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SIer関連記事: SE・PG・システム関連

AI失業しない将来も食っていける職種は「システムアナリスト」

1: ノチラ ★ 2017/06/24(土) 11:19:06.37 _USER
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「職業に貴賤なし」とはいえ、職種・業種・企業によって収入の相場は大きく異なる。どの道を選べば、食いっぱぐれのない人生を歩めるのか?

人工知能(AI)の進化で人間の仕事が奪われる、という指摘がある。近い将来、自動運転車やドローンが普及すれば、タクシーや配送の仕事は劇的に変わるだろう。医師や弁護士、証券アナリストなど知識を扱う仕事にも影響がある、という指摘もある。その一方、創造的で付加価値の高い仕事やコミュニケーション力の高さを求められる仕事は生き残るはずだ、という意見もある。

私は毎日のように企業の人事部に取材している。その際、「どんな人材であれば将来的に食いっぱぐれがないか」と聞くと、どんな業種であっても、みな口をそろえて「高い専門性と企画・提案力」、そして「相手を納得させるプレゼン・コミュニケーション力を兼ね備えたプロフェッショナル」だと答える。

そうした人材は専門知識を持ち、ルーティンワーク的な仕事でなくても臨機応変に対応できるという点で、AI時代が到来しても生き残れる可能性が高いと感じている。

なぜ、システムアナリストはガポガポ稼げるのか
ただ、私の感覚だけでは証拠にならない。そのため、転職情報サイト・マイナビの「2017年度版 職種別モデル年収平均ランキング」と、クチコミ情報サイト・Vokersの「上場企業の時給ランキング2017」という2つの調査結果から、将来、間違いなく生き残れる職種や業種とはどんなものか。そのヒントを探ってみたい。

マイナビ調査の「職種別年収ランキング」(図表1参照、以下同)では、この3月までに掲載された1年間の求人の「モデル年収例」から平均値を算出している。これをみると、上位50位内ではIT系の職種が多いことに気づく。調査対象の全350職種の中で1位は「システムアナリスト」で年収1100万円、2位は「システムエンジニア(アプリ設計/汎用機系)」で964万円だった。

IT系といっても、その職種は多岐にわたる。マイナビの区分でも、「システムアナリスト」「プログラマー」「システムエンジニア」「プロジェクトマネジャー」「ITアーキテクト」「プリセールス」「ITコンサルタント」などに分けられている。

またIT系の職種が勤務する企業も、基幹システム、Web・ゲーム、ネットワーク・通信、家電製品、携帯電話のシステム開発などさまざまだ。

職種別で年収1位だった「システムアナリスト」は、システムコンサルタントとも呼ばれ、ITシステムの戦略・立案を担当する。システム構築の工程では最上流の仕事だ。ITスキルだけでなく、頭脳をフル回転しないとやっていけない職種と言える。

以前、ある人材紹介会社のコンサルタントは、こう話していた。

「システムアナリストは、基幹システム分野において、企業のビジネスプランに基づいてどういうシステムにすれば実現できるかを企画し、提案するのが仕事です。そして、その仕事を実際に作り込んでいくのがプロジェクトマネジャー(PM)、プロジェクトリーダー(PL)、システムエンジニア(SE)、プログラマー(PG)です」

つまりシステムアナリストとは、創造力・企画力・提案力がなければ務まらない仕事と言える。たとえAI時代が到来しても、IT分野で人を使いこなす手腕はおそらく引く手あまただろう。よって、今後も高給取りの座に君臨する可能性は高そうだ。
以下ソース
http://president.jp/articles/-/22412?page=2
引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1498270746/


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「スペース派」の開発者は「タブ派」より高給取りになる

1: ノチラ ★ 2017/06/20(火) 08:51:34.38 _USER
開発者の中でプログラミングでインデント(字下げ)を行う時にキーボードの「タブ」を押すか、「スペース」を5回押すかが長らく議論されているのですが、Stack Overflowの分析によると、「スペース派」の開発者は「タブ派」の開発者より多くの給料を得ているという結果が出ています。

Developers Who Use Spaces Make More Money Than Those Who Use Tabs - Stack Overflow Blog
https://stackoverflow.blog/2017/06/15/developers-use-spaces-make-money-use-tabs/

Stack Overflowは「プログラミングでタブとスペースのどちらを使っているか?」というアンケートを実施し、2万8657人のプロの開発者から回答を得ました。プロの開発者とは学生や元開発者を含まない現職の開発者を指しています。アンケートの結果、「タブ派」の割合は40.7%、「スペース派」の割合が41.8%となり、「両方使う派」の割合が17.5%であることがわかりました。長らく続けられている「タブvsスペース戦争」の勢力はほとんど同じくらいの割合となっていますが、回答者のうち1万2426人は自分の給与を回答しており、なんと「スペース派」の方が「タブ派」より高給取りであることが判明したわけです。

それぞれの給与の中央値はスペース派が5万9140ドル(約655万円)で、タブ派の給与の中央値は4万3750ドル(約485万円)となっており、約170万円の開きが存在しています。
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国ごとの傾向をグラフ化するとこんな感じ。ドイツやイギリスなどのヨーロッパ諸国ではタブ・スペース・両方の差が小さく、インドではスペースを使う開発者が顕著に高い給与を得ているのがわかります。Stack Overflow Blogによると、国ごとに傾向が異なるため、複雑な要因を考慮した統計学者などによる高度な分析では違った結果が出ることも予想されるとのこと。今回の分析に限っては、タブの代わりにスペースを使用すると、給与が8.6%高くなることになります。
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http://gigazine.net/news/20170620-developer-space-make-money/
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1497916294/


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ついにメガバンクに「大失職時代」がやってきた!AI導入に「4000人の配置換え」…

1: ノチラ ★ 2017/06/19(月) 09:27:16.99 _USER
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三井住友銀行の「4000人配置換え」は「銀行員にもう仕事がない」ことを証明している ――超低金利と「手数料目当て投信」の販売禁止で、稼ぐ方法も手段も見失ってしまったのだろうか…。

超優秀なAIに仕事を奪われる

「私はこれから何をすればいいのですかね……」

大手信託銀行に勤める職員(40代後半)は喫煙所でこう呟いた。彼は20年にわたって都内の支店で勤務してきた内勤のベテラン職員だ。

営業マンが顧客からもらってきた契約書などの書類の内容に誤りがないかをチェックしてきた。このチェックを経ないと、上司に書類が渡らず、決済ができない仕組みだった。

その仕事がなくなる。

この信託銀行では、人の手による書類チェックが今年度から段階的に廃止されることになったからだ。同行の課長(50代)が話す。

「彼らは現場を経験し、どこにどんな誤りが潜んでいるのかを知り尽くした人材です。

たとえば、融資や投資の実行日が休日になっていないか。投資商品ならば、顧客の資産や年収に比べて無理な取引になっていないか。ハンコやチェックが漏れていないかなど、その確認は細部に及びます。

これまでの銀行業務では、そうした長年の経験の積み重ねによって培われた能力が必要でした。

しかし、今後は書類が電子化され、手書きの書類がなくなってしまうんです。営業マンは各自タブレット端末を支給され、そこに必要事項を打ち込んでいく。

コンピュータが入力ミスなどを指摘して、その場で完璧な書類ができあがる。後はそれを上司に転送するだけ。

これまで重要視されてきた仕事が、IT化によってあっさりと必要なくなってしまう。実に残酷な話です」

書類のチェックにあたっていた職員は全員の配置換えが決まった。どの部署に異動するかはまだ決まっていない――。

冒頭の職員はこうぼやく。

「新しい職場で能力を活かしてほしいと言われても、私はこの仕事を20年やってきたんです。これから新しい知識や技術を一から覚える気力はありません」

銀行員の仕事が激変している。これまで人の手によって行われてきた仕事が、コンピュータに取って代わられていく。

今後、銀行の業務に導入されていく人工知能、AIは金融業に変革をもたらす。AIは単なるプログラムではない。自ら学び、進化していく。周知のとおり、囲碁では世界チャンピオンをAIが負かし、今後、二度と人間は勝てないと言われている。

定められたルールと情報を入力すれば、人間の知能とは比べ物にならないスピードで「正解」へとたどり着くのだ。その能力は、金融業という分野でも圧倒的なパフォーマンスを発揮する。

その結果、ダブついた人員は行き場を失い、閑職に追いやられる。彼らを組織内に抱えるだけの体力があるうちはいい。だが、長くはもたない。

予兆はすでに表れている。今年4月、三井住友銀行は銀座の新名所「ギンザシックス」内に次世代型の店舗をオープンした。この銀座支店の特徴は「ペーパーレス」で、従来の店舗にあった記帳台などは設置していない。

その代わりに特殊な端末によってサインの筆跡や文字を書くスピードを読み取って本人確認をするため、印鑑を使わずに口座開設や預金の引き出しなどができる。

三井住友銀行は今後3年間で、全店舗をペーパーレス化し、相談業務を中心とする次世代型の店舗に移行する。事務作業は事務センターに集約し、AIなどを使って作業の効率化を図ることで、約4000人を新たな事業部門に移すという。

同行の40代の中間管理職は不安げだ。

「店舗が減らないとはいっても、これまでどおりの仕事ではなくなるでしょうから、自分のこれまでのスキルでやっていけるのか、漠然とした不安はあります。同期の行員数人と飲んだときにも、AIに関する話題が出ました。

『客からの照会にロボットが対応するようになったら、俺は銀行にとって必要のない存在かも』とか、『企業の与信審査をロボットがやるようになったら、俺も要らない』など……」
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52015
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1497832036/


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サンフランシスコ、1ベットルームの家賃平均39万5000円。5人に2人は実家暮らし

1: ノチラ ★ 2017/06/19(月) 10:07:06.93 _USER
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ロサンゼルスやサンフランシスコ、サンディエゴといった大都市があり、シリコンバレーという世界に名だたるIT企業の一大拠点も有するカリフォルニア州は、全米の中でも裕福なイメージが強い。だから、同州の18〜34歳人口の5人に2人は実家暮らしをしている−というデータをみたときは正直驚いた。

 平均39万5000円

 1980年代から2000年ごろに生まれた若者たちは「ミレニアル世代」と呼ばれる。4月に公表された米国勢調査によると、同州のミレニアル世代は936万3171人。このうち親と同居している人は38.1%を占めており、独立して生活している人(33.1%)や、ルームメートと暮らす人(28.8%)を上回る。10年前の05年(27.9%)と比べても、10%以上増えている。

 大きな理由は、高騰する家賃にある。米住宅情報サイトによると、同州の賃貸物件の家賃は15年からの1年間で3.8%上がった。

 州内でも有数の高家賃地域として知られるサンフランシスコ市内の1ベッドルームの平均家賃は月額3560ドル(約39万5000円)。2ベッドルームだと、月額4731ドル(約52万5000円)にもなる。州全体の家賃でみても、1ベッドルームの平均は月額1750ドル(約19万4000円)だ。

ミレニアル世代の中でも若年層は学生や大学院生が多い。学生ローンもあり、高額家賃を支払う能力がないことは当然といえるが、25歳以上の同世代の収入をみても、平均年収は約2万2000ドル(約244万2200円)というから、数字の上からも実家を出ることが難しい実態が浮かぶ。

 1990年代以降の景気や物価の変動を考慮すると、同世代の収入は約10%減っている計算になるが、家賃は逆に上がっているという。

 一度は実家を出てみたものの、経済的負担が大きかったり、離婚によって生活が立ちゆかなくなったりして、実家に戻る「ブーメラン現象」も社会問題になっている。
http://www.sankeibiz.jp/macro/news/170619/mcb1706190500006-n1.htm
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1497834426/


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ヤマトが配達負担軽減でAI活用も現場はブーイングの嵐 4月から試験運用したシステム

1: trick ★ 2017/06/19(月) 06:42:43.89 _USER9
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ヤマトが配達負担軽減でAI活用も現場はブーイングの嵐 (ダイヤモンド・オンライン) - Yahoo!ニュース
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170619-00132219-diamond-bus_all

6/19(月) 6:00配信

 「頭で考えなくても配達できるよう開発したのだろうけど、ただ機械的に回ればいいわけじゃない」とぼやくのは、宅配業界最大手、ヤマト運輸のセールスドライバー。同社では配達業務に使うポータブルポス(細長い携帯端末)を新型タブレットに移行するか検討しており、4月から一部の支店・営業所で試験運用を始めた。ところが、現場からはブーイングの嵐だという。どういうことか。

 ヤマトでは定期的に「NEKOシステム」と呼ばれる基幹システムを刷新し、それに伴い新しい機器やソフトを導入してきた。目的は業務効率化と顧客の利便性向上。2010年から始まった現行の第7世代では、例えば、配達先で電子マネーでの支払いが可能になったり、「クロネコメンバーズ」(無料登録制サービス)会員の客に配達予定を事前にメールすることで、客が自由に受け取り日時を変更できるようになったりした。

 今度の第8世代では、喫緊の課題であるドライバーの業務負担を減らすため、人工知能(AI)の活用が目玉となっている。具体的には、新型タブレットで配達場所や指定時間など幾つかの条件を設定すると、最適ルートをナビゲートする機能がある。また、配達履歴をAIが分析することで、効率的な配達順序を示すという。

 しかしこれは「新人には役に立つかもしれないが、半年も経験を積んだドライバーには、無用の長物になりそうだ」(ヤマト社員)。

 なぜならドライバーは荷物の大小や天候、担当地域の住宅事情やなじみ客の在宅時間など、さまざまな条件を総合的に判断して配達順序を決めている。例えば、宅配ロッカーがすぐ満杯になってしまう集合住宅には朝一番に行くし、なじみの商店へは客足が引く時間帯を狙って訪ね、接客しながら集荷も行う。「効率性だけでなく、気持ちよい接客をする。両方かなえて運ぶのがヤマトのセールスドライバーの使命だったはず」(同)。

● 逆に負担が増えると懸念

 何より現行の携帯端末では片手操作だったのが、タブレットでは両手操作になり、顧客情報を1件ずつ更新、入力する必要がある。

 そして第7世代での携行品は三つだったのが、今後はタブレットの他にカード決済機やスキャナーも加わり五つに増えそうなのだ。「大量の荷物を届けるため分刻みで動いているのに、逆に手間がかかる」「欲しいのは最新機能よりも使いやすさ。働き方改革の最中だというのに、ドライバーの負担を増やしてどうするのか」など戸惑う声が後を絶たないという。

 ネット通販の荷物が増える一方、ドライバー不足の解消は容易ではない。ヤマトは現役社員の負担軽減と、今後の人材獲得・育成に迫られている。第8世代の開発は当初計画よりも遅れており、AIが宅配現場の救世主になるのか目が離せない。

 (「週刊ダイヤモンド」編集部 柳澤里佳)
引用元:http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1497822163/


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エンジニアが「見捨てたくなる」発注者の特徴とは?

1: ノチラ ★ 2017/06/17(土) 14:50:54.28 _USER
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「システムに欠陥が多すぎて使えない!」
「開発や保守・運用費用が高すぎる!」
「なぜか社員が協力してくれない……」
「経営者がシステムのことを全然わかってない……」

ホームページ、ECサイト、Webマーケティングシステム、AI、ビッグデータ、IOTなど、ITシステムが企業の経営を左右する時代。……にもかかわらず、ほんの数年前まで、日本のITシステム開発は3分の2が失敗しており、今もなお、システム開発は他のプロジェクトと比べると成功率の低いのが現状です。

そこで、かつてない「発注者のための入門書」として、発売前から注目を集めた『システムを「外注」するときに読む本』。本連載では、そのエッセンスを大公開。70以上のトラブルプロジェクトを解決に導き、紛争解決率9割を超えた「トラブル解決請負人」が、システム開発プロセスに潜む「地雷」を紹介しながら、成功のポイントを伝えます。

どうすれば、会社が幸せになる「本当に役に立つシステム」が作れるのか?
経営者・CIO・システム担当者・プロジェクトマネージャーの必須知識!

なぜ、エンジニアが「本気」を出してくれないのか?

ITシステムの開発プロジェクトにおいては、発注者は、単なる「お客様」ではありません。

むしろ、要件をちゃんと決めたり、受け入れテストをやったり、あるいは新システムについて社内の意見を統一したりと、明確な役割と責任を持った、立派な「プレーヤー」です。

ところが、世の中には、自分の役割をまっとうしないばかりか、そもそも、自分がプレーヤーであるということ自体知らない発注者が少なくありません。

少し極端な例ですが、「システムの要件はITベンダーやエンジニアが作るものであって、自分たちは、ただそれを承認すればいいだけでしょ」と思っている発注者もいたりします。

「新しい生産管理システムを導入するにあたって、製品の部品番号体系を見直さなきゃいけないらしいんだけど、それをみんな俺たちにやれって言うんだよ、あのベンダーさん。ありえないでしょ?」

「だいたい、システムが入る部署の業務自体をよく知らないし、そもそも俺、ITに興味ないからね」

多少、セリフは異なりますが、『システムを「外注」するときに読む本』では、こんな無責任なことを言う人物が登場します。

実際の開発現場で、こうしたことを言う発注側のシステム担当者は少ないでしょう。でも、心の中では、「発注したお客の立場なのに、なぜ、こんなにやらなければいけない仕事が多いのか?」と感じたり、仕事の難しさに戸惑ったりして、そんなことを思う人も少なくないでしょう。

しかし、発注担当者のこうした心の動きを、ベンダーのエンジニアはすぐに見抜くものです。そして、こう思います。

「こんなやる気のない担当者を置くプロジェクトには、発注者も、あまり力を入れていないんだろう」

「これは、傷の少ないうちに手を引いたほうが良いかもしれないな」

こうなると、もう、ベンダーは「なるべく自分の仕事を早めに切り上げてしまおう」と考えます。

そして、たとえば発注者の受け入れテストの支援をろくに行なわなかったり、導入後のサポートがなおざりになったり、新たな機能追加について、まともに相談にすら乗ってくれない場合があります。

それどころか、契約を途中で打ち切ってしまうケースもあります。まさに、ベンダーが発注者を「見捨てた」状態で、当然、プロジェクトはめちゃくちゃになります。

ただ、誤解しないでいただきたいのは、ベンダーが逃げるのは、プロジェクト発足時に、発注者に十分な業務知識や専門知識がないからではありません。

たとえ知識がなくても、それについて学ぶ意思があり準備ができていること。そして何より、自分の学ぶべきことをシステム導入の目的に照らして把握している担当者であれば、ベンダーも見捨てたりしません。
以下ソース
http://diamond.jp/articles/-/132099
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1497678654/


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「パスワード忘れた」をノートに書き留めて解消! アナログなのに画期的な「パスワードノート」

1: ノチラ ★ 2017/06/07(水) 09:41:47.51 _USER
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インターネットやスマートフォンの「アプリ」利用などで、必ず設定が求められる「ユーザーID」と「パスワード」。同じものの使い回しや誕生日、電話番号は危険だが、複雑なものにすると忘れてしまう−。そんな悩みを解消してくれると話題なのが、奈良県天理市のデザイン会社が開発した「パスワードノート」だ。ネット販売のみながら、50代男性を中心に売り上げを伸ばしているという。

 ノートはA5サイズ44ページで、パスワードを管理したいサイトごとに1ページを使う。各ページには、六角形の枠が上下に「8」の字形に並んだマス目と、サイトの名前やID、アドレスなどを記入する欄がある。

 48あるマス目で「起点」を決め、「右回り」「左回りで2つ飛ばし」など、自分で決めたルールに従ってパスワードを記入。各ページには解読のための「ヒント」を記入する欄があり、自分に分かるようヒントを書く。余ったマス目にカムフラージュ用の英数字を書き込めば、書いた本人以外は解読できない仕組みだ。

 開発した「アマノコトワリ」代表の酒井麗さんは、自身がパスワードを覚えきれなくなった経験から考案。

管理用アプリなどもあるが「ネットにつながっており危険」と、あえてアナログのノートにした。昨年9月からネットショップで販売を始めたところ口コミで広まり、すでに約500冊を販売。購入者の中心は50代男性や30〜50代女性といい、酒井さんは「アナログだが他人には解読しづらく、安心して管理できると思う」と話す。

 ピンクやブルーなど全5色。高齢者用に文字が大きな大判サイズや、携帯しやすいミニサイズなども検討中。税抜き880円。
http://www.sankei.com/west/news/170606/wst1706060050-n1.html
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1496796107/


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マネジメント経験者73.2%が「エンジニアが不足している」と回答 。最も求めるスキルはコミュ力

1: ノチラ ★ 2017/06/02(金) 09:31:44.92 _USER
VSNは6月1日、「エンジニアに関する実態調査」の結果を発表した。調査は5月24日〜26日、仕事でエンジニアのマネジメントを行ったことがある20〜50代のビジネスパーソンを対象にインターネットで行われ、698名の有効回答を得た。

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エンジニアの人材不足について実情を聞くと、73.2%が「不足している」(「とても不足している」30.5%+「やや不足している」42.7%)と回答。また、優秀なエンジニアの人材を確保することについて、「重要である」(「非常に重要である」44.4%+「重要である」40.6%)と回答した人の割合は、実に85.0%にのぼった。

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続いて、技術力以外で「エンジニアに最も求めるスキル」を聞くと、「コミュニケーションスキル」がトップに。以降、「提案力」「コンサルティングスキル」と続いた。

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職場に在籍しているエンジニアの雇用形態を聞いたところ、圧倒的に「正社員」(86.4%)が多いことが判明。以降、「派遣社員」(21.3%)、「アルバイト」(8.2%)、「インターン」(7.4%)と続いた。

一方、今後増えると予測される雇用形態では、「正社員」(59.6%)に次いで「派遣社員」(41.0%)も高い割合を示す結果に。「アルバイト」は14.4%、「インターン」は11.4%だった。
http://news.mynavi.jp/news/2017/06/02/048/
引用元: http://egg.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1496363504/


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年収2000万円は当たり前、知られざるアクセンチュア

1: ノチラ ★ 2017/06/01(木) 14:46:25.03 _USER
 「年収が1000万円に達するスピードが最も速い会社であると昔、雑誌に取り上げられたことがある」。アクセンチュアのOBはこう話す。

 アクセンチュアは社員の給与水準や年収のモデルケースなどを公開していないが、出世すれば40代で2000万プレーヤーにもなれるとみられる。「成績が優秀なら大学の飛び級のように昇進できる仕組みがあり、5年ほどでマネジャーになれた」(同OB)。

時給換算では高給取りとは言えない?

 ただし、証言したOBが在籍していた当時は働くのが大好きな社員が多く、忙しい時期は土日も休まず働いていたとか。給料の絶対額は高くとも、働く時間が長い分、「時給に換算すれば飛び抜けて高給というわけでもなかったかもしれない」(同OB)。同社は現在、働き方改革を進めており残業時間は減っているという。
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人月単価は国内ベンダーよりも高い

 アクセンチュアは人月単価についても情報を公開していないが、国内大手ベンダーの1.5〜2倍とみられる。
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以下ソース
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/17/052200206/053000004/
引用元: http://egg.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1496295985/


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人工知能は、思った以上に早く「人間の仕事を奪う」かもしれない

1: ノチラ ★ 2017/06/01(木) 09:21:57.65 _USER
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トランプ政権下のスティーヴン・マヌーチン米財務長官は、人工知能(AI)が職を奪うのは「50〜100年先の話」だと語った。しかし、多くの専門家はより大きな危機感をもっている。「もっと早くAIが人間の仕事を奪う可能性がある」と見通す予測の内容と、いま「機械との競争」について本当に考えなければならないこととは。

「人工知能(AI)が職を奪うという意見がありますが、現状はそこからかけ離れており、わたしのレーダーには映ってさえいません。50〜100年先の話だと思います」。2017年3月24日、スティーヴン・マヌーチン米財務長官はワシントンの聴衆を前にこう語った。

よかった!一安心だ! トランプ米大統領も、今後数年で自律走行トラックが何千万人もの運転手にとって代わることはないと確信しつつ、冒頭の写真のように大型トラックに乗り込むことができそうだ──。

だが、マヌーチン財務長官は間違っている。それも「超」がつくほど大きな見当違いをしている。AIは、人々の職を奪うだけでない。AIが奪おうとしているのは、古いタイプのオートメーションによってすでに多くが奪われたあとに残った、数少ない貴重な仕事でもあるのだ。技術者や経済学者はこれを知っている。ロボットやコンピューターのせいで失業した人も知っている。知らないのは、ホワイトハウスにいる人々だけである。

赤いランプはすでに点灯している

ビジネスとテクノロジーの変化に関する専門家で、マサチューセッツ工科大学(MIT)「Initiative on the Digital Economy」の共同創設者であるアンドリュー・マカフィーはこう語る。「マヌーチン財務長官の発言は、今後50〜100年の間にコンピューターが経済に何ら影響を及ぼさないと言っているのに等しい。業界でそんなことを信じている人に、わたしは会ったことがありません」

マカフィーは2017年3月、チャールズ川を見下ろすMITの一室に、AI・オートメーションと雇用に関する専門家140人を集めた会議を開催した。そして参加者に対して、マヌーチン財務長官が問われたのと同じ質問をした。「すべての仕事をロボットが行うようになるのはいつか?」という質問だ。別の言い方にすれば、「どれくらいの危機感をもっているか?」という問いになる。

専門家たちのレーダーには、危険を知らせる赤いランプがすでに点灯している。この会議には、エンジニアや科学者のほかに、トヨタやIBMのような企業の代表者、2016年の選挙でワシントンから追い出された政治家らが参加していた。彼らは、2032年までに道路を走るトラックの半分は人間の運転手を必要としなくなるだろう、という結論を出した。現在のトラック業界の規模で考えると、オートメーションへの移行により、今後15年のうちに175万人が職を失う計算になる。

しかも、これはひとつの業種に過ぎない。会場内には、オートメーションは近いうちに、医療記録を分析する仕事で人間に代わるようになるという意見もあった。専門家たちは、2026年までには、そうした仕事のほとんどを機械が行うようになると見積もっている。さらに、2036年までにロボットがほとんどの外科手術を行うようになると予測する専門家は半分近くに上った。

また、2028年には航空管制業務の95パーセントはロボットが処理するだろう。2036年には米国内にある工場のほとんどは20人以下の作業員で稼動するようになる。2034年までには、「Fortune 500」の企業で経営業務を担当するのは、人間よりロボットのほうが多くなるという。
http://wired.jp/2017/06/01/ais-already-taking-jobs/
引用元: http://egg.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1496276517/


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