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携帯関連:携帯関連全般

ワンセグでも受信料支払い義務あり 水戸地裁

1: 天麩羅油 ★ 2017/05/25(木) 15:05:55.33 _USER9
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ワンセグNHK受信料訴訟、水戸地裁は「所有者に支払い義務」…裁判所の判断割れる
NHK
2017年05月25日 14時40分

ワンセグ機能付き携帯電話の所有者に、NHK受信料の支払い義務があるかどうかが争われていた裁判で、水戸地裁(河田泰常裁判長)は5月25日、支払う義務があるとする判決を下した。昨年8月、さいたま地裁であった別の裁判では、ワンセグ携帯を所有しているだけでは、受信料を支払う義務はないとする判決が出ており、裁判所の判

以下ソース
https://www.bengo4.com/internet/n_6141/
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1495692355/


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「スマホがあれば十分」はホント? スマホしか使えない若者はバイトリーダーどまり、「搾取する側」に回るにはパソコンが必要

1: 野良ハムスター ★ 2017/05/17(水) 15:51:30.79 _USER9
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今年2月、NECパーソナルコンピュータが2017年春モデルの発表のおり、学生のパソコン離れを逆に商機と捉え、学生向けにパソコンを売り込むとした。

・若者のパソコン離れを商機に、NECは学生向け新製品をどう売るか
http://news.mynavi.jp/articles/2017/02/07/nec/

ネットではこの記事に対し、反感とも取れる反応を数多く見かけた。

■「スマホがあれば十分」はホント?

曰く「スマホで十分なのを知らんのか」「パソコン勧めてくるのは老害」「パソコンなんてキモオタしか使わん」云々。

これに対して、個人的な反論はない。本人が使わないで済むというのなら、どうぞご自由に。だがそれに対して使わないと就職に困るとか、社会人はまだまだワード・エクセルだからという回答を返すのは、何か違うように思うのだ。

パソコンが使えないと、というかコンピューティングがわからないと何が困るのか。ここではもうちょっと大きな視点で考えてみよう。

これは普段、パソコンを使えない人たちと接してきて日々感じていることで、あまりおおっぴらに言うことではないかもしれないが、パソコンが使えると有利なこと。

それはもう端的に言えば、「搾取する側に回れる」ことである。

いやいや、はっきり言いすぎてしまったので反感もあるだろうが、落ち着いて話を聞いて欲しい。労働とは多くの場合、組織化している。組織とは手足を動かして働く人の上に管理者がいて、その管理者を束ねて経営者がいるという構造になっている。

管理職になれば、当然いろんなデータを扱うことになる。出勤状況や残業時間、シフト編成、原価計算、売上集計、在庫管理、発注などなど。こうした管理を昔ながらの紙の伝票でやっているわけはなく、パソコンの管理ソフト、あるいはクラウドサービスを使って管理している。

現場はできるがスマホしか使えませんという人間が、管理者になるのは無理だ。せいぜいバイトリーダーとして頑張るしかない。個人経営者になる? けっこうだろう。そのかわり人を使うようになれば、その管理をお金を払って誰かにやってもらうしかない。汗水垂らして働いたお金を、せっせと自分で雇った管理者につぎこみ続けるわけだ。

時代が進めば、こうした管理ツールもスマホで使えるようになるかもしれない。もしかしたら筆者が知らないだけで、もうあるのかもしれない。では数十人規模の雇用データを、毎日毎日スマホの画面拡大とフリック入力で頑張って、埒があくだろうか。

(以下省略、つづきはウェブで!)

http://toyokeizai.net/articles/-/168113
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1495003890/


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日本企業の格安スマホも実は「中華スマホ」

1: ノチラ ★ 2017/05/17(水) 09:32:48.43 _USER
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ファーウェイやエイスースなどの中華系スマホメーカーが席巻する、日本のSIMフリースマホ(どの通信会社の回線でも使える端末)市場。そうした環境でも、中華系メーカーに一矢報いる日本のスマホメーカーが出てきている。

その代表格となるのが「FREETEL」ブランドを展開するプラスワン・マーケティングだ。2012年設立のベンチャー企業で、MVNOとして格安スマホサービスを提供しながら、自社でスマホを開発するメーカーでもある。同社は端末とサービスを一体で提供する、大手携帯会社に近いビジネスを展開し販売を伸ばしているのだ。

何よりも驚かされるのが、設立まもないベンチャー企業でありながら、端末のラインナップが豊富なことだろう。

実際、10個のCPUを搭載したフラッグシップモデル「KIWAMI 2」からミドルクラスの「REI」、低価格帯の「Priori 4」などのモデルに加え、大容量バッテリーの「RAIJIN」、折り畳み型の「MUSASHI」など、特徴のあるモデルも投入している。

選択肢だけでなく、高性能の「KIWAMI 2」ですら4万9800円と、コストパフォーマンスが非常に高いことも人気の秘訣だ。

しかもプラスワンは、コストパフォーマンスの高さと、日本のメーカーであるということを強く打ち出し、海外でも積極的に販売している。2015年にカンボジアへ進出したのを皮切りに、アジアや北米、南米などの新興国への展開を積極化。今年2月にはエジプトに進出したほか、5月には香港の大手携帯会社「CSL」から、母の日キャンペーンの主力製品として同社製のスマホが採用されるなど、着実に実績を積み重ねている。

だがそもそも、プラスワンは設立して5年程度の若い企業だ。従業員も2017年4月時点で173人と決して多くはない。にもかかわらず、同社がこれだけ多くのスマホを安価で提供し、海外展開まで実現できるのはなぜだろうか。

実は中国や台湾には「ODM(生産者のブランドで製品を設計・生産すること)」と呼ばれる、スマホなどの設計や生産を専門に手掛けるメーカーが多く存在する。そこでプラスワンは、端末の設計の多くの部分は自社で手掛け、一部の設計や生産を外部の企業に委託することにより、安価にスマホを提供しているのだ。
http://toyokeizai.net/articles/-/172024?page=2
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1494981168/


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オンキヨーが発売 1.8m落下、水没でも壊れないスマホ

1: ノチラ ★ 2017/05/13(土) 15:17:25.81 _USER
オンキヨー&パイオニアマーケティグジャパンは2017年5月12日、耐衝撃・防水のSIMフリースマートフォン「CAT S40」を発表した。大型建築機器を手がける米キャタピラー社の「CAT」ブランドを冠した製品で、海外では米Cat phones社が販売中だが、日本での取り扱いは初となる。高さ1.8mからコンクリートの地面への落下試験をクリアする耐衝撃性能や、動作温度(-25〜55℃)など、米国国防総省の調達基準(MIL-STD-810G)に準拠。水深1mで60分浸しても起動できるなど国際的規格「IP68」レベルの防水・防塵性能も備える。5月下旬から一部の量販店で販売する予定だ。
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CATブランドということで、建築現場など屋外作業が多い現場で使うような印象を受けるが、海や川、山などでアウトドアを楽しむ人にも向いている。電車などでよく液晶画面がひび割れたスマホを使っている人を見かけるが、実際一般的なスマホは衝撃などに強くない。このため、以前より耐衝撃・防水スマホは数機種出ている。だが、SIMフリースマホとなると、現在は富士通の「arrows M03」ぐらいしかない。さらに、グローブでの操作や落下時の衝撃を吸収する形状など、使い勝手も考えたSIMフリースマホとなると、事実上このS40だけだ。標準的な製品が多いSIMフリースマホ市場で、頑丈さという1点で突き抜けた個性的な製品といえる。

スペックは、4.7インチQHD(540×960ドット)IPS液晶に、OSはAndroid 5.01、CPUがSnapdragon 210 MSM8909(1.1GHz/4コア)、メモリー2GBだ。メモリーは海外の初期モデル(1GB)から増強されている。ローエンド寄りの製品だが、一般的なアプリはスムーズに動作した。高画質なゲームアプリを除けば快適に操作できる
http://trendy.nikkeibp.co.jp/atcl/pickup/15/1003590/051200916/
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1494656245/


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<スマホ>テザリング料金で頭を悩ます大手3社

1: 鉄チーズ烏 ★ 2017/05/08(月) 18:37:49.16 _USER
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 ソフトバンクとKDDIが、データ通信の大容量プランを選んだ時の「テザリング」利用料を無料にするキャンペーンを相次いで延長した。ドコモと横並びにした形だ。料金を巡る大手3社の激しい競争を、ケータイジャーナリストの石野純也さんがリポートする。【毎日新聞経済プレミア】

 ◇大手3社は無料キャンペーンを継続中

 ソフトバンクとKDDIは2018年3月まで。ソフトバンクは18年3月以降の料金も1000円から500円に値下げしている。ドコモはもともと18年3月まで無料で、これを変えていない。

 テザリングとは、スマホをWi−Fiルーターのようにする機能で、パソコンやゲーム機などをネットにつなぐ際に使用する。

 ドコモは無料、KDDIとソフトバンクは一部プランをのぞくと無料になっていたが、20ギガバイト(GB)、30GBの大容量プランを契約した場合のみオプション扱いとなり、1000円が発生する。ただし、3社とも現状はキャンペーンでこれを無料にしている。

 当初、KDDIとソフトバンクは、このキャンペーンの期限を4月30日に設定していたため、ドコモと比較した時に見劣りしていた。ソフトバンクは4月に入り「(キャンペーンの延長や料金を)検討中」の表現に変え、落としどころを探っていたようだ。

 キャンペーンの終了日が近づく中、ソフトバンクはぎりぎりのタイミングで延長を発表。時期を7月に延長し、料金も500円に下げた。これを受け、「変更の予定はない」とアナウンスしていたKDDIも、あわててソフトバンクに追随し、ドコモと同じ3月に設定した。さらに、この発表をソフトバンクが後追いする形となり、3社とも3月までという形に落ち着いた経緯がある。ただし、KDDIはキャンペーンの無料期間をドコモに合わせただけで、料金自体は1000円のままだ。

 20GB、30GBプランでのみテザリング料金がかかるオプションは、大手通信事業者のみが実施している。格安スマホも大手通信事業者を後追いする形で大容量プランを導入しているが、各社ともテザリングは無料だ。

 ◇テザリング追加料金は「電気通信事業法」違反?

 仮にオプション制を導入しようとしても、利用者の通信がテザリングであることを見分けるためには、スマホ側に通信先を切り替える仕組みを導入しなければならない。格安スマホではメーカーが販売するSIMフリースマホを利用するのが一般的なため、もしテザリングのオプション料を取ろうとすると、技術的なハードルが一気に高くなる。このため格安スマホは、今後もテザリングを無料のままにしておくはずだ。

 また、利用者は上限のあるデータ容量を契約しており、その使い道によって制限を受けるのは、公平性の観点でグレーゾーンといえる。通信事業者は、電気通信事業法で公平に通信を扱うことを義務づけられており、利用者に制限を課す際には合理的な理由が求められる。

 利用者が20GB、30GBをどのように使っても本来自由で、テザリングだけ追加料金がかかるのは不自然だ。もし利用者がテザリングでデータを使いすぎれば、追加料金が必要になるため、通信事業者にとってもメリットはある。

 ◇テザリングオプションは見極めが必要

 確かにテザリングを使用すると、ネットワークにつなぐ機器の数は増える。パソコンをつなぐと、より簡単にデータ容量の大きなコンテンツを扱えるため、スマホ単体で使うよりも使用量は増えてしまいがちだ。オプション料によって、通信全体の容量をある程度抑制したいという通信事業者側の思惑も見え隠れする。

 一方で、ソフトバンクとKDDIの2社が相次いで有料化を延長したのは、競争原理が働いている証拠でもある。3月までの間に利用者の動向を見たうえで、オプション自体を撤廃する可能性も、ゼロではないだろう。

 今後、仮に有料オプションが始まる際は、本当にテザリングを使うかどうかを見極める必要がある。各社ともメールなどで利用者に告知をする計画のため、大容量プランを契約していてもテザリングは不要という場合は、オプションを外すことを検討すべきだ。

毎日新聞 5/8(月) 9:30配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170508-00000015-mai-bus_all
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1494236269/


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スマホ台頭でカメラ業界の苦境続く リストラも

1: 鉄チーズ烏 ★ 転載ダメc2ch.net 2017/05/08(月) 18:41:17.60 _USER
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カメラ業界の苦境が続いている。高精細な写真が撮れるスマートフォンの台頭で販売減少に歯止めがかからず、ニコンなどリストラを迫られる企業も出た。

 カメラ映像機器工業会によると、日本企業による平成28年のデジタルカメラの出荷台数は輸出を含めて2418万台となり、5年前から約8割減。スマホと違いを出しづらいコンパクトカメラの減少が著しい。

 市場の縮小でメーカーは業績悪化に苦しむ。ニコンは29年3月期の連結純損益を90億円の赤字と見込み、千人の早期退職者を募った。

 リコーは事務機器の不振にデジカメの収益悪化が追い打ちをかけ、17年3月期の純利益が前期比94・5%減の34億円だった。

 厳しい現状に各社は対応を急ぐ。ニコンはスマホと違いを出せる高倍率モデルに力を入れ、リコーも機種を絞り込む。ソニーは無音、無振動で撮影できる電子シャッターを搭載した高級モデル「α9」を発売する。野生動物やコンサートの撮影などに適しているという。


2017.5.8 14:05
http://www.sankei.com/economy/news/170508/ecn1705080008-n1.html
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1494236477/


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ロシア人、焚き火で携帯充電する機器を発明

1: 野良ハムスター ★ 2017/05/05(金) 22:15:41.33 _USER9
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ロシア・ウファーに住む発明家が「旅行者にとっての救い」となる、焚き火で携帯を充電する機器を発明した。地元メディアが報じた。

最初の印象では、発明家アイダル・ハイルリンさんの機器は小さい鉄製の箱を思わせる。機器の基盤には単純な原則がある。焚き火の熱で機器が暖められ、その熱エネルギーが電気に変わり、携帯に送られるというもの。

若きエンジニアによると、USBメモリを搭載する機器なら、携帯以外にも接続可能。さらに、充電時間は、ケーブルを通じた普通の充電と同程度だと指摘した。

https://www.youtube.com/watch?v=ga_89lf9Gjs


https://jp.sputniknews.com/science/201705043605175/
引用元: http://asahi.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1493990141/


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スマホの中「丸見え」 便利なWi−Fiの落とし穴

1: 野良ハムスター ★ 2017/05/04(木) 16:58:57.97 _USER9
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スマートフォンには、「Wi-Fi」と呼ばれる無線LANの電波を使用する通信手段があります。

今、駅や空港、飲食店など、街のさまざまな場所にWi-Fiのスポットがあり、スマートフォン、パソコンがすぐにネットにつながります。

大変便利ですが、飛び交う電波の中には、悪意のある人物が、Wi-Fiを介して個人情報を狙っているというケースもあります。

Wi-Fi利用、その危険性を検証しました。

※リンク先に動画があります
http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00357137.html

引用元:http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1493884737/続きを読む

若い世代のテレビ離れ。スマホで視聴が当たり前

1: ノチラ ★ 2017/05/01(月) 10:03:18.88 _USER
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若い世代のテレビ離れが指摘されている。総務省の情報通信政策研究所が平成27年に実施した調査によると、平日のテレビ利用時間(リアルタイム)は全世代平均が174・3分なのに対し、10代は95・8分、20代は128・0分に止まった。一方、インターネットの利用時間は10代が112・2分、20代が146・9分で、いずれもテレビを上回っている。30代以上は逆にテレビの方が長かった。

 スマートフォンの普及で、若い世代のライフスタイルが大きく変化。家族そろって居間でテレビを見るのではなく、自分の部屋でスマホを使ってSNS(会員制交流サイト)を利用したり、無料通信アプリで友人とやりとりしたりしている。さらにテレビに代わって、スマホやパソコンを使ってインターネットで動画を視聴するのが当たり前となっている。

 動画投稿サイトのほか、見たいときに見たい映画やドラマなどを楽しめる動画配信サービスが続々登場。さらに見たいときに見られる方式ではなく、平成28年4月に開局したAbemaTV(アベマティーヴィー)のように、チャンネルごとに決められた番組をタイムテーブルに従って配信する“テレビ型”のサービスもある。いわば「インターネットテレビ局」だ。無料で24時間視聴できるほか、有料で過去の番組を見たいときに見られるサービスも始め、若者の人気を集めているという。(取材協力 AbemaTV)
http://www.sankei.com/life/news/170501/lif1705010011-n1.html
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1493600598/


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世界のスマホ、上位10社の半分は「中国製」の衝撃データ

1: まはる ★ 2017/04/28(金) 18:37:59.63 _USER
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現在、世界では30億人がスマートフォンやタブレットを使用している。その3分の1以上がアップル製品であることは、さほどの驚きではないだろう。しかし、ここで注目すべきは、中国の企業らが恐るべき勢いで力をつけていることだ。

調査企業Newzooのデータによると、アクティブユーザー数で中国のスマホメーカーは合計30.2%のシェアを誇っており、アップルの34.8%に迫っている。中国ではアプリの売上も急増しており、2015年時点で中国の売上は米国を上回った。

2016年に中国人ユーザーのアプリへの支払額は119億ドルに達した。米国人の支払額は94億ドルだった。Newzooによると「売上の開きはさらに拡大している」という。

データではアクティブユーザー数のランキングで、上位10社のうち5社は中国ブランドであることも示された。ファーウェイが5.4%で3位、シャオミやレノボ、OppoやVivoらがそれに続いた。

サムスンはアップルに続く2位で23.5%だった。LGは2.5%で6位。ソニーは2.4%で7位だった。

Newzooのデータは2016年の後期に発表されたが、統計サイトStatistaが4月26日に発表したリポートで注目された。Statistaによると2016年末時点で、世界人口の31%がスマートフォンのアクティブユーザーと推計されるという。そのうちの半数近い49%がアジア太平洋地域だった。最もスマホの普及率が低いのは中東とアフリカで、スマホの使用率は19%にとどまった。

下記にStatistaのサイト上で公開された世界10位までのスマートフォンメーカーを記載する。(カッコ内の数字はグローバルで見たアクティブユーザー比率)

1.アップル(34.8)
2.サムスン(23.3)
3.ファーウェイ(5.4)
4.シャオミ(3.7)
5.レノボ(2.7)
6.LG(2.5)
7.ソニー(2.4)
8.OPPO(2.4)
9.VIVO(2.0)
10.HTC(1.2)

http://forbesjapan.com/articles/detail/16081
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1493372279/


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