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企業別:Microsoft

「Windows 10」と「7」でマルウェア感染数に大差--ウェブルート調査

1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2018/03/27(火) 13:27:38.73 _USER
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「Windows 10」のセキュリティ機能は、「Windows 7」およびそれ以前のバージョンに被害を与えている最新のランサムウェア攻撃から消費者や企業を保護していると、Microsoftはたびたび主張している。

 実際、セキュリティベンダーのWebrootが、同社のウイルス対策製品を2017年に利用していたWindows 10搭載PCとWindows 7搭載PCを対象に、マルウェアへの感染レベルを調査したところ、Windows 10はWindows 7より「2倍安全」であることがわかったという。

 この結論の根拠となっているのは、発見されたマルウェアファイルの数だ。Windows 10搭載PCでは1台あたり平均0.04個だったのに対し、Windows 7搭載PCでは0.08個にのぼった。

 総じて、マルウェアと特定されたファイルのうち、Windows 10搭載PCで見つかったファイルは全体の15%だったのに対し、Windows 7で見つかったファイルは全体の63%を占めた。

 このレポートは、企業におけるWindows 10の導入状況も調査している。Webrootによると、Windows 10への移行ペースは「かなり遅く」、2017年末の時点で、企業PCのWindows 10搭載比率はわずか32%だった。それでも、1年前の20%からは増加している。

 しかし、当然ながら一般ユーザーではWindows 10の普及率がもっと高く、1月はWebrootのインストールベースのうち65%だったが12月は72%にまで上昇した。一方のWindows 7は1年間で2ポイント減少して15%となった。

 一般ユーザーにとってもWindows 10はWindows 7と比べてセキュリティがしっかりしている。Windows 10搭載PCで発見されたマルウェアは1台あたり平均0.07個で、Windows 7搭載PCでは0.16個だった。

 Microsoftは米国時間3月22日、企業が所有するWindows 10搭載PCの50%超が同社製のウイルス対策ソフトウェア「Windows Defender」を利用していると述べた。一方、Windows 7およびWindows 8搭載PCでは、18%がWindows Defenderを利用しているという。

 Windows 7のサポートが終了する2020年1月14日が近づくにつれ、企業によるWindows 10の採用は今後さらに増えると予想される。

 ウェブ分析企業StatCounterは2月、世界のWindowsバージョン別シェアでWindows 10が最大になったとの調査結果を発表している。

 Webrootのレポートでは、「クリプトジャッキング」と呼ばれる、ブラウザベースの仮想通貨採掘ツールをウェブサイトに埋め込んで許可なく訪問者のCPUを利用する攻撃が急増していることも指摘している。

 Webrootによると、2017年9月以降、5000以上のウェブサイトに仮想通貨採掘ツール「CoinHive」が仕込まれているという。

2018年03月27日 11時30分
CNET Japan
https://japan.cnet.com/article/35116730/
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1522124858/


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Windows 10プレビュー版、Cortanaが通勤先などの交通状況を教えてくれるように

1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2018/03/22(木) 13:37:34.36 _USER
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Cortanaのノートブックセクション

 米Microsoftは20日(現地時間)、Windows 10 Insider Preview RS4向けの「Build 17127」をFast ringで公開した。

 Build 17127ではパーソナルアシスタントのCortanaに新たなプロファイルページが用意された。お気に入りの場所を登録/編集することができ、その場所に関する交通状況の通知を受けたり、その場所に着くか離れるさいに、簡単にリマインダーをセットすることが可能になった。この設定はスタートの横の検索ボックスをクリックして表示できるCortanaの「ノートブック」セクションに用意されている。

 また、さらに拡張が行なわれる予定で、お気に入りの場所だけでなく、ユーザーが関心を寄せていること、家族、アカウントなどについてもカバーするとしている。

 このほか、ノートブックのCortana Skill(スキルの管理)の標準項目(天気、スポーツ、ニュースなど)についてTIPSを表示するように変更。「天気」であれば、日の出、特定地域についての暖かさ、天気の状態などをおおざっぱに確認できる質問が表示され、自身で質問することもできる。
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2018年3月22日 12:58
PC Watch
https://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1112905.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1521693454/


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過去の作業を即再開、ウィンドウズ10の大規模更新

1: ノチラ ★ 2018/03/13(火) 16:01:19.80 _USER
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マイクロソフトのパソコン用OS「ウィンドウズ10」に大きな更新(アップデート)が近づいています。これは、セキュリティーなどの問題を解消する日常的な更新とは別に、ウィンドウズ10の機能を改良、あるいは新機能を追加する大規模なものです。今回は追加される予定の新機能のうち、特徴的なものを紹介しましょう。(ライター・斎藤幾郎)

機能強化のアップデート
 マイクロソフトは現在、ウィンドウズ10を継続的に改良し続ける方針を示しています。かつては「XP」「ビスタ」「8」などのように、数年単位で開発した新バージョンを別の製品として販売してきましたが、ウィンドウズ10では、「10」をずっと改良し続けて、新しい機能などをもっと短い間隔で無料の更新として提供しようというのです。

 現在は、新機能を追加する大きな更新を毎年春(3月)と秋(9月)をめどに、年2回提供するというのがマイクロソフトの考え。今回の更新は、昨年秋の「フォール・クリエーターズ・アップデート」に続く、4回目の大規模更新となります。

 春の更新がどんな愛称になるかはまだわかりませんが、開発中のバージョン(開発途上版)は「インサイダー・プレビュー」という名前で公開されており、希望者が試せるようになっています。ここでは、2月末から3月初旬にかけて公開された開発途上版で確認できる、ウィンドウズ10の新機能や変更点を見ていきます。

 なお、機能の名称や表示、操作法などは、正式公開時に変更される場合もあります。

「タイムライン」で「過去の作業」を呼び出す
 一番大きな新機能としては、「タイムライン」が挙げられます(画像1)。もともと2017年秋のフォール・クリエーターズ・アップデートに搭載予定だったものの、延期されていた機能です。

 タイムラインは、過去に行った作業をアプリとファイルの組み合わせで記憶し、一覧から選んで再開しやすくする機能です。現在のウィンドウズ10で、開いているアプリの画面を一覧表示して切り替える「タスクビュー」の機能を拡張する形で実現されており、上部に現在開いているアプリのウィンドーの一覧、その下に過去の作業という順番で表示されるようになっています。

 開発途上版では、ウェブブラウ…
https://www.asahi.com/articles/ASL3963F5L39UEHF00X.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1520924479/


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ビル・ゲイツが「リーマン危機が再びくる」と不吉な予言

1: ノチラ ★ 2018/03/12(月) 16:58:20.68 _USER
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「いつ起きるか言い当てるのは難しい。でも、それは確実に起きるのです」

資産総額900億ドル(約9兆6000億円)の大富豪ビル・ゲイツ氏がインターネット上でこう発言し、世界の市場関係者のあいだで物議を醸している。

2月27日、有名人が一般人からの質問に答えるサイト「レディット」において、ゲイツ氏は「近い将来、(リーマンショックがあった)2008年のような金融危機がまた起きるか?」という質問に対し、冒頭のように答えつつ、こう続けた。

「(ゲイツと並ぶ大資産家のウォーレン・)バフェット氏ともこのことについて話しています。彼はもっと詳しく状況を理解している」

事実、昨年後半から上昇の一途を辿っていた株価も、今年に入ってたびたび急落が生じている。

「ゲイツは危機がどのように起きるか具体的に明言しているわけではありません。しかし、バフェットのような投資家と交わるなかで、市場について漠然とした危機意識を共有しているのでしょう」(国際金融アナリストの倉都康行氏)

バフェット氏も2月に発表した自社の株主に宛てた書簡で「M&A(合併・買収)の価格が高すぎる」と述べ、投資を控えていることを明かしている。

異常なまでの金融緩和が現在の株高=バブルを支えている―トップクラスの投資家たちは現在の市場をそのように分析しているのだ。

また、ゲイツ氏は「もう一つのバブル」にも言及した。ビットコインなどの仮想通貨市場についてだ。その詳細は、3月12日発売の週刊現代が詳しく報じているが、世界有数の資産家の警告、心に留めておいて損はないだろう。
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/54805
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1520841500/


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ビル・ゲイツ氏、「仮想通貨は死にかかわるほど危険」

1: ばーど ★ 2018/03/03(土) 10:35:31.85 _USER9
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マイクロソフトの創業者で世界の大富豪の1人であるビル・ゲイツ氏は仮想通貨について、禁止薬物の購入や他の犯罪行為への資金調達に使用されており人々の死につながるため、「死にかかわるほど危険だ」と指摘した。

ゲイツ氏は、米ソーシャルニュースサイト「レディット」のフォーラムで、仮想通貨の大きな特徴はその匿名性が多くのリスクを生み出すことだとコメントした。ゲイツ氏は、仮想通貨はマネーロンダリング、脱税、テロリストの資金調達に使用されていると指摘し、この種の犯罪行為の匿名性が犯罪者の逮捕を困難にしているとの見方を示し、現在、仮想通貨は麻薬の購入に使われており、文字通りの意味で死にかかわるほど危険なテクノロジーとなっているとの考えを表した。

2018年03月01日 06:07
スプートニク
https://jp.sputniknews.com/science/201803014624771/
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1520040931/


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ビル・ゲイツ氏、「銀行は将来必要なくなる」

1: ばーど ★ 2018/03/03(土) 13:56:08.67 _USER9
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■銀行の脅威になる、アマゾンのサービス

 1994年、ビル・ゲイツは「将来、銀行は必要なくなる」と唱えた。当時は一笑にふされていたかもしれないが、現在、フィンテックの急激な発展によって、銀行は存在意義が問われている。本当に銀行不要の社会は訪れるのか。

この記事の図表を見る

 まず論を進める前に、「フィンテック」の定義をしておきたい。フィンテックとは、ファイナンスとテクノロジーをかけ合わせた造語で、一般的にはITを活用した革新的な金融サービス事業を指す。

 私の解釈としては、ユーザー目線で見たとき、テクノロジーを利用して金融サービスが使いやすくなっていれば、広義のフィンテックと呼んでも差し支えないと考えている。その目線に基づくと、フィンテックに値するサービスを提供して銀行を脅かすのは、さまざまなEC事業者だ。

■「いちいち銀行に行かなくてもいい」

 たとえば銀行の主要な役割のひとつである、資産運用の機能はどうだろうか。現在の金利で、銀行に預金してもリターンはほとんどない。しかしアマゾンでギフト券を買ってチャージすれば、最大2.5%のポイントがつく。もちろんこれは金利ではないが、現金同等物と見なすことができる。もし入った給料のうち可処分所得でカードを買う人が増えれば、銀行からすると預金獲得の大きなライバルになるだろう。

 そのアマゾンは現在、販売サイトの出店業者を対象に、短期融資事業「Amazonレンディング」を展開している。しかし同社のように出店業者の商品販売動向や支払い実績のデータを把握することができれば、それを踏まえてさらに柔軟に資金を貸すことも可能である。出店業者が運転資金を必要としているようなら、予定していた支払期日を前倒しにする。

 これによって売掛金の回収が早まって、資金繰りに余裕が生まれるだろう。これは業者からすると、銀行からお金を借りているのとほとんど同じだ。取引していたら商品がさばけ、運転資金もリバランスしてくれる。「いちいち銀行に行かなくてもいい」という発想になるだろう。

■「メルカリ」も銀行の競合になりうる

 実はフリマアプリのメルカリも、銀行の競合になりうる。今まで手元にお金がなくて困ったとき、銀行系の消費者ローンを頼りにしていた人がいたとしよう。それがメルカリで所有物を売って現金が手に入れば、銀行は機会を損失するからだ。

 とりわけ銀行の競合が増えているのが、決済機能の分野である。これまで決済において一番使い勝手がよいのは現金であり、ATMを数多く擁する銀行は重宝されていた。しかし現金は人の手で数えたり、厳重に保管したり、管理コストがかかる。データで管理したほうが、利用者も店も便利だ。

 実は決済サービスでフィンテックが行き渡り、完成系に達している国がある。それが中国だ。偽札が流通しやすいこともあり、キャッシュレスの文化が支持され、現金を見せたら驚かれるほどである。

 そのプラットフォームになっているのが、「アリペイ」である。EC大手のアリババがオークションサイトの決済をスムーズにするため立ち上げたもので、まずはスマホにアリペイのアプリを入れて、口座を開設。紐付けた銀行の口座からお金を移動しておき、状況に応じて決済する。日本でいえばスイカやパスモに近いかもしれない。

 スマホをかざすだけで日常的な買い物、交通費、ガスや電気など、広範囲の決済ができる。さらに中国に数多くある高金利の金融商品もすぐ購入できるので、資産運用も可能。ひとつのプラットフォームを使って多様な経済活動を滞りなくできる。LINEのような通信アプリ・ウィーチャットの決済機能、ウィーチャットペイも拡大しており、中国ではどちらかを持っていないかぎり、暮らしていけないだろう。

 これまで銀行は、決済機能ならその機能だけを担っていれば、ユーザーは喜んで利用してくれた。それが今、アマゾンやアリババのように、決済機能+サービスを提供する企業が次々出現している。比較したユーザーがそちらを選ぶのは自然な流れである。

 フィンテックの台頭によって、銀行の魅力がどんどんそがれている。その結果、銀行の競合相手は銀行ではなく

※以下省略 見出しのみ 全文はソース先でお読み下さい

■銀行は何に特化して、生き残ればいいのか
■アリペイは銀行口座に紐づける必要がある

3/3(土) 11:15
プレジデントオンライン
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180303-00024474-president-bus_all&p=1
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1520052968/


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Windows 7にICカードリーダーを認識しなくなる問題が発生中 〜Windows Update適用で

1: ノチラ ★ 2018/02/19(月) 19:21:04.19 _USER
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日本マイクロソフトは19日、更新プログラムを適用したWindows 7環境でICカードリーダーが認識されなくなる問題が発生していることを明らかにした。

 公式ブログ“Ask the Network & AD Support Team”によると、問題がある更新プログラムは、今月14日に公開されたマンスリーロールアップ「KB4074598」と、先月19日に公開されたそのプレビュー「KB4057400」の2つ。

 これらに含まれる品質向上プログラムの影響により、PCの起動時には正常に認識されていたICカードリーダーが認識できない状態になるという。この状態は、PCを再起動するか、ICカードリーダーの制御を行っているアプリケーションを再起動するまで解消されない。

 同社は現在、原因究明にむけた調査を実施しているとのこと。それまでは「KB4074598」または「KB4057400」をアンインストールし、セキュリティ関連の更新のみを含んだ「KB4074587」だけを適用する回避策が推奨されている。

https://forest.watch.impress.co.jp/docs/news/1107135.html
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1519035664/


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Windows7、サポート終了まで2年を切る 早めのマシン切り替えが正解 「まだ2年ある、ではなくあと2年しかない」

1: ばーど ★ 2018/02/19(月) 15:19:49.11 _USER9
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Windows 7の延長サポート終了が2年を切った。Windows 10への早めの移行が重要だ。
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■サポート終了は2020年1月14日
 かつてWindows XPのサポート終了は、注意喚起と乗り換えで話題になった。次はいまだ多く利用されているであろうWindows 7問題だ。2020年1月14日に延長サポートが終了するため、それまでに現行のWindows 10へ乗り換えなければならない。
 
 すでに新機能の追加は行なわれず、無償サポートも終了している。セキュリティ更新プログラムと有償サポートのみだけが行われていて、XP問題のときにも散々語られていたからご存じの方も多いと思う。サポートが終了してしまうとセキュリティ更新が行われないため、日々更新されるウイルスやマルウェアなどの攻撃に対して非常に危険な状態になってしまう。情報漏えいやデータの消去など企業として存続の危機にもなりかねない事態だけは避けたい。
 
 また、Windows 7を利用している多くの企業は、Windows 10のライセンスを購入したうえでダウングレード権を行使しているはずだ。このダウングレード権も2020年1月に終了するため、Windows 7を使い続けるには、新たなライセンスを購入する必要がある。つまり、Windows 10への移行が遅れれば、サポート切れのOSを購入しなければならないという無駄なコストが発生するわけだ。
 
 XP問題当時は、最新OSがWindows 8.1だったため、XPと使い勝手が大きく異なり、移行がなかなか進まなかった。例えば、2012年に登場したWindows 8がスタートボタンをなくしたことはそのひとつだ。Windows 8.1では復活はしていたものの、そのイメージを払拭できないでいた。
 
 このため、移行するならWindows 7という企業も多かったことだろう。いまだにWindows 7を搭載可能なVAIO Pro PBを2017年11月に発売するぐらいだから、Windows 8.1を選択するよりは使い勝手でXPと大きく違わないWindows 7にするという判断をしたのもうなずける。
 
 Windows 8はすでに延長サポートもせず、サポートは終了。Windows 8.1は延長サポートに入っていて、サポート終了は2023年1月10日だ。Windows 7のサポート終了まで2年を切ったいま、最良の選択肢はWindows 10ということになる。
 
 Windows 10へなかなか移行できない理由は企業によってさまざまあるだろう。「これまで使ってきたOSと使い勝手が違うとまた教育しなければならない」とか「業務用アプリが動作しない」などの声を聞くこともある。業務用のアプリに関しては、Windows 10でも動作するアプリに切り替えたり、作り変えたりして対応するしかない。あと2年以内にその環境を整える必要がある。
 
 また、業務にウェブベースのシステムを採用していて、そのサービスをInternet Explorer(IE)限定で運用している場合でも、移行しづらいケースがあるようだ。今後は当然、IE限定で動作するウェブシステムの切り替えが必要となる。Windows 10にもIE11は搭載されていて、サポートもまだ続くことから、その点ではとりあえずWindows 10へ乗り換えても問題ないはずだ。
 
 OS標準のブラウザーがEdgeに変わってしまい前面に出ては来ないが、スタートメニューの「Windowsアクセサリ」の中にひっそり残っているので、利用は可能だ。
 
 ただしOSと同様、IEもサポート期限が設定されており、現在IE10までのサポートが終了している。Windows 7のIE11は2020年の1月15日まで(Windows 7の延長サポート終了と同時に終了)、Windows 8.1のIE11は2023年1月11日、Windows 10のIE11は2025年10月15日と設定されている。
 
>>2以降に続く

2/19(月) 9:00
アスキー
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180219-00000005-ascii-sci
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1519021189/


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スマホの写真・動画をWindows PCに簡単転送!Microsoftがアプリ公開

1: ムヒタ ★ 2018/02/16(金) 05:56:32.05 _USER
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Microsoftは、iPhoneやAndroidスマートフォンからWindows10の「フォト」に、写真や動画を直接ワイヤレス転送できるアプリ「Photos Companion」を公開しました。

iPhoneやAndroidスマホからWindows PCに写真・動画を簡単転送
「Photos Companion」を使って写真をワイヤレス転送する方法は、Windows10パソコンのフォトアプリに表示されるQRコードをiPhoneやAndroidスマートフォンで読み取り、転送したい写真や動画を選択するだけ、と簡単です。

なお、iPhoneやAndroidスマートフォンとWindows10パソコンは、同じWi-Fiネットワークに接続されている必要があります。

教育現場での発見が開発のきっかけに
「Photos Companion」開発のきっかけは、学校でビデオ作成に取り組む生徒たちが、写真や動画をスマートフォンからパソコンへの転送に苦労しているのを開発者が目撃したことだったそうです。

実際に「Photos Companion」で写真をスマートフォンからパソコンに転送し、ビデオ作成に活用する様子は、以下の動画の39秒あたりで見ることができます。

2018年2月16日 01時24分
https://iphone-mania.jp/news-203019/
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1518728192/


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Windows 7サポート終了まで2年 ユーザーはどうする?

1: ノチラ ★ 2018/02/15(木) 05:00:48.11 _USER
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日本マイクロソフトは2018年1月23日、記者説明会を開催した。その中で、2020年に延長サポートの終了を迎えるWindows 7とOffice 2010について、企業ユーザー向けの乗り換え支援策について説明を行った。

延長サポートとは?
 OSやアプリケーションのサポートとは、主に不具合の解消や、発売後に発見されたセキュリティー上の脆弱性の修正などを指す。マイクロソフトの製品にはメインストリームサポート期間がまず適用され、それが終わると延長サポート期間に入り、それも終了するとサポートは行われなくなる。サポートがなくなると、不具合の解消や脆弱性の修正などが行われなくなるので、コンピューターウイルスなどに対して脆弱になり、使用し続けるのが危険になる。つまり、そのOSやアプリケーションが実質的な寿命を迎えることになる。

 Windows 7などOSには、ライフサイクルのスタート(発売日)からそれぞれ最低5年間のメインストリームサポートと延長サポートが設定されていて、約10年間は使い続けられる。Windows 7は2009年10月発売で、10年以上経過した2020年1月14日が延長サポート終了日になる。Office 2010製品(Excel 2010やWord 2010など末尾に2010が付くマイクロソフトオフィスのソフト)は2010年7月がライフサイクルのスタートで、10年以上経過した2020年10月13日に延長サポートが終了する。

2014年にWindows XPが延長サポート期限を迎えるとき、こうしたサポートの終了や終了による危険性の説明などが広く周知されておらず、テレビのニュースで取り上げられるほどの混乱を招いた。企業では新しいOSやオフィスアプリケーションの導入にあたって、社内で使っているアプリケーションが動作するかどうかなどの検証期間や、導入の予算化に時間がかかる。日本マイクロソフトはWindows XPのサポート期限が終了することを事前にアナウンスしていたが、そうした時間や予算を確保できない企業があったことも批判の原因だ。

 そこで日本マイクロソフトとしてはWindows XPのときのようなことにならないように、延長サポート終了まで約2年という早めの時期から、法人向けの相談窓口や移行支援サイトの開設し、また2018年に全国で約1000回行うというイベント・セミナーなどで周知に取り組んでいくという。

ここからは会員の登録が必要です。
http://tech.nikkeibp.co.jp/it/atcl/column/14/255608/013000386/
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1518638448/


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