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携帯関連:携帯関連全般

アメリカ情報機関「HUAWEIとZTEのスマホは使わないで!」

1: じゅげむ ★ 2018/02/17(土) 15:39:57.14 _USER9
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上院委員会でFBI長官「ひそかにスパイ行為だってできるだろう」

中国企業のファーウェイとZTEのスマートフォンを使わないように、アメリカの情報機関の高官が国民に呼びかけた。

CNBCによると2月13日の上院情報委員会で、中央情報局(CIA)や、連邦捜査局(FBI)、国家安全保障局(NSA)などの高官6人が出席。アメリカの消費者は、この2社の製品を使うべきでないという考えを示した。

ZDnetによると、この席でFBIのクリストファー・レイ長官は以下のように話したという。

価値観の違う外国政府に借りがある企業・組織が、国内の通信ネットワークで影響力を持つリスクを深く懸念している。
私たちの通信インフラに、プレッシャーをかけたり、影響を及ぼす能力を与えてしまう。
悪意を持って、情報を改ざんしたり、盗んだりできる。スパイ行為だってできるだろう。
ロイターによると、共和党のトム・コットン上院議員とマルコ・ルビオ上院議員は7日に、HUAWEIとZTEの通信機器について、アメリカ政府の購入やリースを禁じる法案を提出した。アメリカ当局者へのスパイ行為に対する懸念を理由としている。

http://www.huffingtonpost.jp/2018/02/15/huawei-zte-fbi_a_23363100/?utm_hp_ref=jp-homepage
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1518849597/


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つながりにくい格安スマホは解約OKに 総務省

1: ノチラ ★ 2018/02/16(金) 17:34:26.09 _USER
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総務省は格安スマートフォン(スマホ)で、契約時の説明と異なったり、電波がつながらなかったりした場合、契約から8日以内なら利用者が違約金なく解約できる制度を導入する方針だ。大手携帯業者にはすでに適用されているが、格安スマホでの苦情が相次いでおり、改めて対応する。通信速度の広告にも苦情相談が増えており、表示方法を検討する。

 16日開いた有識者会議で明らかにした。制度は(1)電波がつながりにくい(2)…
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO26992900W8A210C1EA4000/
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1518770066/


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スマートフォンのカメラはなぜ「1眼」から「2眼」になったのか

1: ムヒタ ★ 2018/02/16(金) 07:50:09.69 _USER
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これまで前面と背面に1つずつというのが一般的だったスマートフォンのカメラ。だが最近は、背面に2つのカメラを搭載した「2眼」の機種が増えており、中には自分撮り用のフロントカメラも2眼という機種が出てきている。なぜ、スマートフォンのカメラの数が増えているのだろうか。

背面だけでなく前面のカメラも2眼に
スマートフォンに欠かせない機能の1つとなっているカメラ。最近ではSNS、特にInstagramなどの人気もあって、カメラを使う頻度が増えているという人も多いのではないだろうか。だがここ数年、そのカメラ機能に大きな変化が起きている。

スマートフォンのカメラは通常、写真撮影などに用いる背面のメインカメラが1つ、自分撮りやビデオ電話などに用いる前面のフロントカメラが1つ、というのが一般的だ。だが最近、メインカメラを2つ、つまり「2眼」のカメラを搭載した機種が、急激に増えているのである。

代表的な例としてアップルのiPhoneシリーズを見ても、2016年発売の「iPhone 7 Plus」から、大画面モデルにはカメラが2つ搭載されるようになった。2つのカメラを切り替えることで、通常画角の写真だけでなく、2倍ズーム相当の写真を撮影できるほか、「ポートレートモード」を用ることで、背景をぼかした写真を撮影することも可能となっている。

また最近では、メインカメラだけでなく、エイスーステック・コンピューターの「ZenFone 4 Selfie Pro」や、ファーウェイの「HUAWEI Mate10 lite」などのように、フロントカメラにも2つのカメラを搭載する機種が出てきている。自分撮り需要の高まりから、ここ最近中国メーカーを中心としてフロントカメラを強化する機種は増えてきており、そうした流れがフロントカメラの2眼化を推し進めているようだ。

2つのカメラを搭載する機種が増えたことから、カメラセンサー最大手のソニーなどは、センサーの出荷数が増えるなど大きな恩恵を受けているようだ。だが一方でスマートフォンメーカーにとって、カメラを増やすことはコストがかさむというデメリットも抱えてしまう。にもかかわらず、なぜスマトフォンメーカーは2眼化を積極的に推し進めているのだろうか。

カメラの画質競争に限界、2眼化が新たな提案に
その大きな理由はカメラ性能競争の限界にある。スマートフォンのカメラは利用者が多い人気機能であるため、短期間のうちに急激な進化を遂げてきた。それを象徴しているのが画素数で、「iPhone 3G」は200万画素だったのが、「iPhone X」では1200万画素にまでアップしているし、中には2000万画素を超えるカメラを搭載した機種もいくつか存在する。
以下ソース
2018/02/16 06:00:00
https://news.mynavi.jp/article/mobile_business-14/
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1518735009/


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曲がるスマホに日本の新素材 住友化学や昭和電工

1: ノチラ ★ 2018/02/12(月) 18:44:59.65 _USER
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住友化学や昭和電工など日本の素材各社が曲がる有機ELパネル材料に本格参入する。ガラスの代わりにスマートフォン(スマホ)の表面を覆う樹脂製フィルムや特殊インクを使ったタッチセンサーを開発した。日本メーカーは電子製品の世代が代わるたびに新素材を世界に提供しており、曲がる有機ELパネルでもリードする構図が鮮明になっている。

 折り畳んで持ち運び、見開いて使うスマホは韓国サムスン電子や中国メーカーが開発を…
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO26802110R10C18A2TJC000/
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1518428699/


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車のバッテリーがあがったので携帯用のバッテリーで始動させる → その後、取り外さずにつないだまま走行し出火

1: 水星虫 ★ 2018/02/09(金) 11:46:41.36 _USER9
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取扱注意!リチウムイオン電池

*ソース元にニュース画像あり*

http://www3.nhk.or.jp/lnews/tokushima/20180209/8020001209.html
※NHKローカルニュースは元記事が消えるのが早いので御注意を

徳島市消防局は去年、市内でリチウムイオン電池の使い方を誤り車の火災が起きたことを受けて、
リチウムイオン電池の取り扱いに注意するよう呼びかけています。

徳島市消防局によりますと、去年12月、徳島市の県道を走行中の乗用車で
エンジンルームの一部が焼ける火災が発生しました。
消防局が調べたところ、車のバッテリーがあがったため、リチウムイオン電池を使った
携帯用のバッテリーで始動させ、その後、取り外さずにつないだまま走行したことから
出火していたことがわかりました。

消防局によりますと、このほかスマートフォンをズボンの後ろのポケットに入れたまま座り、
内蔵されたバッテリーに強い圧力が加わって出火するなど、リチウムイオン電池からの出火が
全国的に相次いでいるということです。

このため徳島市消防局は、リチウムイオン電池を使った製品を使う際には
取り扱い説明書を確認して正しく使うとともに、強い衝撃や圧力を加えないよう注意を呼びかけています。
また変な音や臭い、それに充電中に熱くなる異常が確認された場合は
使うのをやめて、メーカーや販売店に相談するよう呼びかけています。

02/09 07:10
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1518144401/


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SNSに関心がないプーチン大統領、スマートフォンも持たず

1: みつを ★ 2018/02/09(金) 18:58:25.51 _USER9
http://www.afpbb.com/articles/-/3161744?cx_position=47

2018年2月9日 10:52 発信地:モスクワ/ロシア
【2月9日 AFP】昨年ソーシャルネットワーク(SNS)に関心がないと語っていたロシアのウラジーミル・プーチン(Vladimir Putin)大統領はスマートフォンも持っていないことが8日、明らかになった。

 3月18日の大統領選で4期目を目指しているプーチン氏は、シベリア(Siberia)地方を訪れ科学者や学術研究者との会合に出席。原子力研究機関、クルチャトフ研究所(Kurchatov Institute)のミハイル・コバルチュク(Mikhail Kovalchuk)所長の講演中の発言を受けて、「あなたは誰もがスマートフォンを持っていると言ったが、私は持っていない」と述べ、聴衆の笑いを誘った。

 プーチン氏は昨年、小学校の子どもたちから空き時間にインスタグラム(Instagram)などのソーシャルメディアを利用するかと質問され、「インターネットはほとんど使わない」と答えていた。

 プーチン氏と対照的に、ドミトリー・メドベージェフ(Dmitry Medvedev)首相は「iPhone(アイフォーン)」などの電子機器を使う姿が頻繁に目撃されており、インスタグラムの公式ページにスナップ写真も投稿している。

 2012年の大統領就任後、プーチン氏はインターネット上の言論の自由を厳しく規制し、過激思想の内容を掲載した疑いのあるウェブサイトを裁判所の命令なしに閉鎖できる法律を制定した。人権保護団体が5日に発表したところによると、インターネットへの投稿に関連して昨年ロシアで有罪判決を受けた人は43人にのぼる。

 しかし、ロシアでインターネットは数少ない政治的議論の場になっており、野党指導者アレクセイ・ナワリヌイ(Alexei Navalny)氏は中継動画を使ったブログや動画共有サイト「ユーチューブ(YouTube)」を活用して若い世代の支持を集めている。(c)AFP

ロシア・シベリアのノボシビルスクで科学者らとの会合に参加するウラジーミル・プーチン大統領(2018年2月8日撮影)。(c) AFP PHOTO / Sputnik / Alexey NIKOLSKY
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引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1518170305/


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国民の「スマホ老眼」が深刻 長時間使用でピンぼけ

1: 名無しさん@涙目です。(東日本) [ニダ] 2018/02/07(水) 08:45:39.51 BE:837857943-PLT(16930)

最近目のピントが合いにくい……。中高年特有の症状と思いきや、若い世代にも広がっているという。
原因はスマートフォン(スマホ)の使いすぎによる「スマホ老眼」だ。発症のしくみと予防・改善策を知っておこう。
スマホの長時間使用で起きる「スマホ老眼」に悩む人が2010年以降目立つようになった。遠くがぼやける、手元が見にくくなるなど、
いわゆる老眼に似た症状が出る。さらに頭痛やめまい、吐き気などをもたらすこともある。

スマホゲームや動画鑑賞を楽しむ若い世代に加えて、仕事でもスマホを頻繁に使う30〜50代など幅広い世代が症状を訴える。
井上眼科病院(東京・千代田)の井上賢治院長は「パソコンやIT機器による目の不調と同じく、スマホの影響は深刻」と指摘する。

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180207-00000004-nikkeisty-hlth
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引用元: http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1517960739/


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学校で没収された「スマホ」 、休日も返してもらえず使えない…違法では?

1: ばーど ★ 2018/02/06(火) 00:55:59.81 _USER9
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近年、携帯電話の校内への持ち込みについて、「授業中は教師に預ける」などの条件付きで許される学校が増えている。これまで、文科省が2001年に出した、携帯電話について「小・中学校への原則持込禁止」「高等学校の校内での使用制限」という通達で学校は指導を行っていた。

しかし、2011年3月11日に発生した東日本大震災以後、災害時の緊急連絡手段や登下校中の安全性のために、携帯電話を持たせてほしいという保護者が増加。これを受けて、持ち込み自体は許可する学校が出てきている。モバイルマーケティングデータ(MMD)研究所が2017年11月に中高生2721人に調査したところ、中学生で14.5%、高校生で86.5%がスマートフォンの持ち込みを許可されていた。

一方、いまだ持ち込みが許されていない学校もあり、もし持っているのが見つかった場合、教師に「没収」されることが少なくない。一時的な「没収」は、「校長及び教員が児童、生徒、学生に懲戒を行うことができる」という学校教育法第11条に基づくとされる。しかし、中には「没収」が長引いて週末を含む1週間以上に及んだり、「強制解約」までさせられたケースもみられる。

学校や教師による没収の法的効力は、どこまで及ぶのか。畑中優宏弁護士に聞いた。

●一時的な没収は学校教育法で許されている

校則や指導によって生徒の携帯電話などを没収することはなぜ許されるのか?

「学校教育法第11条本文の法的効果は『児童、生徒及び学生に懲戒を加えることができる』というものです。この『懲戒』の一内容として、生徒の携帯電話の没収が行われているわけです。同条は、この効果が生ずるための要件として『教育上必要があると認めるとき』と定めています。

ですから、『懲戒』、つまり、携帯電話の没収が許されるかどうかは、それが『教育上必要があると認めるとき』にあたると言えるかどうかによります。例えば、平日、授業に集中させるために没収する場合、『教育上必要があると認めるとき』にあたる可能性が高いと思います」

●休日も含めて長期間没収した場合、生徒の所有権を侵害する

では、もしも没収が学校が休みの日を含める長期間に及んだり、最終的に学校側が生徒に返却しなかったりした場合、違法性は生じるのか?

「授業に集中させるためという理由であれば、授業のない休日も含め長期間没収する場合、『教育上必要があると認めるとき』にあたらない可能性が高いでしょう。また、最終的に学校側が生徒に没収した携帯電話を返却しない場合、『教育上必要があると認めるとき』にあたらないので、生徒の所有権(民法第206条)を侵害することになり、違法となる可能性が高いです」

「所持を禁止する」として強制的に解約させても問題はないのか?

「先に述べた通り、授業に集中させることが目的であるならば、学校内での所持を禁止すれば十分ですから、解約させることは『教育上必要があると認めるとき』にあたらず、生徒や保護者の契約締結の自由を侵害し違法となる可能性が高いです」

2018年02月05日 09時54分
(弁護士ドットコムニュース)
https://www.bengo4.com/internet/n_7369/
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1517846159/


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「パズドラ」ユーザーが半減!ガンホーの正念場

1: (?∀?(⊃*⊂) ★ 2018/02/03(土) 21:54:13.80 _USER9
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ガンホー・オンライン・エンターテイメントの森下一喜社長は
決算説明会の場で「新規ユーザーの獲得も含め、新たな施策を打つ必要がある」と強調した

すっかり文化として定着したスマホゲーム。国内における市場規模は約1兆円にまで成長した。
その牽引役を担ってきたのが、2012年2月に配信され、4700万以上のダウンロード数を誇る大ヒットパズルゲーム「パズル&ドラゴンズ(パズドラ)」だ。
そのパズドラが、ジリジリと存在感を失いつつある。

パズドラを運営するガンホー・オンライン・エンターテイメント(ガンホー)は2月2日に2017年12月期の通期決算を発表した。
売上高は923億円(前期比17.9%減)、営業利益は343億円(同25.4%減)だった。減収減益はこれで3期連続となる。

さまざまな打開策を打ったが・・・

ガンホーはパズドラのヒットによって躍進を果たした会社だ。
もともとはPCオンラインゲームの運営が主体で、売上高も100億円ほどだった。それを変えたのがパズドラだ。
2012年9月に開始したテレビCMをきっかけにユーザー数が急増し、それに比例してガンホーの業績も劇的に拡大。
2014年12月期には売上高1730億円を記録した。

しかし、2014年前半をピークにユーザー数は減少に転じる。
ガンホーはユーザー数の実数値を公表していないが、月間アクティブユーザー数の推移を示したグラフは公開している。
それを見ると、2014年後半から現在まで約3年半に渡って緩やかな減少トレンドが続いている。

もちろん、ガンホー側もただ手をこまぬいていたワケではない。
恒常的なゲーム内容のアップデートに加え、テレビアニメの放映やパズドラ本編と連動する派生アプリ「パズドラレーダー」の配信といったテコ入れを随時行ってきた。
しかし、ユーザー数の底打ちには至らなかった。
直近の2017年12月におけるアクティブユーザー数はピーク時のおよそ半分の水準となっているようだ。

国内パズドラへの依存から脱却すべく、北米版や中国版の投入といった海外展開や、新規スマホゲームの配信も継続的に取り組んできた。
しかし、こちらも大きな成果には至らず、今も売上高の大半を国内パズドラが占めている状況が続いている。

ガンホーの森下一喜社長は決算説明会の場で「配信から6年も経過しているので、飽きている人がいないとは考えていない。
新規ユーザーの獲得も含め、新たな施策を打つ必要がある」と語った。

実際、決算説明会で真っ先に語られたのはパズドラの今後の展開だった。
目指すのは「パズドラ」というタイトルを使ったコンテンツを多方面に展開し、1つのゲームブランドとして定着させること。
テレビアニメ新作の放映や、「月刊コロコロコミック」へのマンガ連載、新玩具の展開が具体策として挙げられた。

続きはソース元をご覧ください
http://news.livedoor.com/article/detail/14248797/
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1517662453/


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スマホ世界出荷台数、14億7240万台 初の減少 市場が飽和 1位サムスン 2位アップル 3位ファーウェイ

1: ばーど ★ 2018/02/02(金) 20:33:54.35 _USER9
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【ニューヨーク共同】米調査会社IDCが1日発表した2017年のスマートフォンの世界出荷台数(速報値)は、前年比0.1%減の14億7240万台となった。07年に登場した米アップルの「iPhone(アイフォーン)」をきっかけに拡大を続けてきた市場が縮小するのは初めてとみられる。普及が進み市場が飽和したほか、買い替えまでの期間が延びた。

 メーカー別では、韓国のサムスン電子が1.9%増の3億1730万台で首位を維持。2位アップルは0.2%増の2億1580万台にとどまった。

 中国勢は好調で、3位の華為技術(ファーウェイ)は9.9%増だった。

2018/2/2 19:12
共同通信
https://this.kiji.is/332101594920076385
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1517571234/


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