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「ポケモンGO」 シニア世代のブーム衰えず、中高生8割離脱も50〜60代で継続率50%超 「他の年代に比べて一度ハマると息が長い」

1: (?∀?(⊃*⊂) ★ 2017/06/25(日) 09:57:26.01 _USER9
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人気スマートフォン向けゲーム「ポケモンGO」が、配信からまもなく1周年をむかえる。
2016年7月のリリース後、老若男女問わず街中にプレイヤーがあふれ、社会現象にもなった。

一方で、若年層を中心に「ポケモンGO」離れも進む。
以前はよく遊んでいたけど最近は...という読者も多いのではないだろうか。
そんな流行に陰り(?)が見える中、意外な世代でいまも「ブーム」が続く。

中高生の「8割」は疎遠に
ポケモンGOは、17年6月時点で世界累計ダウンロード数7億5千万回を突破した。

サービス開始1周年を記念し、初となるリアルイベントも7月22日に米・グランドパークで開催。
6月20日にチケットが発売されると、開始後わずか30分で完売、根強い人気がうかがえる。

リリースから順調に成長を続けているかにみえるポケモンGOだが、他方でこんなデータもある。

フィールズ総研(東京・渋谷)が16年12月、全国の小学生から69歳までの男女1万1456人を対象にした調査によると、
「ポケモンGO」利用経験者のうち、現在も継続して遊んでいる人は40.9%と半数以下だった。
特に10代での「ポケモンGO離れ」が顕著で、中高生では約8割が離脱していた。

しかし、暗い話題だけではない。シニア世代ではなおも人気のようだ。継続して遊んでいる50代は51.6%、60代では52.3%と、ともに半数以上が「現役トレーナー」だった。

インターネットの掲示板でも、

「50歳以上が集うポケモンGO大集合」
というスレッドが6月9日に立ち上がり、高齢トレーナーたちが連日、情報交換にいそしむ。
21日時点で350ほどの投稿が寄せられている。

引きこもり対策にも

それでは、なぜ50〜60代で「ポケモンGO」の継続率が高いのか。
日本SPセンター・シニアマーケティング研究所(東京・渋谷)の担当者は21日、
J-CASTニュースの取材に対し、あくまで推測ですが、と前置きしつつ3点を指摘する。

1点目が、「子・孫による影響」。
子どもが、ポケモンの第一世代(1996年〜98年発売の赤・緑・青・ピカチュウ版)のため、
「親子でポケモンを楽しんでいたので親しみがあるシニア世代は少なくないと思います」。
また、「ポケモンGOに熱中する孫とコミュニケーションをとるために始め、自身も傾倒するシニアが多いのでは」とも予想する。

2点目は、「設計が非常にシンプルなため」だ。
ポケモンGOは、ゲーム初心者でも楽しめるよう、わかりやすい操作方法を特徴とする。そのため、「シニアでも気軽に挑戦しやすい」という。
さらに、「シニア世代は他の年代に比べて一度ハマると息が長いです。それが継続率の高さにつながっているのかもしれません」。

3点目は、「健康維持・増進のため」。
ゲームでは、位置情報をもとにストーリーが展開するため、利用者は「歩行」を強いられる。よ
って、ちょっとした外出先や旅先での暇つぶしとして重宝される。健康維持・増進目的での利用者も一定数いるようだ。

「現在、シニアのひきこもりが問題となっていますが、ポケモンGOがより普及することで問題解決に一役買うかもしれません」
と生活改善効果も期待できるとした。

https://www.j-cast.com/2017/06/25301196.html?p=all
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1498352246/


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容量5万mAh超、AC出力も備えた防災用モバイルバッテリー発売 簡易UPSとしても利用可能 7月1日に発売

1: trick ★ 2017/06/25(日) 14:14:15.17 _USER9
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容量5万mAh超、AC出力も備えた防災用モバイルバッテリー - ケータイ Watch
http://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1066660.html

 リンクスインターナショナルは、容量5万3600mAhの防災・災害時向けモバイルバッテリー「enerpad AC-54K」を、全国の家電量販店などで7月1日に発売する。価格は3万4800円(税込)。

 「enerpad AC-54K」は、出力にAC×2、USB A×2、USB Type-Cという5系統を備えたモバイルバッテリー。ACアダプターは120Vで最大の250W出力をサポートし、非常時のバックアップ電源として利用できる。USB A端子は最大で5V/3.4A出力に対応、USB Type-C端子は最大5V/3.1A出力をサポートと、スマートフォンやタブレット端末の急速充電にも利用できる。

 LEDインジケーターを搭載し、バッテリー残量の%表示に対応。バッテリー本体の充電は、付属の専用AC充電器を利用する。満充電までにかかる時間は、約7〜8時間程度。バッテリーを充電しながら、デバイスへの給電が可能で、簡易的なUPS(無停電電源装置)として使える。

 バッテリーセルにはパナソニック製の「NCR18650B」を採用。充電〜放電を1サイクルとして、約500回の利用が可能。過充電、過放電、過熱、過電流、過電圧、短絡保護機能や自動電源オフ機能を搭載する。大きさは約222×161×50mmで、重さは約1.4kg。AC 100V専用機器への給電は非対応。

http://k-tai.watch.impress.co.jp/img/ktw/docs/1066/660/enep01_s.png
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1498367655/


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ネット上の言論統制を強化 動画配信サービスの停止命令 ウェイボや香港のサイトなどに

1: アザラシ伍長 ★ 2017/06/23(金) 01:02:06.19 _USER9 BE:163221131-PLT(33337)
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中国、ネット上の言論統制を強化 動画配信サービスの停止命令 ウェイボや香港のサイトなどに

 【北京=西見由章】中国国家新聞出版放送総局は22日、中国版ツイッター「新浪微博(ウェイボ)」や香港のフェニックステレビが運営するニュースサイトなどに対して動画配信サービスの停止を命じた。

 これらのサイトは動画配信の関連許可証を得ないまま、「国の規定に適合しない政治に関する番組」や「マイナス面を宣伝する社会評論番組」などを動画で配信したとしている。今年秋の中国共産党大会を控え、インターネット上の言論統制を強める姿勢が一層鮮明となった。

 ほかにサービスを停止したのは中国の動画共有サイト「AcFun」など。同総局は「インターネット動画サービス管理規定」に基づいてこれらのサイトの「全面的な改善」を行い、インターネット利用者に「さわやかで明快なインターネット空間」をつくりだすと強調している。

 同総局は昨年9月、インターネットによる動画中継を行っているサイトに「法に基づいた動画中継サービス」の実施を要求するなど管理を強化。今年5月には、ネット大手の騰訊(テンセント)のサイトが国の規定に違反して政治社会に関する番組や中継ニュース番組を配信し、大量に「低俗な番組」を放送したとして「全面的な改善と処罰」を実施したとしている。

 中国共産党はネット上の言論が体制維持への脅威になるとして統制を強めている。今月1日にはインターネット空間での「社会主義の核心的価値観」の宣伝推進などを掲げた「サイバーセキュリティー法」のほか、アプリやブログなどを通じてニュース提供サービスを行う際に許可取得を義務付けた改正版「ネットニュース情報サービス管理規定」が施行された。

産経ニュース 2017.6.22 23:39
http://www.sankei.com/smp/world/news/170622/wor1706220061-s1.html
引用元:http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1498147326/


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Gメール分析「やめます」

1: 孤高の旅人 ★ 2017/06/24(土) 11:18:39.58 _USER9
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Gメール分析「やめます」 グーグル、広告表示用
2017/6/24 07:06
https://this.kiji.is/251104976839884807?c=39546741839462401

 【ニューヨーク共同】グーグルは23日、無料の個人向け「Gメール」で、利用者の関心に合わせた広告表示のために行っていたメール内容の分析を、年内にやめる方針を明らかにした。個人情報の保護を求める声に配慮したとみられる。
 Gメールの利用者は世界で12億人以上。グーグルは「Gメール」のほかにも、動画投稿サイト「ユーチューブ」の視聴内容などを分析し、個人の好みに沿った広告表示を行っており、分析手段が断たれるわけではない。米メディアによると、Gメール内容の分析を巡って、グーグルはプライバシーの侵害だとして訴訟を起こされていた。
引用元:http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1498270719/


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AI失業しない将来も食っていける職種は「システムアナリスト」

1: ノチラ ★ 2017/06/24(土) 11:19:06.37 _USER
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「職業に貴賤なし」とはいえ、職種・業種・企業によって収入の相場は大きく異なる。どの道を選べば、食いっぱぐれのない人生を歩めるのか?

人工知能(AI)の進化で人間の仕事が奪われる、という指摘がある。近い将来、自動運転車やドローンが普及すれば、タクシーや配送の仕事は劇的に変わるだろう。医師や弁護士、証券アナリストなど知識を扱う仕事にも影響がある、という指摘もある。その一方、創造的で付加価値の高い仕事やコミュニケーション力の高さを求められる仕事は生き残るはずだ、という意見もある。

私は毎日のように企業の人事部に取材している。その際、「どんな人材であれば将来的に食いっぱぐれがないか」と聞くと、どんな業種であっても、みな口をそろえて「高い専門性と企画・提案力」、そして「相手を納得させるプレゼン・コミュニケーション力を兼ね備えたプロフェッショナル」だと答える。

そうした人材は専門知識を持ち、ルーティンワーク的な仕事でなくても臨機応変に対応できるという点で、AI時代が到来しても生き残れる可能性が高いと感じている。

なぜ、システムアナリストはガポガポ稼げるのか
ただ、私の感覚だけでは証拠にならない。そのため、転職情報サイト・マイナビの「2017年度版 職種別モデル年収平均ランキング」と、クチコミ情報サイト・Vokersの「上場企業の時給ランキング2017」という2つの調査結果から、将来、間違いなく生き残れる職種や業種とはどんなものか。そのヒントを探ってみたい。

マイナビ調査の「職種別年収ランキング」(図表1参照、以下同)では、この3月までに掲載された1年間の求人の「モデル年収例」から平均値を算出している。これをみると、上位50位内ではIT系の職種が多いことに気づく。調査対象の全350職種の中で1位は「システムアナリスト」で年収1100万円、2位は「システムエンジニア(アプリ設計/汎用機系)」で964万円だった。

IT系といっても、その職種は多岐にわたる。マイナビの区分でも、「システムアナリスト」「プログラマー」「システムエンジニア」「プロジェクトマネジャー」「ITアーキテクト」「プリセールス」「ITコンサルタント」などに分けられている。

またIT系の職種が勤務する企業も、基幹システム、Web・ゲーム、ネットワーク・通信、家電製品、携帯電話のシステム開発などさまざまだ。

職種別で年収1位だった「システムアナリスト」は、システムコンサルタントとも呼ばれ、ITシステムの戦略・立案を担当する。システム構築の工程では最上流の仕事だ。ITスキルだけでなく、頭脳をフル回転しないとやっていけない職種と言える。

以前、ある人材紹介会社のコンサルタントは、こう話していた。

「システムアナリストは、基幹システム分野において、企業のビジネスプランに基づいてどういうシステムにすれば実現できるかを企画し、提案するのが仕事です。そして、その仕事を実際に作り込んでいくのがプロジェクトマネジャー(PM)、プロジェクトリーダー(PL)、システムエンジニア(SE)、プログラマー(PG)です」

つまりシステムアナリストとは、創造力・企画力・提案力がなければ務まらない仕事と言える。たとえAI時代が到来しても、IT分野で人を使いこなす手腕はおそらく引く手あまただろう。よって、今後も高給取りの座に君臨する可能性は高そうだ。
以下ソース
http://president.jp/articles/-/22412?page=2
引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1498270746/


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東芝、サザエさんCM継続=「一定の価値」―東芝社長

1: ノチラ ★ 2017/06/24(土) 12:13:41.45 _USER
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東芝の綱川智社長は23日の記者会見で、国民的テレビアニメ「サザエさん」の番組スポンサーに関し、「一定の有効価値があり、何か変更を決めたことはない」と述べ、CM提供を継続する考えを明らかにした。

 東芝は40年以上、サザエさんでCMを提供しており、同社製品の浸透に貢献している。2015年に発覚した不正会計で経営が悪化してもサザエさんのスポンサーを続けてきた。 
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170623-00000159-jij-bus_all
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1498274021/


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もはや日本は遅れている。スマホ決済、日本6%中国98%

1: ノチラ ★ 2017/06/24(土) 11:07:44.64 _USER
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携帯電話でお金が支払えるモバイル決済。日本銀行は今年6月のレポートで、日本での利用率が6.0%なのに対し、中国は98.3%だと書いた。なぜ中国はモバイル決済の先進国になったのか。そして世界一だったはずの日本は、なぜ後進国になってしまったのか――。

年間の電子マネー利用額399億ドル(2015年)と、世界で一番電子マネーが普及している国、日本。10年以上前から、携帯電話をかざすだけで買い物ができる「おサイフケータイ」や、改札を通れる「モバイルSuica」といった仕組みがある日本は、かつて、“世界でもっともモバイル決済が進んだ国”だった。

ところが、2017年6月20日に日本銀行が発表した調査レポート「モバイル決済の現状と課題」(http://www.boj.or.jp/research/brp/psr/psrb170620.htm/)には、日本のモバイル決済の利用率が6.0%なのに対し、中国は98.3%という驚きの数字が出ている。中国の数値は「人民網日本語版」の報道によるもので単純比較はできないが、その差は大きい。日本はいつの間に、モバイル決済の後進国になってしまったのだろうか?

なぜ日本では6%の人たちしかモバイル決済を使わないのか
日本において、モバイル決済とはフェリカ(FeliCa)またはNFCを使った決済とほぼイコールと言っていい。前者がいわゆる「おサイフケータイ」、後者が2016年に日本でもスタートした「アップルペイ(ApplePay)」などだ。同レポートによると、日本では決済機能を搭載した携帯電話の数はこの10年増え続けており、2017年3月時点では3000万台を超えている。

利用できる端末はこのように増えている半面、実際にモバイル決済を利用する人は日本には6.0%しかいない(2016年11月に日銀が行ったアンケート調査の数字)。主なユーザーは20代から50代の男性が多く、60代以上だとそもそもモバイル決済について認知していない人も多い。そして、店頭でモバイル決済が利用されるのは都市部が多い。

インフラが整っているにも関わらずモバイル決済を利用する人が少ない理由について、レポートでは(1)モバイル決済を利用できるようにする初期設定(アプリのダウンロードやカード情報登録など)が難しい、(2)機種変更時の作業が煩雑、(3)支払いは現金でしたい、といった理由を挙げている。つまり、使うのが難しい/面倒な上に、現金やクレジットカードといった、すでに普及している支払い方法を上回る利便性が感じられないということになる。さらに日本のモバイル決済は基本的に、ICカードで代用できるものばかりで、あえてスマートフォンを使うメリットが少ない。

中略

日本でこのままモバイル決済が普及しないとどうなる?
早くからインフラを整備してきたが、電子マネーの利用はICカードを使う人が多く、モバイル決済は普及していない日本と、QRコード+スマートフォンアプリを組み合わせ、ユーザーも店舗も簡易に使えるモバイル決済が爆発的に普及している中国。日本のモバイル決済事情は約10年間ほぼ止まったままという状況だが、このまま日本でモバイル決済が普及しなかったとしたら、今後どんなデメリットがあるのだろうか。

「目下の問題はインバウンドです。例えばモバイル決済に慣れた中国からの旅行客が日本を訪れたとき、やはり同じ決済手段が使えないと不便に感じることはあるでしょう。また日本ではフェリカ技術を使った電子マネーでインフラが整備されていることもあり、互換性のない海外のアップルペイといったモバイル決済手段をそのまま持ち込んでも、日本で決済できる場所はそれほど多くありません。観光立国を目指すうえで、これらは機会損失にもなります」(鈴木氏)

2020年の東京オリンピックに向けて、日本政府は今後外国人観光客の誘致に今まで以上に力を入れる方針だ。日本もモバイル決済の普及を目指すべきなのだろうか。その場合、おサイフケータイやアップルペイといった既存のインフラを伸ばすべきなのか、それとも中国のようにシンプルな方法を探るべきなのか。

「サービスが普及した背景が中国と日本で異なるため、日本が必ずしも同じ道を目指す必要はないと考えます。設備投資は7年という周期があり、タイミングが重要です。現状、日本の決済インフラは2017〜2018年にこの更新サイクルがやってきており、次の更新タイミングである2025年を目処にしたインフラ投資を行うべきです。現在コンビニが実証実験を進めているRFIDタグ導入などが好例ですが、来たるべき労働人口減少時代に備え、流通を含めた構造改革を進めている段階です」(鈴木氏)
http://president.jp/articles/-/22419?page=3
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1498270064/


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ジョブズ亡きアップルが犯した「最大の過ち」とティム・クックの限界

1: ノチラ ★ 2017/06/24(土) 12:28:15.13 _USER
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ジョブズを失ったアップルが犯した最大のミスは何だろう──。質問サイト「Quora」に寄せられた疑問にテクノロジーライターのGlyn Williamsが回答した。

スティーブ・ジョブズ亡き後、アップルが犯した最大の過ちは、パワーユーザーの取り込みに失敗したことだろう。アップルの製品には、ハイエンド・ワークステーションと呼べるマシンがもはや存在しない。

その形状からゴミ箱と揶揄されるMac Proは、拡張性に乏しくユーザーから不評を買っている。iMacは最もパワフルなモデルですらデスクトップクラスのGPU性能を実現できていない。アップルのロイヤルユーザーの中にはVFX(視覚効果)やゲーム開発、VRなどの関係者が多く居るが、彼らの需要に応えるマシンが無いに等しいのだ。

一般的なソフトウェアの開発者の間でも、ハイエンドマシンに対する需要は大きい。これらのパワーユーザーは、裕福で影響力も大きいが、アップルは彼らのニーズに合ったマシンの開発を止めてしまったのだ。

短期的な収益を考えるとアップルの判断は決して間違っていない。ハイエンド・ワークステーション事業がアップルの業績に与える影響は軽微で、ROIもスマホや一般コンシューマ向けPC、スマートウォッチなどと比べて遥かに低いのが実情だ。また、エンジニアたちは最も収益に影響を及ぼすマス市場向けマシンの開発にリソースを集中することができる。

しかし、自動車メーカーがF1に参戦する理由を考えれば、アップルの戦略が大きな誤りであることがわかる。

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https://forbesjapan.com/articles/detail/16691
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1498274895/


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