S8」では、両エッジがカーブした曲面ディスプレイが標準装備となった。「Galaxy S8」は上下のベゼル幅も思い切って狭めてあり、前面からは有機EL(OLED)ディスプレイしか見えないほど。発売は今月下旬だが、すでに実物を手にした記者たちのハンズオンレビューは非常に好評で、その革新的なデザインが称賛を浴びている。

そのためアップルとグーグルが次期モデルでGalaxy S8のデザインを模倣しようとしていると噂されている。

アップルはこの秋、iPhone発売10周年記念モデルとなる「iPhone 8」を発表すると見られている。iPhone 8ではデザインを一新し、「Galaxy S8」風の曲面OLEDディスプレイを搭載すると言われている。

一方、グーグルはハイエンドモデル「Google Pixel」の第2弾を年末発売予定だが、こちらも曲面OLEDディスプレイを採用すると伝えられている。
ただし、これらはあくまで噂であり、未確認情報だ。

サムスンのスマートフォンは高品質だが、これまでアップルのデザインを追いかけてきた。訴訟で明らかになったサムスンの132ページに及ぶ2010年の内部資料では、機種の改善方法が詳細に語られていたが、それはいかにiPhoneに近づけるかという内容だった。だからこそアップルはサムスンに何年にも及ぶ訴訟を仕掛けたのだ。

だが、今回はサムスンがリードし、アップルとグーグルが後を追っている。これは注目すべき、一大転機ではないだろうか。
https://www.businessinsider.jp/post-1679
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1493048372/


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ヤマト運輸、値上げ5〜20% 消費者向け27年ぶり

1: わかば ★ 2017/04/25(火) 12:56:49.97 _USER
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宅配最大手のヤマト運輸は24日、9月にも宅配便の基本運賃を5〜20%引き上げる方針を固めた。
消費者が対象となる値上げは消費増税時を除くと27年ぶり。

ンターネット通販会社など割引を適用する大口顧客にはさらに大きい値上げ率を求める。
値上げで得た資金を働き方改革や人材の確保に充て、宅配サービスの維持を目指す。

 宅配便で5割のシェアを握るヤマトの値上げは人手不足を理由としたサービス業の値上げを誘発する…

http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ24IAU_U7A420C1MM8000/
引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1493092609/


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東芝元社長、日本郵政でもやらかし400億円の赤字に こいつ凄すぎだろ

1: エルボードロップ(catv?)@無断転載は禁止 [EE] 2017/04/25(火) 17:18:45.88 ● BE:501696153-2BP(2000)
東芝に続き…日本郵政の巨額損失招いた西室元社長の罪
2017.04.25

 日本郵政の巨額損失を巡り、市場の判断が揺れている。

 日本郵政は2015年に子会社の日本郵便を通じて、オーストラリアの物流会社トール・ホールディングスを6200億円で買収した。
ところが、オーストラリア経済の低迷などでトール社の業績は悪化。3000億〜4000億円程度の減損を計上する可能性が指摘されている。17年3月期の最終損益で赤字転落する恐れも出てきたのだ。

「ウミを一気に出し切ることは悪くない。ダラダラと損失を処理するより、よっぽどマシでしょう」(株式アナリストの黒岩泰氏)

■「悪材料がまだあるのでは…」

 一方で、トール社買収を主導した人物が、西室泰三元社長だったことから、市場がざわついている。

「西室氏といえば東芝の元社長です。“東芝の天皇”とすら呼ばれ、その影響力は計り知れません。東芝が不正会計に手を染めたキッカケとされる経営トップの人事抗争をつくり出した張本人ともいわれます。
日本郵政の巨額損失は、東芝と同じ海外M&Aに絡んでいます。もしかすると日本郵政も東芝と同じように、次々と悪材料が出てくるのではないか……と勘繰っているのです」(市場関係者)

 西室氏はトール社買収に際し、「日本郵政は世界をリードする物流企業だ。アジア太平洋で最大級のトール社との組み合わせは強力」と自信満々にコメントした。
だが、西室氏の見立ては、わずか2年あまりで崩壊。買収当時、市場がささやいていた「株式上場(15年11月)に向けた“お化粧”にすぎない」「高い買い物」が正解だった。

 東芝の米ウェスチングハウス(WH)社買収(06年)に暗躍したのも西室氏だ。当時、西室氏は相談役に退き、社長は西田厚聰氏に譲っていた。WH社を巡っては日立製作所や三菱重工も熱心だったが、最終的には東芝が手中にした。
決め手は、院政を敷いていたといわれる西室氏が人脈を駆使し、ベーカー元駐日米国大使に働きかけたからだといわれている。

「ただ、その過程でWHの買収額は倍以上の約6000億円にハネ上がっています。日本郵政のトール社買収も西室氏の鶴の一声で決定したといいます。企業価値をキチンと精査しなかったので、今回のような巨額損失が生じるのです」(証券アナリスト)

 日本郵政にとって「西室つながり」は悲劇だが、投資家の不安は高まるばかりだ。

https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/204179/1
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引用元: http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1493108325/


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スノーデン文書の中に日本情報 ネットメディアが公開

1: ばーど ★ 2017/04/24(月) 20:36:24.60 _USER9
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4年前、アメリカのCIA=中央情報局のスノーデン元職員が持ち出した機密文書の中に安全保障の分野を中心に日本に関わる情報があることが明らかになりました。
文書を保管・管理するアメリカのネットメディアが24日夜、公開を始め、国内でも検証を求める動きが出てくる可能性もあります。

CIAのスノーデン元職員は2013年、アメリカのNSA=国家安全保障局が、大手の通信会社やインターネット関連企業から個人の電話の通話記録やメールの内容を極秘に収集していたとする機密文書を持ち出し、メディアに告発、ロシアに亡命しました。

持ち出した機密文書の中に安全保障の分野を中心に日本に関わる情報があることが明らかになり、アメリカのネットメディア「インターセプト」が日本時間の24日夕方6時ごろから保管・管理する13のファイルについてネット上で公開を始めました。

公開されたファイルのうち2004年の文書では、東京にある在日アメリカ軍の横田基地で通信機器の製造施設を作る際、ほとんど日本側が支払ったという記述があります。

さらに、製造された機器がアメリカの世界での諜報活動に使われ、「特筆すべきはアフガニスタンでのアルカイダ攻撃を支えたアンテナだ」と記載されています。

また、世界をしんかんさせた1983年にサハリン沖で大韓航空機が撃墜された事件についても記載がありました。それによりますとアメリカが旧ソ連の責任を追及するため、
自衛隊が傍受したソビエト機の交信記録の音声データを渡すよう求めていたほか、その後、音声データが国連に持ち込まれたいきさつが書かれています。

さらに2013年の文書では、NSAが「XKEYSCORE」というネット上の電子メールや通話記録などを収集・検索できるとされる監視システムを日本側に提供したとする記述もあります。

防衛省は「問い合わせのあった未公開文書がどのような性格の文書であるか承知していないため、防衛省としてコメントすることは差し控えます」としています。いずれも内容の詳細はわかっていませんが、今後、国内でも検証を求める動きが出てくる可能性もあります。

スノーデン元職員が持ち出した日本に関する機密文書については、今夜(24日)午後10時からの「クローズアップ現代+」で詳しくお伝えします。

配信 4月24日 19時21分

NHK NEWS WEB
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170424/k10010959721000.html?utm_int=news_contents_news-main_003
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1493033784/


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Uber社長、Appleをだまそうとしてクック会長に叱責される

1: ノチラ ★ 2017/04/24(月) 10:02:26.89 _USER
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配車サービスで知られるUberが、Appleのポリシーに反して個々のiPhoneを追跡していたことがAppleにばれ、クックCEOに「UberアプリをApp Storeから削除する」と警告されていたことがわかりました。

米New York Timesが、Uberの共同創業者兼最高経営責任者(CEO)のトラビス・カラニック氏についての詳細な記事のなかで、Appleとの「もめごと」について触れています。
ドライバーの詐欺行為に悩む

同紙によれば、Uberは2014年当時、中国を中心に、ドライバーによる詐欺行為に悩まされていました。一部のドライバーが盗難iPhoneを入手、偽のメールアドレスを使って大量のUberアカウントを設定し、各アカウントから配車サービスを依頼していたのです。

Uberではより多くの顧客を乗せたドライバーには報奨金を提供していたため、こうした詐欺行為によって荒稼ぎをしていたのでした。
iPhoneの追跡のためコードを埋め込む

詐欺行為を防ぐため、Uberの技術者らが各iPhoneを識別するためのコードをアプリ経由で埋め込むというプロセスを開始しました。これは「フィンガープリンティング」と呼ばれ、端末IDやCookieに関係なく、デバイス判定を行なうことができます。

しかしAppleは、iPhoneにおけるフィンガープリンティングの使用を禁じています。しかもUberは、iPhoneが初期化されても、コードが消えないようにしていました。
クックCEOから呼び出し。アプリ削除を警告

Appleにこの事実が露見することを恐れたカラニックCEOは技術者に命じ、Appleのカリフォルニア州クパチーノ本社に「ジオフェンス」を張りました。これは特定範囲の仮想境界線を意味しますが、この範囲内ではUberのフィンガープリンティングが見えないようにしたのです。

しかしこの試みはすぐにAppleにバレてしまいます。本社以外の場所に勤務するApple技術者が気づき、報告したからです。

2015年初め、Appleのティム・クックCEOはカラニックCEOをApple本社に呼び出し、フィンガープリンティングを今すぐやめないと、UberアプリをApp Storeから削除すると警告しました。

App Storeからのアプリ削除は、Uberにとって大打撃です。カラニックCEOは即座に同意したそうです。
http://iphone-mania.jp/news-165720/
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1492995746/


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