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その他:SNS関連

Facebookの「WhatsApp」、ユーザー数が20億人突破

1: ムヒタ ★ 2020/02/13(木) 13:41:13.93 _USER
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 米Facebookは2月12日(現地時間)、メッセージングサービス「WhatsApp」のユーザー数が20億人を突破したと発表した。

 同社はここ数年、WhatsAppやInstagram単体のユーザー数は発表しておらず、WhatsAppのユーザー数が最後に発表されたのは2017年第4四半期の業績発表後の電話会見でのことで、この時は15億人だった。

 なお、FacebookのMAUは2019年第4四半期の業績発表によると24億9800万人だ。Facebookが「ファミリー製品」と呼ぶFacebook、Instagram、Messenger、WhatsAppの少なくともいずれか1つを任意の1日に利用したユーザーの数は28億9000万人。

 WhatsAppは主にアジアやインドで人気のメッセージングサービス。エンドツーエンドの暗号化と、無料にもかかわらず広告が表示されないのも人気の理由だ。

 Facebookは、今後も暗号化を強化し、「世界中の20億人のユーザーの個人的な交流を保護することにコミットしていく」としている。
2020年02月13日 11時40分
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2002/13/news073.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1581568873/


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中国版LINE兼Twitter、デマを流したらアカウントを永久停止すると発表

1: ライオン(茸) [CN] 2020/01/26(日) 14:01:13.68 ● BE:479913954-2BP(2931)

[#WeChatは流行の噂を広めるか、恒久的に#! 将来の約束:噂を信じないで、噂を広めないでください! ] WeChatセキュリティセンターは昨日、「新しいコロナウイルス肺炎に関連する噂の特別管理に関するお知らせ」をリリースしました。
関連する国内法および関連する契約および規制に従って、違反の情報内容は削除され、違反の程度に応じて違反のアカウントがステップされます ペナルティ:アカウント番号またはアカウント機能の制限または永久禁止を含むが、これらに限定されない。 サポートを有効にしてください! 経由。People's Daily

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引用元: http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1580014873/


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イギリス王室、LinkedInで執事を募集中 年収1200万円!お前ら急げええええ!

1: シンガプーラ(神奈川県) [CN] 2020/01/03(金) 11:51:21.40 BE:323057825-PLT(12000)
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エリザベス女王に会える?英国王室が求人募集を行なった。

ビジネスパーソン向けSNSであるLinkedInに掲載された求人では、ロイヤルファミリーのトラベルを統括する主任職が募集された。

権威ある英国王室の主任職ともなれば、気になってしまうのはその給与。その金額は世間の予想を裏切らないもので、なんと年収約1,200万円!

さらに驚くのは、その労働環境のホワイトっぷり。

勤務時間は、週になんと37.5時間だけ!

5日で割ると1日7.5時間勤務となるとはいえ、そこはエリザベス女王やチャールズ皇太子に仕える身。
勤務時間の欄には、「勤務時間体制は“呼び出し”によって変化する」との注意書きも。

https://www.excite.co.jp/news/article/Frontrow_a6ad465a66039ca26f75645d4a4f3db14f76549e/
引用元: http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1578019881/


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Twitter、アニメPNG禁止 点滅画像でてんかん患者に嫌がらせ

1: アリエル(埼玉県) [HK] 2019/12/29(日) 20:06:13.12 BE:754019341-PLT(12346)
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Twitter、アニメーションPNGの投稿を制限。てんかん患者への嫌がらせ対策
https://japanese.engadget.com/2019/12/23/twitter-png/

Twitterが、アニメーションPNG(APNG)の扱いに関して不具合を発見したため、
その修正とあわせて、APNGの投稿を制限したと発表しました。

Twiterは12月、てんかん患者へ発作を誘発するようなストロボが点滅する画像が送り付けられた事件を受け、
さらにプラットフォームの安全性を高めると約束していましたが、今回の対処もその一環と考えられます。
引用元: http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1577617573/


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フェルミ研究所をパクるとどうなるのか?

1: ミラ(大阪府) [ニダ] 2019/12/29(日) 19:58:39.97 BE:784885787-PLT(15000)
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https://mangadouga.fc2.xyz/971/
https://www.youtube.com/watch?v=1waVJaq-sK0&feature=youtu.be



YouTubeで商いをする会社の間でフェルミ研究所研究所ができるくらい
マジに研究されているチャンネル、それがフェルミ研究所。
引用元: http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1577617119/


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Instagram、新規ユーザー登録で生年月日入力が必須に

1: ムヒタ ★ 2019/12/05(木) 08:56:17.65 _USER
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 米Facebook傘下のInstagramは12月4日(現地時間)、新規ユーザー登録に際して生年月日の入力を必須にしたと発表した。ユーザーの安全を守る目的であり、プロフィールなどに表示することはないとしている。

 入力した生年月日は公開されないが、ユーザー自身は確認できる。確認するには、[プロフィール]→[プロフィールを編集]→[プロフィール情報]に表示される。

 Instagramは利用規約で、サービスを利用できるのは(日本を含むほとんどの国で)13歳以上と規定している。誕生日を入力させることで、13歳未満の人によるサービス利用を制限できる(正直に入力したかどうかをチェックする機能はないようだ)。

 既存ユーザーに対しては、本稿執筆現在は生年月日を追加するようには通知していない。

 InstagramとFacebookのアカウントを連携している場合、Facebookで入力した生年月日がInstagramにも自動的に適用される。Facebookで生年月日を編集すると、それがInstagramにも反映される。

 向こう数カ月中に、この生年月日情報をアカウント管理やプライバシー設定についてのアドバイスに生かしていくという(広告に利用するかどうかは明記されていない)。

 同社はまた、ユーザー保護の一環として、ユーザーが自分にメッセージを送れる相手と、自分をグループに追加できる相手を、自分がフォローしている相手だけに設定できるようにする。
2019年12月05日 08時01分
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1912/05/news062.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1575503777/


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Twitter、休眠アカウント削除へ 対象アカウントに12月11日までにログインするよう警告

1: ムヒタ ★ 2019/11/27(水) 10:59:17.38 _USER
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 米Twitterが、アクティブではないアカウントの所有者に対し、12月11日までにログインしないとアカウントを削除するという警告メールを送っていると、米The Vergeなどのメディアが11月26日(現地時間)に報じた。Twitterがそれを認める声明文を各メディアに送っている。

 Twitterは以前からTwitterルールとポリシーで、少なくとも半年に1回はログインしてツイートするよう推奨し、「アクティブでない期間が長期にわたると、アカウントが恒久的に削除される場合があります」としているが、実際に削除すると警告するのはこれが初という。

 英BBCが掲載した警告メールの文面は「Twitterを利用し続けるためには、あなたは現在の利用規約、プライバシーポリシー、Cookie利用について承認する必要があります。承認することで、あなたがTwitterと共有する情報について最善の決定ができるだけでなく、あなたがTwitterアカウントを今後も使えるようになります。だが、その前に、2019年12月11日までに以下のボタンをクリックしてログインする必要があります。そうしなければ、あなたのアカウントはTwitterから削除されます」となっている。

 Twitterはメディアに対し、この取り組みの目的は、更新したプライバシーポリシーに全ユーザーに同意してもらうことだと説明した。また、休眠アカウントを削除することにより、フォロワー数に関する信頼性が向上するとも説明した。削除プロセスは、数カ月にわたって実施するとしている。

 なお、取得されたまま休眠しているユーザー名を解放して他のユーザーが使えるようにするためではないともTwitterは説明した。米Yahooは2013年、放置アカウントをリサイクル目的で削除した。

 休眠アカウントの削除は、亡くなったユーザーのアカウントにも影響する。Twitterには米Facebookの追悼アカウントのようなシステムはない。故人のアカウントを残しておきたい遺族や友人は今のところ、故人に代わってログインすることでしか、アカウントを残しておく方法はないようだ。(亡くなった人のアカウントの削除はプライバシーフォームから申請できる。)
2019年11月27日 09時27分
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1911/27/news069.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1574819957/


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Facebook、企業の新ロゴを発表 InstagramやOculusの親会社であることをより明確に

1: ムヒタ ★ 2019/11/05(火) 07:10:52.95 _USER
 米Facebookは11月4日(現地時間)、企業ロゴのデザインを変更すると発表した。向こう数週間で新ブランドに移行する。
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 Facebookが、サービスとしてのFacebook、Facebook Messenger、Instagram、WhatsApp、Oculus、Workplace、Portal、Calibraの提供元であることを明確にするのが目的という。「人々は、自分が使っている製品の製造元を知る必要がある」としている。

 新ロゴは、製品によって色が変わる。例えばInstagramでは、ロゴの色に合わせて赤紫で、WhatsAppでは緑色で表示される。

 Facebookのアプリは旧ロゴをそのまま使う。この変更が、アプリとその提供者を明確に区別することも目的だからだと説明している。

 Facebookは8月、傘下のSNS「Instagram」と「WhatsApp」の名称を、「Instagram from Facebook」と「WhatsApp from Facebook」に変更すると報じられ、アプリには既にそう表示されている。その目的も「製品やサービスがFacebookの一部であることを、もっと明確にしたい」というものだった。

 今回のブランド変更も、同じ目的だ。マーク・ザッカーバーグCEOは業績発表などでよく自社の製品群を「Facebookファミリー」と呼んでいる。

 アントニオ・ルシオCMO(最高マーケティング責任者)はBloombergに対し、製品群の親会社であることを明確にするために、社名の変更も検討したが、Facebookが現在抱えている諸問題から逃げようとしているように見せたくないとので社名変更はやめたと語ったという。
2019年11月05日 05時56分
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1911/05/news050.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1572905452/


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NYタイムズ「トランプのツイッター投稿を分析したら半数が他者への攻撃だった」

1: バックドロップ(愛媛県) [IN] 2019/11/03(日) 16:24:19.04 BE:135853815-PLT(12000)
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トランプ氏投稿の半数以上が攻撃
米紙NYタイムズ分析

 【ワシントン共同】米紙ニューヨーク・タイムズ電子版は2日、トランプ米大統領が重要政策の発表などで愛用するツイッターについて、
2017年1月の就任から今年10月までの約33カ月間にわたる全ての投稿内容を分析したとし、結果を報じた。
総数は約1万1千で、半数超の6千弱が「誰かまたは何かへの攻撃」だったとしている。

 トランプ氏のツイッターのフォロワーは6600万を超える。同紙は、トランプ氏は投稿することで世界中に直接指示を出すことができ、側近らは制御できないと指摘。
ツイッターを政権運営に完全に取り込み、大統領職や大統領権限の性質を変化させたとした。

https://this.kiji.is/563604241861854305

引用元: http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1572765859/続きを読む

TikTok、アメリカが国家安全保障上の驚異と認識 情報が中共に流れる事から

1: ゆうゆう(秋田県) [US] 2019/10/27(日) 16:14:33.60 BE:194767121-PLT(12001)
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2019年10月26日、日本でも人気の中国発の動画共有アプリTikTok(ティックトック、抖音短視頻)について、
露通信社スプートニクの中国語版サイトは「米国が、国家安全保障上の脅威と認識している」と報じた。

記事は、米上院議員のチャールズ・シューマー氏とトム・コットン氏がこのほど、国家情報当局の
責任者に宛てた書簡で、TikTokが米国に対する国家安全保障上の
脅威である可能性があるとして調査するよう求めたことを紹介した。

記事は、「議員らが懸念しているのは、中国の法律によると、TikTokの親会社であるByteDance
(バイトダンス)は、求められた情報を中国政府に提供しなければならず、
それを拒否する法的根拠がないことだ」などと伝えている。(翻訳・編集/柳川)

https://www.recordchina.co.jp/b646065-s0-c10-d0035.html
引用元: http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1572160473/


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