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ガジェット:TV

ジャパンディスプレイ 経営再建へ1100億円融資枠で調整

1: ノチラ ★ 2017/07/27(木) 09:02:07.75 _USER
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業績の低迷が続く液晶パネルメーカー「ジャパンディスプレイ」の経営再建を資金面から支援するため、みずほ銀行などの主力銀行は、筆頭株主の「産業革新機構」から債務保証を受けたうえで総額1100億円規模の融資枠を設ける方向で最終的な調整に入ったことがわかりました。
ジャパンディスプレイは官民ファンドの産業革新機構が筆頭株主として経営再建を進めていますが、主力のスマートフォン向けの液晶パネルの不振で最終的な損益が昨年度まで3年連続で赤字となるなど業績の低迷が続いています。

こうした中、関係者によりますと、主力銀行のみずほ銀行、三井住友銀行、三井住友信託銀行の3行は経営再建を資金面から支援するため、ジャパンディスプレイに対して総額1100億円規模の融資枠を設ける方向で最終的な調整に入りました。融資枠の設定にあたっては、前提として筆頭株主の産業革新機構が債務保証を行うことが検討されていて、機構の公的な信用力で融資を支える異例の支援策となる見込みです。

ジャパンディスプレイは、来月をめどにスマートフォン向けの液晶パネルの生産体制の見直しなど新たな経営再建策をまとめることにしており、主力銀行から資金面での支援も受けて経営を改善させられるかが今後の焦点になります。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170727/k10011076081000.html
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1501113727/


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ドンキ4Kテレビ瞬速完売で家電メーカーが恐れるビジネスモデル崩壊

1: ノチラ ★ 2017/07/24(月) 10:25:16.82 _USER
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高付加価値化」でテレビ事業での生き残りを図ろうとしていた大手電機メーカーには、後々大きな打撃として効いてくるかもしれない“夏の事件”が起きた。

 大手小売りドン・キホーテがPB(プライベートブランド、自社企画商品)として発売した5万4800円の50インチ4Kテレビが、初回出荷台数3000台を1週間で完売。さらに7月14日から予約を再開した2期出荷分1400台も即日完売するという異例のヒットを記録したのだ。

 そもそも4K対応で50インチテレビが5万円台という価格は異例中の異例だ。現在、大手電機メーカーの50インチ4Kテレビは、店頭価格では安くても10万円を切ることはなく、市場平均価格の半額以下の商品に消費者が殺到したのである。

 これまで4Kテレビは、苛烈なレッドオーシャンと化した国内テレビ市場で、単価アップの救いの神だった。調査会社GfKジャパンによる量販店・インターネット販売での実績を基にした推計によると、2013年に約610万台だった薄型テレビの国内販売台数は、16年には約490万台にまで減少。一方、16年の税抜き平均価格は13年比26%もアップしている。その功労者こそ、13年に薄型テレビ全体の1%しかなかった数量構成比を16年には22%まで上げた4Kテレビだ。

4Kは大手電機メーカー各社にとって数少ない高付加価値商品の筆頭で、ソニーなどは、商品ラインアップの4K比率を意識的に上げることで、テレビ事業の赤字を払拭したという経緯がある。その価格が崩れるということは各社のビジネスモデル崩壊にもつながりかねない。

 今回のドンキ4Kテレビは限定生産の扱いで、完売となった2期受注以降の製品の販売はない。だが、こうした動きが呼び水になり、これまで一定以上の価格で売れていた4Kテレビの世界が、価格破壊の波に洗われる可能性は大きい。

 ドンキPBのような「量販店PB」は今後、家電市場に価格形成上のインパクトを与えるだろう。食品では大手メーカーブランドを脅かす存在になったPBだが、家電は、05年にイオンが薄型テレビを出したものの浸透せず今に至っていた。

 ところが、最近ではヤマダ電機が船井電機と組んで4Kテレビを出すなど、ドンキ以外でも量販店PBが広がりつつある。液晶パネルやボードなどが容易に調達できるようになり、PBを量販店向けに生産するメーカーも増えているからだ。

 PBは小売りにとっては客寄せの目玉商品の扱いとなるため、メーカーとは全く異なる価格帯で製品を出すことができる。ようやく事業黒字化の糸口を探し当てた大手電機メーカーにとっては、先行き不安の材料が一つ増えたことは間違いない。
http://diamond.jp/articles/-/136081
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1500859516/


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有機ELテレビ、近づく普及期 55型で一部20万円台

1: ノチラ ★ 2017/07/16(日) 09:46:22.40 _USER
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有機ELテレビが普及期に近づいてきた。国内メーカーが相次ぎ市場に参入した今年は「有機EL元年」と呼ばれ、発売で先行した韓国メーカーの製品は55型の一部で20万円台と消費者の手の届く価格帯に下がってきた。2009年に始まった家電エコポイント制度で購入した商品からの買い替え需要も追い風となる。

 テレビの表示装置は00年代前半からブラウン管が液晶パネルに置き換わった。現在の市場の大半は液晶だが、韓国L…
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO18921390V10C17A7EA5000/
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1500165982/


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ドンキの54,800円4Kテレビの予約を再開 8月に1,400台追加し、生産終了

1: ばーど ★ 2017/07/14(金) 13:28:18.10 _USER9
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ドン・キホーテは、プライベートブランド「情熱価格 PLUS」の4K/50型液晶テレビ「LE-5050TS4K-BK」の予約販売受付を7月14日から開始する。
ドン・キホーテグループオリジナル電子マネー「majica(マジカ)」会員限定で1,400台を店頭で予約販売、出荷は8月下旬を予定している。価格は54,800円。

LE-5050TS4K-BKは、6月15日から販売開始したものの、1週間で初回生産分3,000台を完売したため、6月21日に予約受付を一時休止していた。
その後も、商品再販を求める声が多く集まったため、このたび8月下旬に1,400台を追加導入することを決めた。なお、同製品は今回の追加をもって生産終了となる。

「市場最安値に挑戦」し、54,800円という低価格で注目を集めた、50型4Kテレビ。
パネル解像度は3,840×2,160ドット。バックライトは直下型LEDで、東芝映像ソリューションが開発したメインボードを採用している。

配信 2017年7月14日 12:16
AV Watch
http://av.watch.impress.co.jp/docs/news/1070647.html
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1500006498/


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ドンキ「格安4Kテレビ」が速攻で完売した理由 5万4800円、なぜここまで安くできたのか?

1: ノチラ ★ 2017/07/06(木) 12:42:47.40 _USER
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「驚安の殿堂」にここ数年で最も強烈な目玉商品が加わった。しかし、その商品は売り場から「瞬間蒸発」してしまった。

全国でディスカウントストアを展開するドン・キホーテ(以下ドンキ)は6月15日に同社初となる4K対応50型液晶テレビを発売した。商品は店頭で飛ぶように売れ、初回販売分はわずか1週間で完売となった。予約注文を含めて販売台数は3000台に達した。

ドンキは予約受付を一時休止。今後の販売については「部材の調達が整い次第再開する」(ドンキ)とのことだが、明確なスケジュールは未定だ。

ドンキのテレビが圧倒的な支持を得たのは、5万4800円(税抜き)という破格の安さ。4K液晶テレビというジャンルの中で単純な比較は難しいが、家電量販店に並ぶ他社の50型テレビ(10万円前後)と比較しても最安値といえる。もうひとつは「レグザ」を展開する東芝映像ソリューション製のメインボード(電子回路基板)を採用したことだった。

それにしても、なぜここまで安くできたのか。そこにはドンキで10年以上にわたって家電の開発を続けてきた担当者の存在があった。

「6万円以下で50型の4Kテレビを作りたいとずっと考えていた」。今回、開発を担当した、トレンドセレクトMD開発本部・マネージャーの寺尾尚之氏とSPA開発本部・サブマネージャーの水橋晃司氏はそう口をそろえる。

家電をこよなく愛する2人は、4Kテレビの市場価格がほかのカテゴリーのテレビと比較して下がっていないことに着目。家電メーカー各社が付加価値をつけ、テレビをより高い価格で発売する姿勢に疑問を感じていたという。そこで無駄な機能を削ぎ落としたテレビを作るべく、2016年6月から4Kテレビの開発プロジェクトがスタートした。

実は、ドンキは2009年から液晶テレビのPB(自社企画商品)の開発を進めており、約10万台の販売実績がある。4Kとはいえ、これまで手がけてきた液晶テレビと生産工程はほとんど変わらない。最初の半年間で、部材を選定し、2016年12月には東芝製のメインボードを使用することに決めた。決め手となったのは画面の応答速度の速さだという。

メインボードとは、レグザの商品を展開している東芝映像ソリューションズが外販しているテレビ受信システム「デジタルボード」のことだ。

ただし、本家のレグザと異なり、多少機能が落ちるのは事実だ。レグザの最新モデルに搭載されている4Kアップコンバート(4K画質でない映像を4K相当に自動で変換する機能)がなかったり、HDR(ハイダイナミックレンジの略。明るいところをより明るくする機能)が非対応であったりする。

基本的には自社で商品を企画し、メインボード以外にも液晶パネルなどの部材を調達。生産を委託しているパートナー企業の中国工場で生産・組み立てを行ったという。
http://toyokeizai.net/articles/-/179392
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1499312567/


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船井・ドンキ…4Kでも格安、テレビ市場に新勢力

1: コモドドラゴン ★ 2017/07/05(水) 06:48:59.60 _USER9
 大手メーカーが牛耳る国内テレビ市場で、機能で劣らない低価格品を売りにする「新勢力」の出足が好調だ。大手が画質や音響などにこだわる高級路線を歩むのと一線を画し、存在感を高めつつある。

 ヤマダ電機は6月2日から、船井電機製の液晶テレビを独占的に売り出している。全11機種に録画機能がつく。高画質の4K製品も8機種をそろえ、リモコンボタン一つで動画配信サービスにもつながる。機能面でも、日本の大手メーカーの商品と大差はない。だが価格(6月末時点)は、32型の普及価格品で税別3万9800円と日系他社の同型よりも1万円近く安い。

 販売は好調のようで、船井の船越秀明社長は「1カ月で2カ月分の予定台数が出た機種もある」と話す。船井は国内の販売台数シェアで2017年に5%を目指しており、「18年には2桁台に持って行く」と自信をみせる。英調査会社ユーロモニターによると、仮に2桁に届けば、国内4位のソニー(13・3%)に近づく規模になる。

 ディスカウント店のドン・キホーテも6月中旬から、日本メーカーに生産を委託した自主企画品を売り出した。50型の4K液晶テレビで、価格は税別5万4800円。1週間で初回生産分の3千台が完売した。東芝子会社の電子回路基板を使い、「価格の割に性能がいい」などと評判になったという。

 英調査会社ユーロモニターによ…

残り:328文字/全文:882文字

2017年7月4日23時15分
http://www.asahi.com/articles/ASK744DF7K74PLFA00L.html
ヤマダ電機の売り場に並ぶ船井電機の液晶テレビ。大手の有機ELテレビと並んでいた=大阪市浪速区
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引用元:http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1499204939/


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ドンキの「ジェネリックREGZA」4K 安くて売れすぎ、予約生産販売を中止

1: ノチラ ★ 2017/06/21(水) 17:27:12.03 _USER
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ディスカウントストア「ドン・キホーテ」がプライベートブランドの50V型4K液晶テレビを2017年6月15日から5万4800円(税抜)で発売したところ売り切れ店が続出、予約生産販売に変更したものの6月21日、生産が追い付かず予約も中止したことが分かった。

 売上絶好調の原因は、このテレビが「ジェネリックREGZA」などとも呼ばれて性能が思いのほか高いことだった。ネット上では「東芝の『REGZA』がこの値段で買えるなんて」などと話題になっていた。

■50V型4K で5万4800円

 「ジェネリックREGZA」と呼ばれたきっかけは、このプライベートブランド「情熱価格 PLUS」の50V型4K液晶テレビにテレビゲームを快適に楽しむことのできる「ゲームモード」が搭載されていることからだった。ゲームファンにとってこのモードは「REGZA」が真っ先に思い浮かぶ。そして、ドンキのプレスリリースにも、「東芝映像ソリューション株式会社が開発したメインボードを採用」とあった。発売初日の15日に購入した人たちは製品の検証をツイッターで開始し、テレビを見るための初期設定作業をする写真をアップして、

  「やっぱりREGZAじゃないですかー」

などと歓声を上げた。そして、東芝と共同開発したらしい、などといった噂が流れ、水平 3,840×垂直 2,160 画素を持つ4K高精細パネルを 搭載していて、「東芝の『REGZA』がこの値段で買えるなんて」などと話題になった。

 どうしてこうした50V型4K液晶テレビを低価格で発売できるのか。J-CASTニュースが17年6月20日にドン・キホーテホールディングス広報室に話を聞いてみた。

東芝が「外販」しているメインボードを購入
 ドンキ広報によれば、まず、東芝との共同開発との噂が出ているがそれは間違いで、独自にテレビを生産するための部品を購入し、独自の生産ラインで製品化しているのだという。メインボード(主要な電子回路基板)は東芝製を使っていて、他は東芝製ではない。メインボードは東芝が「外販」しているもので、

  「自分たちが作りたいテレビに合致するものであったため採用した。画面に出て来る設定案内などがREGZAと似ていると言われていますが、その会社製のメインボードだからです」

と説明した。

 しかし、結果としてドンキ各店では売り切れが続出し、予約生産に切り替えたものの、それでも追い付かずに17年6月20日に予約そのものもストップした。

  「現在はお店に来られても販売しておりませんのでご注意ください」

とドンキは話している。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170621-00000004-jct-bus_all
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1498033632/


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好調4Kテレビに落とし穴 外付けチューナーなしには本放送視聴できず 東京五輪控え混乱も

1: 孤高の旅人 ★ 2017/06/17(土) 20:35:54.34 _USER9
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好調4Kテレビに落とし穴 外付けチューナーなしには本放送視聴できず 東京五輪控え混乱も
2017.6.17 06:15
http://www.sankeibiz.jp/business/news/170617/bsb1706170500002-n1.htm

 市販の4Kテレビで4KのBS放送が視聴できない−。フルハイビジョンの4倍の高画質を誇る4Kの本放送が来年12月からBSで始まるが、現在市販されている4Kテレビで視聴するには、今後発売される外付けチューナーの購入が必要だが、一般の視聴者に浸透していない。4Kテレビの販売台数は順調に増えているだけに、2020年東京五輪の開催時には混乱が起きかねない。政府や業界団体は視聴者への周知を急いでいる。
 総務省は昨年6月、市販の4K(対応)テレビでBSの4K放送を見るには、「18年の実用放送開始にあわせて発売予定の機器が別途必要になります」との注意喚起を行った。販売店には、4Kテレビを売る際にしっかりと説明することを求めている。
 総務省の言う「機器」とは、4KのBS放送受信機能を持ったチューナーのことで、まだ市販されていない。ピクセラ(大阪市)は9月に、放送関連事業者の技術評価用として20万円(税別)で発売するとしている。消費者向けの価格はもっと抑えられるとみられるが、すでに4Kテレビを買った人がBSの4K放送を視聴するためには追加購入する必要があり、手痛い出費となりそうだ。
 シャープやソニー、パナソニックなどの大手家電メーカーは来年12月までにチューナーのほか、チューナーを内蔵した4Kテレビを発売する可能性が高い。ただ、発売時期は未定。録画に関する規格がまだ決まっておらず、メーカーが対応できないからだ。

以下はソース元で
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1497699354/


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有機ELテレビ商戦本格化 価格は高め パネルは韓国LG電子から調達

1: ノチラ ★ 2017/06/12(月) 10:25:33.57 _USER
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次世代パネル「有機EL」を採用した4Kテレビを巡る国内電機大手の商戦が本格的に始まった。有機ELテレビは高画質の映像表現や薄型の構造が魅力だが、価格が50万円前後からと高価なことが課題だ。

 ソニーは「BRAVIA(ブラビア)」ブランドの新製品を発売。画面を振動させて音を出す独自技術を開発し、搭載した。従来のスピーカーが不要で、スリムなデザインに仕上がった。市場想定価格は55型で54万円前後。平成19年に世界初の有機ELテレビを発売したが採算が合わず撤退、今回は再挑戦となる。

 パナソニックは「VIERA(ビエラ)」ブランドの有機ELテレビを16日に国内で発売。自社の音響機器ブランド「テクニクス」で磨いた臨場感ある音質技術をテレビに初めて搭載。

 東芝は3月に「レグザ」ブランドから独自の映像処理技術を採用した新製品を投入済み。売れ行きは「想定以上に順調」(広報)。

 3社とも基幹部品である有機ELパネルは自前で生産せず、韓国LG電子から外部調達している。
http://www.sankeibiz.jp/business/news/170612/bsb1706120946002-n1.htm
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1497230733/


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有機ELテレビ続々 薄く、美しく ネックは価格

1: ノチラ ★ 2017/06/11(日) 10:45:30.50 _USER
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次世代パネル「有機EL」を採用した4Kテレビを巡る国内電機大手の商戦が本格的に始まった。ソニーは10日、「BRAVIA(ブラビア)」ブランドの新製品を発売。有機ELテレビは高画質の映像表現や薄型の構造が魅力だが、価格が50万円前後からと高価なことが課題だ。各社は価格に見合う「高級感」の演出に知恵を絞る。

 ソニーは画面を振動させて音を出す独自技術を開発し、新製品に搭載した。従来のスピーカーが不要で、スリ…
https://mainichi.jp/articles/20170611/ddm/008/020/098000c
引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1497145530/


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