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ビル・ゲイツが初めて買ったEVがポルシェ・タイカンだったことにテスラのイーロン・マスクがお怒り

1: シントロフォバクター(茸) [JP] 2020/02/21(金) 15:14:52.15 ● BE:632443795-2BP(10000)
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小学生か。ビル・ゲイツの初EVが「ポルシェ」だったことにイーロン・マスクがぷんすか

まぁロードスターなら買ってくれるかもよ。
ビル・ゲイツといえば、Microsoft(マイクロソフト)の創業者で、20年以上も世界長者番付で一位だった大富豪。そして、高級車コレクターとしても有名です。
さて、そんなゲイツ氏、最近初めての電気自動車を買ったようです。しかし選ばれたのはシリコンバレーのTesla(テスラ)ではなく、ドイツのポルシェの「タイカン」でした。最近、電気自動車に並々ならぬ意欲を見せているポルシェだけあって、このゲイツのお買い物にTeslaのイーロン・マスクもお怒りの模様です。

テック系YouTuberのMarques Brownlee(日本でいう瀬戸弘司さんポジション)の動画に出演したゲイツ氏は、ポルシェのタイカンを購入したと明かしました。ゲイツ氏は電気自動車の未来に触れつつ、タイカンについて「本当に、本当にクール」と、ずいぶんと満足している様子です。

これに対して、Tesla(テスラ)を率いるマスクは「ゲイツ氏との会話はつまらなかったね」と、かなりご機嫌斜めな様子。何もそんなに落ち込まなくていいのにさ…。
ま、ポルシェが電気自動車市場にガンガン攻め込んできている現状では思わずイラッとしてしまうのも理解できます。しかし、ゲイツは世界で数百台しか生産されなかった「ポルシェ 959」を、アメリカの排ガス規制を免除させて輸入したほどのポルシェファン。
だから多分ポルシェにはそれなりの思い入れがあるのかもよ。落ち込まないでイーロン!
https://www.gizmodo.jp/2020/02/bill-gates-porsche-ev.html
引用元: http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1582265692/


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30%超える「鮮明なシェア」…サムスンテレビ、14年連続世界1位

1: 田杉山脈 ★ 2020/02/20(木) 21:01:07.29 _USER
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サムスン電子が2006年から昨年まで14年連続でテレビの世界市場で1位を守った。昨年のシェアは初めて30%を突破した。背景としては▽75インチ以上の超大型テレビ市場開拓▽2500ドル以上のプレミアム製品市場でシェア拡大▽QLEDテレビマーケティングの成功などが挙げられる。世界2位のLGエレクトロニクスも昨年有機ELテレビの裾野拡大に注力し「所期の成果」を出したという評価が出ている。

◇売り上げ・台数基準でテレビ1位のサムスン電子

市場調査会社のIHSマーケットが19日に明らかにしたところによると、昨年サムスン電子は世界のテレビ市場で、売り上げ基準でシェア30.9%となり1位を占めた。2006年から14年連続で1位の座を逃さずにいる。2017年に26.5%だったシェアは2018年29.0%を記録し、昨年は初めて30%を超えた。

LGエレクトロニクスが16.3%で2位を占め、ソニーが9.4%、中国ハイセンスが6.4%、TCLが6.4%などと続いた。出荷台数基準でもサムスン電子が19.8%で1位を守った。2位はLGエレクトロニクスの12.2%で、TCLが9.2%、ハイセンスが7.8%、シャオミが5.8%など、中国企業が3〜5位を占めた。

◇韓宗熙社長の粘りが光放つ

サムスン電子独走の秘訣として2017年11月に映像ディスプレー(VD)事業部長に就任した韓宗熙(ハン・ジョンヒ)社長の「粘り」が挙げられる。韓社長は就任後、QLEDテレビを掲げて世界市場攻略に出た。サムスン電子が超高画質製品と呼ばれる8K(解像度7680×4320)テレビ市場を最初に開拓したのも「QLEDテレビはプレミアム製品」という認識を市場に刻みつけなければならないというハン社長の戦略的判断に従ったものという。

これに伴う効果が出てきている。サムスン電子のQLEDテレビ販売台数は2018年の260万台から昨年は532万台に104.6%急増した。2500ドル以上のプレミアムテレビ市場でサムスン電子のシェアも2017年の18.5%から2019年には52.4%に上がった。2位のソニーは24.7%で格差は27.7ポイントに広がった。

75インチ以上の超大型テレビ市場で成果を出したのもサムスン電子の1位守成を後押ししたと評価される。世界のテレビ市場が停滞した状況で超大型市場を「未開拓市場」として開発、営業、マーケティング力を集中したのだ。この結果75インチ以上の超大型テレビ市場でも昨年サムスン電子は売り上げ基準でシェア49.6%と1位を維持した。ソニーは19.1%で2位を守ったが3位のLGエレクトロニクスは18.2%で格差は前年の5.6ポイントから0.9ポイントに縮まった。

◇「有機ELテレビ販売着実に増加すること」

LGエレクトロニクスは有機ELテレビを製造するメーカーが増え販売台数が増加していることに意味を置いている。世界の有機ELテレビ販売台数は昨年10−12月期に111万9000台を記録し四半期基準で初めて100万台を突破した。今年からは中国シャオミとファーウェイ、日本のシャープ、米国のビジオなどが有機ELテレビ製造に乗り出し、有機ELテレビを生産するメーカーが19社まで増加する見通しだ。LGエレクトロニクス関係者は「大型有機ELを独自に量産するLGディスプレーの中国・広州工場が本格稼動に入ればパネル供給量も増加するだろう」と話した。

「低価格物量攻勢」を展開している中国企業は今年鈍化するという観測が優勢だ。新型コロナウイルスによる肺炎の余波で液晶パネル価格が上昇する可能性が大きく、中国国内需要が落ち込むだろうとの見通しが出ているためだ。
https://japanese.joins.com/JArticle/262812
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1582200067/


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メルカリが実店舗、21年夏までに全国展開−1号店は新宿マルイに

1: 田杉山脈 ★ 2020/02/20(木) 21:58:16.24 _USER
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フリーマーケットアプリ事業を手掛けるメルカリは20日、中古品の出品手続きがその場で可能な実店舗網を2021年夏までに全国主要都市に展開すると発表した。顧客基盤を拡大し、黒字化を目指す。

同社が初めて開催した事業戦略発表会で明らかにした。1店舗目となる「メルカリステーション」は新宿マルイ本館に今春オープンする。また、無人で発送可能な投函ボックス「メルカリポスト」を全国5000カ所に設置する計画だ。メルカリポストの運営では、ヤマト運輸が集荷パートナーになる。このほか、パナソニックと次世代型ワンストップ端末の開発を行う。

メルカリは国内事業、スマートフォン決済事業、米国事業を3本柱に、今期(2020年6月期)を成長に向けた基盤確立の年と位置付けている。6日に発表した19年7−12月期の営業損益は、決済事業や米国事業への先行投資がかさみ赤字額が139億円と前年同期の3倍以上に膨らんだ。

米国事業では月間平均の流通総額が、黒字化が視野に入る1億ドル(約110億円)の4割程度にとどまった。国内事業でも23%増と、前年の45%増から伸び悩んでいる。

スマホ決済事業では、同業のOrigami(オリガミ)の買収を発表。NTTドコモとも提携し、アカウントやポイント制度での連携による顧客基盤の拡大を目指す。ただ「メルペイ」の登録者数は600万人超と、19年11月に2000万超えを達成したソフトバンクグループの「ペイペイ」に大きく水をあけられている。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-02-20/Q5XIEUDWRGG701
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1582203496/


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【訃報】「コピペ」の発明者、死去

1: ストレプトミセス(光) [TW] 2020/02/20(木) 14:38:19.50 ● BE:201615239-2BP(2000)
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現在も幅広く使用されている「カット」「コピー」「ペースト」のコマンドを発明したコンピューター科学者、ラリー・テスラー(Larry Tesler)氏が死去した。74歳。同氏の元勤務先である米事務機器大手ゼロックス(Xerox)が19日、明らかにした。

 米ニューヨーク・ブロンクス(Bronx)地区出身。ゼロックスは「テスラー氏は17日に死去した」とツイッター(Twitter)に投稿し、「カット、コピー・アンド・ペースト、
検索・置換などの発明者はゼロックスの元研究員、ラリー・テスラー氏だった」「テスラー氏の革新的なアイデアによって日々の作業はより楽になった」と称賛の言葉を贈った。

https://www.afpbb.com/articles/-/3269261
引用元: http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1582177099/


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au PAYの毎週10億円還元、1日当たりの上限を設定 「還元の平準化を図る」

1: ムヒタ ★ 2020/02/20(木) 13:10:57.42 _USER
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 KDDIは2月20日、スマートフォン決済「au PAY」で、決済額の20%を還元するキャンペーンの条件を変更し、1日当たりのポイント付与上限を設けると発表した。利用が想定を大幅に上回ったことや、還元対象が高額商品を購入した一部の利用者に偏っていることを踏まえ、条件を変更するという。

 24日以降、1人当たりの「au WALLET ポイント」の付与上限を、1日当たり6000ポイントにする。

 キャンペーンは「誰でも!毎週10億円!もらえるキャンペーン」と題し、加盟店でau PAYを利用した顧客に、決済額の20%相当のau WALLET ポイントを付与するというもの。毎週(月〜日曜日)当たり、還元総額が10億円相当に達した時点で打ち切り、翌週月曜日に再スタートする。期間は3月29日まで。

 これまでにキャンペーンを2週分実施したが、還元率の高さから利用が殺到。初週は2日目で、2週目は初日で終了した。

 KDDIは「想定を大幅に上回り、au PAYの決済額は過去最高になった」としている。一方、還元対象が高額商品を購入した一部ユーザーに偏っていることを問題視し、条件変更を決めたという。「還元の平準化を図り、より多くのお客さまに特典を享受いただきたい」としている。
2020年02月20日 12時37分
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2002/20/news080.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1582171857/


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Samsung、「Galaxy Z Flip」の超薄ガラス「UTG」を他社に販売へ

1: ムヒタ ★ 2020/02/20(木) 12:21:25.72 _USER
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 韓国Samsung Electronicsの子会社Samsung Displayは2月18日(現地時間)、折りたたみスマートフォン「Galaxy Z Flip」のディスプレイに採用した超薄ガラス「UTG(Ultra-Thin Glass)」を商用化したと発表した。

 厚さ30マイクロメートル(100万分の1メートル)で、加工の過程でガラスに特殊物質を注入することで、均一な剛性を確保している。Samsungは2013年から韓国の素材メーカーと協力してUTGを開発してきた。既存の折りたたみ端末でディスプレイにガラスを採用したのはGalaxy Z Flipが初めてだ。

 仏技術認定組織Bureau Veritasによる耐久性テストで20万回の開閉でも品質に問題がないという検証を得た。

 同社は具体的なメーカー名は出していないが、UTGは今後様々な折りたたみ端末に採用される予定だとしている。

 Galaxy Z Flipのディスプレイでは、UTGの上に保護層が貼ってあり、この保護層にツメで傷をつけられるとYouTuberが紹介している。
2020年02月20日 11時31分
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2002/20/news073.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1582168885/


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前沢氏のふるさと納税20億円、館山市の観光振興基金に

1: ムヒタ ★ 2020/02/20(木) 11:14:06.54 _USER
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 千葉県館山市は19日、衣料品通販サイト「ゾゾタウン」を運営する「ZOZO(ゾゾ)」創業者の前沢友作前社長から、市のふるさと納税で寄付された20億円を、市の観光振興基金に積み立てると発表した。今後、本人の意向を確認して活用策を探っていく。

 この日開いた定例記者会見で、金丸謙一市長が発表した今年度の一般会計補正予算案に計上した。

 寄付は昨年12月24日、ふるさと納税のうち「観光振興に関する事業」に寄せられた。前沢氏は寄付に際して「館山市は地域資源が豊富で、高いポテンシャルがあると感じている。地域活性に向け、ふるさと納税を活用し応援したい」とコメントした。

 市は寄付金の使途に対する市民の関心が高いことから、本人の意向を確認しつつ、市基本計画との整合性を図りながら活用法を決めていく。(川上眞)
2020年2月20日 10時30分
https://www.asahi.com/articles/ASN2M75D4N2MUDCB00D.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1582164846/


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「Teslaを含む最先端AI開発組織は規制されるべき」とイーロン・マスク氏

1: ムヒタ ★ 2020/02/19(水) 10:01:17.99 _USER
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 「最先端のAIを開発するすべての組織は、Teslaを含め、規制されるべきだ」──。米Teslaのイーロン・マスクCEOは2月18日(現地時間)、17日に公開されたOpenAIに関する米MIT Technologyの記事を受け、こうツイートした。

 OpenAIは、マスク氏が米Y Combinatorのサム・アルトマン社長(当時)などと2015年に立ち上げた非営利のAI研究企業。営利目標にしばられずに全人類の利益になるデジタル知能の開発を推進していくことを目標としていた。マスク氏は「Teslaと競合するため」2018年にOpenAIの取締役会からは外れたが、現在も関わっている。

 カレン・ハオ氏は半年間の取材に基づいて公開した記事で、OpenAIが当初の透明性を次第に失っており、昨年Microsoftから10億ドルの出資を受けてから営利プロジェクトが開始されたり、それについて箝口令がひかれたりしている現状を紹介した。

 マスク氏はこの記事についてのハオ氏のツイートへのコメントとして「私に言わせれば、OpenAIはもっとオープンであるべきだ」とツイートし、続けて上記のツイートを追加した。

 AI技術の規制については、米AlphabetおよびGoogleのスンダー・ピチャイCEOも、その必要性を主張している。
2020年02月19日 08時52分
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2002/19/news070.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1582074077/


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