SIerブログ

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「Jelly Pro」の日本発売が決定 技適取得後に正式リリース 2.45インチでLTE対応

1: サーバル ★ 2017/12/10(日) 17:22:27.74 _USER9
 クラウドファンディングによって開発が進められ、海外ではすでに発売されているUnihertz社の超小型スマホ「Jelly」。2.45型液晶を搭載し、43×92.4×13mm/60.4gという超小型&軽量サイズでありながら、LTEにも対応するAndroidスマホとしてネット上では話題となっていた。


 当初から日本の技適取得の意向が表明されていたが、バッカーへの近況報告で、あらためてその作業が進行中であることが報告された。また技適取得後に日本市場で正式リリースする予定であることも合わせて紹介されている。

 その予定が公表されたのは上位モデルの「Jelly Pro」。主なスペックは、2.45型ディスプレー(240×432ドット)、MediaTek製クアッドコアCPU(1.1GHz)、2GBメモリー、16GBストレージ、8メガカメラ(イン2メガ)、950mAhバッテリー、Android 7.0など。

 対応ネットワークはLTEがバンド1/2/3/4/5/7/8/12/17/19/20/40で、VoLTEも利用可能。無線LANはIEEE802.11n(2.4/5GHz対応)となっている。Jelly Proの公式サイト上での直販価格は124.99ドル。
http://ascii.jp/elem/000/001/594/1594739/
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引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1512894147/


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ネット以外に趣味を持ちなさいと言われたがお前らの趣味教えて

1: 名無しさん@涙目です。(東日本) [ニダ] 2017/12/09(土) 08:47:19.45 BE:837857943-PLT(16930) ポイント特典

新しく趣味を始めたい人の約70%が1年以上も始められていない「“いつか”さん」と判明!“何を趣味にしていいかわからない”という
『趣味難民』は半数以上!『趣味難民』を救済するカギは友人とSNSにアリ!?

2018年から始めたい! 「新年と趣味」に関する意識調査

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「新年に具体的に始めてみたい趣味がある」と回答した人が、その趣味と出会ったきっかけについて調べると、最も多い回答は45%の「友人」、
そして3番目にも「家族」が挙げられていることから人間関係を通じて趣味に興味を持つ傾向が明らかに。「TV」が25%、
さらに「雑誌、書籍(マンガを含む)」が18.3%と続くため、全体的に伝統的なメディアの影響力の高さも浮き彫りになりました。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000073.000004355.html
引用元: http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1512776839/


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FREETEL、「PREMIUM端末補償」「とりかえ〜る」の受付停止 民事再生手続き開始で

1: サーバル ★ 2017/12/09(土) 15:01:51.31 _USER9
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「FREETEL」のプラスワン・マーケティングが民事再生手続きを開始 「とりかえ〜る」などの受付を停止
11月にMVNO事業(FREETEL SIM)を楽天に売却したプラスワン・マーケティングが、民事再生手続きの開始を東京地方裁判所に申し立てた。スポンサー候補企業のもと、事業の再生を目指すという。
[井上翔,ITmedia]

 FREETEL(フリーテル)ブランドで携帯電話端末の開発・販売を手がけるプラスワン・マーケティング(POM)は12月4日、東京地方裁判所に民事再生手続きの開始を申し立てた。MAYA SYSTEM(東京都新宿区)をスポンサー候補として、事業再生に向けた具体的な協議を進めているという。


手続き開始に伴う影響

 この手続きの開始に伴い、以下のサービスの利用受け付けが停止される。当該サービスの今後については、スポンサー候補であるMAYA SYSTEMなどと協議した上で改めて告知するという。

とりかえ〜る
特別買取サービス
PREMIUM端末補償
FREETEL Coin
スマートコミコミ


「民事再生」とは?

 「民事再生」は個人・法人の倒産手続きの1つで、民事再生法に基づいて行われる。法人の場合は事業を継続させることが前提となる。類似の制度として会社更生法に基づく「会社更生」もあるが、それと比較した際の民事再生のメリットは以下の通り。

会社更生手続きよりも手続きが簡便
既存株主は株主の権利を留保できる
手続き開始前の経営陣の交代が必須ではない(≒再建に携われる)
POMの今後は?

 裁判所が民事再生手続きの開始を決定した場合、POMは「債権の届出・調査」「再生計画案の作成」「債権者集会での再生計画案承認」「裁判所への再生計画提出」と手続きを進める。最終的に裁判所が再生計画を認可すると、POMの民事再生は正式に始まる。

 ただ、民事再生が始まっても油断はできない。計画通りに経営再建が進まない場合など、裁判所が職権で「破産」手続きに切り替える場合もある。破産となった場合、法人の財産を全て債権者に配分することになるため、最終的に法人が消滅することになる。

 POMは一部を除くMVNO事業(FREETEL SIM)を楽天に約36億円(負債込み)で売却した(関連記事)ものの、資金繰りが悪化。「資金繰り破綻によりエンドユーザーの皆様にご迷惑をおかけする事態を回避するため」民事再生を選択したという。ユーザーの便益を守りつつ、事業をどう再生させるのか注目が集まりそうだ。
http://www.itmedia.co.jp/mobile/spv/1712/04/news083.html
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1512799311/


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東芝の元会長・西田厚聡さん死去 米原発WH買収を決断

1: ノチラ ★ 2017/12/09(土) 22:56:28.27 _USER
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東芝の社長、会長を歴任した西田厚聡(にしだ・あつとし)さんが8日、急性心筋梗塞(こうそく)で亡くなった。73歳だった。葬儀は近親者で行う。

 三重県出身。政治学者をめざして早大から東大大学院に進んだが、途中で学業を断念。イランから東大に留学に来た女性と結婚し、イランの現地資本と東芝の合弁会社に入社した。1975年に東芝本社に転じた後は海外営業畑を歩み、欧州や米国に駐在。パソコン事業部長などを歴任した。

 2005年に社長に就任すると、米原発メーカー、ウェスチングハウス(WH)の買収を決断。三菱重工業などと競り合い、54億ドル(当時で約6400億円)を投じて買収合戦を制した。東京・銀座の東芝ビルや東芝EMIなどグループ企業を売却する一方、原発と半導体メモリーの二つを強化する「選択と集中」を進めた。

 だが、西田氏が率いたパソコン部門では不正会計が行われ、後の経営危機の遠因をつくることになった。09年に会長に就くと、後任社長の佐々木則夫氏とは対立を深めた。

 WHは、東京電力福島第一原発事故以降、東芝の重荷となり、16年度には巨額損失を計上。WHは17年3月、米連邦破産法の適用を申請して経営破綻(はたん)した。東芝は債務超過に陥り、稼ぎ頭の半導体メモリー事業の売却に追い込まれた。

 15年に発覚した不正会計問題で相談役を辞任。今年に入って胆管がんの手術を受けるなど療養生活を送っていた。
http://www.asahi.com/articles/ASKD95RGMKD9ULFA003.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1512827788/


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ユーチューブで有名になるため電子レンジに頭を入れてセメント漬けした男性、レスキュー隊が救助

1: ハンバーグタイカレー ★ 2017/12/09(土) 04:47:34.03 _USER9
http://jp.sputniknews.com/entertainment/201712094359713/

英国の救助隊は、電子レンジに頭を入れて、石膏で固めた男性の救助にをおよそ1時間を費やした。男性はユーチューブで有名になろうとしていた。

英ウルヴァーハンプトンに住むブロガーの男性はポリ袋で覆った頭を、速乾性の石膏を予め流し込んだ電子レンジに突っ込んだ。

男性の友人が不運な男性を救出しようと1時間半粘ったが、諦めて救助隊を要請。幸い、頭を入れる前に男性は呼吸が出来るように口に管を入れていた。

駆けつけた5人の救助隊員はまず電子レンジを解体し、その後に石膏をチゼルで壊した。およそ1時間後には救出に成功した。

男性とその友人は救助隊に謝罪。救助隊の隊長は、こうした要請により本当に救助を必要としている人に手が回らなくなるおそれがあると指摘した。

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動画
http://youtube.com/watch?v=iY8gvu6h2Hc&feature

引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1512762454/


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イプシロン(NEC製)3号機、来月17日打ち上げ 地球観測衛星を搭載

1: ハンバーグタイカレー ★ 2017/12/08(金) 20:39:52.79 _USER9
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http://www.sankei.com/smp/life/news/171208/lif1712080032-s1.html

宇宙航空研究開発機構(JAXA)は8日、地球観測衛星アスナロ2を搭載したイプシロンロケット3号機を来年1月17日に内之浦宇宙空間観測所(鹿児島県)で打ち上げると発表した。

 当初は先月12日に予定していたが、機体の電気系統に異常が見つかり延期していた。原因の究明と対策を行ったという。

 イプシロンは国産の小型ロケット。アスナロ2は小型レーダー衛星で、経済産業省の支援を受けNECが開発した。
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1512733192/


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無断キャンセル、罪悪感なし? ネット予約普及、苦悩の飲食店

1: 壁に向かってアウアウアー ★ 2017/12/09(土) 07:53:08.13 _USER9
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https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171208-00010000-doshin-soci

キャンセル料払わず

 道内の飲食店やホテルなどが、予約を受けたのに客が来ず、キャンセルの連絡もない「無断キャンセル」に頭を悩ませている。インターネットで手軽に予約できるようになり、客側の罪悪感が薄れていることが一因で、キャンセル料を踏み倒される例も相次ぐ。忘年会シーズンを迎え、飲食店は予約した相手への事前確認を徹底し、予約サイト運営会社は過去に無断キャンセルがあった利用者の新たな予約を制限するなどの対策を強化。専門家は「予約した時点で契約は成立しており、客は利用しなくても代金を請求される可能性がある」と警告する。

「忘年会シーズンは一番のかき入れ時だが、無断キャンセルが増えそうで不安」。札幌市北区の居酒屋「うおや一丁札幌駅店」の南清美店長(56)はこぼす。

 2年ほど前から無断キャンセルが目立ち始めたという。大半がネット予約の客で、現在はほぼ毎月、発生している。3月には1人3500円のコース料理を予約した10人が来店せず、日持ちしない食材を廃棄した。予約客に電話すると「予約していない」と言われ、キャンセル料はもらえなかった。南店長は「悪質なキャンセルでも泣き寝入りするしかない」と話す。

 無断キャンセルには、複数の店を予約しておき、当日になって行く店を決めるなどの悪質な例もあるという。全国の飲食店にネット予約の管理サービスを提供しているトレタ(東京)によると、2013〜17年の予約データ約2205万件のうち、キャンセルは約204万件。このうち無断キャンセルは約19万件でキャンセル全体のほぼ1割に上った。同社は「企業の飲み会が減り、キャンセル時のマナーを知らない人が増えた。また予約客が店と直接やりとりしないネット予約が普及し、店側の損害をイメージしにくくなったのでは」と推測する。

1日20万円損害も

 函館市内のホテルでは、外国人客が増加した5年ほど前から目立つようになった。担当者は「外国人団体客が来ず、1日で約20万円の損失が出たこともある」。旭川市内のホテルでは毎日のように無断キャンセルが発生し、支配人の男性(54)は「予約客が夜になって来なくても、連絡が付かなければ部屋を確保しておかなければならない」と頭を抱える。
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1512773588/


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格安スマホの「通信速度」にメス。撤退加速か

1: ばーど ★ 2017/12/09(土) 01:45:50.37 _USER9
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格安スマートフォンサービスの通信速度を開示するための指針をめぐって、格安スマホ業界が揺れている。指針は総務省の支援を受け、業界団体が来夏に策定する見込み。速度の計測や開示にルールを設けることで、消費者が各社のサービスの品質を適切に見分けられる環境を整備する。一方で指針の開示が通信速度をめぐる過剰な競争を招き、消耗戦の新たな火種として警戒する格安スマホ事業者もいる。

 携帯大手は総務省の指針に基づき、年に1回以上、全国約1500カ所で通信速度を計測し開示している。格安スマホにおいても消費者が安心して選ぶ判断材料として速度の開示は求められている。ただ格安スマホ事業者は規模の小さい企業が多いため、大手と同じ方法では負担が大きく、対応しにくい。

 そこで格安スマホ事業者などが参加する「電気通信サービス向上推進協議会」は、格安スマホの特性を踏まえた簡易な測定方法を来夏に策定する見込み。総務省の支援を受けて格安スマホ事業者が通信速度を簡易に開示できる体制を整える。

 格安スマホは事業者によって通信速度のバラツキが大きい。4月には、一部の事業者が合理的な根拠なく「『業界最速』の通信速度」を広告で謳(うた)ったとして、総務省が行政指導する案件が発生した。

 指針はこうした事態を防ぐ道具になる。消費者も各社のサービスの品質を比較して選べるようになる。LINEモバイル(東京都新宿区)の嘉戸彩乃社長は「不誠実な事業者が省かれることで市場が健全化される」と期待する。

■帯域拡大に投資合戦

 一方で警戒感を示す事業者もいる。格安スマホ事業者は仮想移動体通信事業者(MVNO)として、携帯大手から通信の帯域を借りてサービスを提供する。

 この帯域は費用をかけるほど広げられ、利用者の数と比較して余裕のある帯域を確保すれば通信速度を速くできる。指針の策定は通信速度の競争を招く可能性があるため、帯域を広げる投資合戦が起こり得る。

 ビッグローブ(東京都品川区)の有泉健社長は「我々はコストの観点で帯域を潤沢に取れないため、速度の数値で単純に比較されると厳しい」と打ち明ける。

 その上で「速度競争によるコスト上昇は顧客にも跳ね返る。MVNOは低料金が存在価値。単純な速度競争は(MVNOの)正しい戦い方ではないと思う」と指摘する。また、ある格安スマホ事業者は「(指針の策定により)資金が潤沢な携帯大手傘下のサブブランドがさらに勢いを増すのではないか」と警戒する。

 多くの格安スマホ事業者は「消費者に(顧客支援体制や通信速度などは携帯大手に比べて)一定の我慢を求めつつ、利用料を安く提供する事業」と認識する。

 そしてそうしたサービスの需要拡大を見込み、事業を展開している。このため、事業者の多くは速度指針の開示に伴う過剰な速度競争を避けたいところだろう。

配信2017年12月08日
ニュースイッチ
https://newswitch.jp/p/11292
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1512751550/


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