SIerブログ

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その他:ネット関連記事

Airbnbで部屋を借りたら隠しカメラで盗撮されていたという話

1: ノチラ ★ 2017/10/15(日) 22:31:00.11 _USER
アメリカ・インディアナ州で暮らす夫婦がAirbnbを使ってフロリダ州ロングボートキーでコンドミニアムを借りたところ、2台のカメラが隠されていることに気づきました。

Airbnb renters find hidden camera in vacation condo
http://mashable.com/2017/10/11/airbnb-hidden-camera-florida/

Airbnbで借りた部屋に隠しカメラが仕込まれていることに気づいたのは、スターンズ夫婦。2人がABC Action Newsに語ったところによると、寝室の煙感知器に小さな黒い点があり、そこから隠しカメラの存在に気づいたとのことです。なお、隠しカメラは寝室以外にも居間に設置されていたそうです。スターンズさんが煙検知器を取り外して調べたところ、黒い点はカメラのレンズで、撮影したムービーがSDカード内に保存されていることに気づいたそうです。

スターンズさんは盗撮用のカメラを発見した直後に警察に電話をかけており、「私と妻はこの状況に悩まされています。同じような被害者が名乗り出てくることを祈っています」と語っています。また、警察は貸し出し主のハードドライブやSDカードなど、データを格納するデータデバイスを押収したそうです。法執行機関はAirbnbのホストと借り手のどちらにおいても、知らないうちに盗撮されている可能性があるとして危惧しています。

スターンズ夫婦を盗撮したのはウェイン・ナット氏で、過去2年間にわたってAirbnbのホストを務めてきた人物です。ナット氏がホストをした物件へのレビューは40件以上ありましたが、最終的に盗撮の罪で逮捕されています。

以下の画像は隠しカメラでスターンズ夫婦を撮った写真
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なお、Airbnbは今回の盗撮事件について「我々は今回の事件の報告に憤慨しています。我々は報告を受けてすぐに、件の人物をAirbnbから永久追放し、影響を受けた可能性のあるゲストへのサポートを行いました。我々チームは、この凶悪な犯罪に関する調査を支援するために、地元の法執行機関に連絡を取り、正義が実現することを願っています。我々はプライバシーの問題を非常に真剣に受け止めており、このような行為を容認できないポリシーも持っています」と記しています。

また、Airbnbは犯罪記録や性犯罪者リストのバックグラウンドチェックを行うとしています。
http://gigazine.net/news/20171015-airbnb-hidden-camera/
引用元: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1508074260/


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8月に起きた「OCN」の大規模ネット障害、一時Google経由に 日米往復し遅延

1: 岩海苔ジョニー ★ 2017/10/15(日) 15:45:30.97 _USER9
 日本国内で8月下旬に起きた大規模なネット通信障害で、接続サービス大手「OCN」につながる国内通信の大半が一時、米IT大手グーグルを経由する「太平洋往復ルート」に切り替わっていたことが関係者への取材で分かった。原因はグーグル側の短時間の設定ミスだったが、その結果、通信の遅延やパンクが連鎖的に起き、日本全体のネット通信が一時まひする事態になった。

 大規模障害が起きたのは8月25日午後。人気アプリ「LINE」「メルカリ」や電子マネー「Suica(スイカ)」、証券会社や金融機関の取引など多くのサービスが一時ストップした。

 複数の関係者によると、グーグルはその日、世界の通信事業者間を網の目のように結ぶ約66万通りの通信経路のうち、約11万経路を変更する通知を事業者に流した。通信をスムーズにする目的だったとみられるが、その中で「OCNにつながる通信はグーグルの通信装置を経由する」と誤った設定の通知が流れた。

 ネットは事業者どうしの「相互信頼」に基づき、通知を即座に反映する仕組みになっているため、OCNにつながる通信のほとんどが一時、いったん米国の装置を経由し、日本に戻ってくるルートに変わった。大回りになった結果、通信の遅延やパンクが起きたとみられる。

 グーグルは8分後にミスを修正…

残り:332文字/全文:863文字
http://www.asahi.com/articles/ASK9Q4JQWK9QUUPI001.html
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引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1508049930/


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「ネットに偽情報流れている」81%…読売調査

1: ひろし ★ 2017/10/14(土) 00:59:00.97 _USER9
20171013_CANARQ
 読売新聞社は、15日から始まる第70回新聞週間を前に、全国世論調査(郵送方式)を実施した。

 欧米諸国でインターネットなどを通じたフェイク(偽)ニュースの拡散が問題となる中で、日本でもネットなどに多くの偽の情報が流れていると「感じる」との回答は81%に上った。

 インターネットなどを利用するとき、「自分と近い意見や考え方」に接する方が多いと答えた人は63%と半数を超えた。「自分と異なる意見や考え方」の方が多い人は26%だった。

 新聞やテレビ、ネットなどのメディアを利用するとき、正しい情報を見分ける方法を学校で「教えるべきだ」と思う人は80%に達した。ニュースを知るために主に利用するメディア(三つまで)は、「新聞」と「民放テレビ」が各62%で並んで最も多く、「NHKテレビ」55%が続いた。

 調査は9月5日〜10月12日に実施した。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171013-00050117-yom-soci
前スレ
http://asahi.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1507900217/
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1507910340/


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メルカリ 出品者の本人確認を強化へ

1: みつを ★ 2017/10/12(木) 00:59:13.54 _USER9
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http://www3.nhk.or.jp/news/html/20171012/k10011175291000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_002

スマートフォンを使って品物を売買できるアプリ「メルカリ」で、盗まれた商品が出品されるケースが相次いでいることを受けて、メルカリの運営会社は、出品者に名前や住所などの入力を義務づけるといった本人確認の対策を強化することを決めました。

メルカリは、利用者どうしでフリーマーケットのように手軽に売り買いができる便利さから人気が高まる一方、盗まれた商品などが出品されるケースが相次いでいます。

警察庁によりますと、古物営業法では、万引きされた商品の換金を防ぐため、買い取る店に対し本人確認を義務づけていますが、メルカリは法律の適用外となっていて、警察庁は、運営会社に対し本人確認を強化するよう複数回にわたって要請していました。

運営会社が検討を進めた結果、利用者が初めて出品する際、名前や住所、生年月日の入力を新たに義務づけたうえで、金融機関の口座の名義と一致しなければ、出品者が売上金を引き出せないようにするなど本人確認の対策の強化を決め、警察庁に伝えました。

運営会社によりますと、新たな対策は年内にも始める予定で、さらに、出品された品が盗難品と警察が確認した場合には、被害者に損害額を補償する仕組みについても今後検討していくということです。

盗品の出品などが相次ぐ

メルカリをめぐっては、万引きされた本や盗まれた高級自転車などが出品されるケースが相次いでいます。

5月には、発行済みの領収書が記載された金額よりも安い値段で出品されていたことがわかったほか、先月には、奈良県警察本部がコンピューターウイルスをダウンロードするための情報を出品したとして大阪の中学生を児童相談所に通告しました。

また、埼玉県の高校の野球部の部室からボール120個を盗んだなどとして今月、2人が逮捕された事件では、少なくともおよそ2000個のボールが、メルカリなどに出品されていたということです。

警察庁によりますと、万引きされた商品が換金目的で持ち込まれることを防ぐため、古物営業法では、買い取る店に対し運転免許証などによる本人確認を義務づけています。インターネットオークションで盗難品の出品が相次いだことを受けて、平成14年には事業者に対し本人確認を義務づけるよう古物営業法が改正されましたが、「ネット上のフリーマーケット」として売買の場を提供しているだけのメルカリは、この法律の適用外となっています。

警察庁は、不正に入手した品を換金する場として悪用されるケースもあるとしてことしに入って複数回にわたって運営会社のメルカリに対し、本人確認を強化するよう要請していたということです。

運営会社のメルカリによりますと、現在、250人以上のスタッフが24時間、不審な出品がないかなどを監視しているということです。

メルカリ パトロール体制を強化

運営会社のメルカリの山田和弘執行役員は「想定外の事案が発生した際に対処しきれなかったこともあり、ご迷惑をおかけした部分もあった。違反行為に対する抑止力強化の一環として、今後は出品者が販売して得た売上金を引き出すときには、口座情報と入力してもらった名前などの情報を突き合わせるので、偽名などでの入力ができなくなる」と話しています。

そのうえで、「違反行為があった場合には、警察との連携で情報を提供することも考えている。違法行為を行う利用者に対しては捜査協力をしていき、安全な利用環境を整備していきたいと考えている。今後はAI=人工知能のような新しい技術にも投資していって、よりシステム的なパトロールの体制を強化していきたい」と話しています。

10月12日 0時15分
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1507737553/


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ヤマトが強気値上げ ネット通販業者の苦悩 悲鳴を上げるEC事業者

1: ばーど ★ 2017/10/11(水) 16:17:09.90 _USER9
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10月1日、宅配便最大手のヤマト運輸は個人向けの運賃を平均で15%値上げした。運賃の全面改定は実に27年ぶりだ。

アマゾンなどネット通販(EC)の拡大で急増する荷物量にヤマトの配送現場はパンク。ドライバー不足や長時間労働が深刻化し、サービス残業も発覚した。ヤマトは今年、未払いの残業代約240億円を支払う事態にも追い込まれた。

労働環境の改善を急ぐヤマトは、「サービスを維持するためには適正な運賃をいただく必要がある」として、値上げに動き始めた。

■アマゾンは4割値上げか

今春から、大口顧客1000社を対象に、法人向け運賃も平均15%以上引き上げるべく交渉を進めている。ヤマトホールディングス(HD)の山内雅喜社長は、9月末までに8割以上の顧客が値上げを受け入れたことを明かした。

焦点は最大顧客であるアマゾン向けの運賃だ。ある国内証券アナリストは、「現状で1個当たり平均280円前後という水準を、400円強へと約4割引き上げる方向のようだ」と話す。

アマゾンはヤマトの宅配便取扱個数の1?2割を占めるとされる。「仮に4割を超すような運賃の値上げとなっても、体力のあるアマゾンは消費者に転嫁しなくても十分に吸収できるだろう」と通販や物流の業界関係者は口をそろえる。

苦しくなるのは、他社との熾烈な価格競争で消耗しているEC事業者だ。東京に拠点を置くある物流の一括請負業者の元には、配送コストを少しでも抑えたい業者が駆け込んでくるという。同社社長は、「ヤマトの値上げ要請はとにかく強気だ。3?4割はざらで2倍を超えるところもある」と明かす。

ヤマトが要求する値上げ幅が、顧客によって大きく異なるのはなぜか。ヤマトはかつて大口顧客に対し、荷物のサイズや距離にかかわらず大幅な割引を実施した。

2013年に起きたクール宅急便の品質問題を契機に「運賃の適正収受」を進めたが、「一部の顧客は値上げに応じなかった」(通販大手幹部)。こうした顧客に対し、値上げを迫る狙いがある。ただ、「2?3年をかけて引き上げるようだ」(同)。

■ヤマトの値上げ影響がじわり広がる

単価は5年で約7%低下
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通販大手のベルーナは、従来は5000円未満の注文で390円としていた送料を10月1日から490円に引き上げた。同社の通販事業は増収の一方、コスト削減を進めても、前期比で約9%の減益見通しだ。

宅配クリーニングを手掛けるリネットは、ワイシャツの畳み仕上げの料金を290円から390円に値上げするなど、大半の料金を引き上げた。「配送の質を維持するうえではヤマトの代わりが見つからない」と、運営会社ホワイトプラスの森谷光雄取締役は話す。

ヤマトが荷主に求めているのは、値上げだけではない。荷物の受け入れ量を抑制する「総量規制」もだ。ヤマトは、2017?18年度の2年間で宅配便の配達個数を2016年度比で約1億個減らす計画で、配送現場の負担軽減を急ぐ。

西日本のあるEC事業者は今年8月、ヤマトとの契約を打ち切った。今年2月、同社から荷物量の抑制を求められ、宅配業者の2社活用を検討した。だが物流コストが増えるため、最終的に日本郵便への切り替えを決めた。「ヤマトの担当者は申し訳なさそうにしていた。本社が地方の営業所にも総量規制をそうとう急がせたようだ」と同社社長は話す。

ヤマトHDは9月28日、2019年度までの中期経営計画を発表。経営の最優先課題に掲げた「働き方改革」に1000億円を投じる。午後から夜間にかけての配達に特化したドライバー制度を新設。19年までに1万人規模の人員を雇用し、正社員やパート社員の残業の大幅な削減を目指す。

「社員の負担や将来性を考慮し、雇用を安定化させる策を打ち出したといえるが、実現のハードルは決して低くない」(SMBC日興証券の長谷川浩史アナリスト)。宅配業界は慢性的な人手不足のうえ、アマゾンが自社物流網の構築を探る動きもあるからだ。

■ドライバー争奪戦が一層激化へ

アマゾンはヤマト以外にも物流の一括請負業者を活用。そのうちの1社、丸和運輸機関はアマゾン向けに東京23区を中心として早期の配送車1万台体制の確立を目指す方針だ。物流コンサルタントの?井亮一氏は「軽貨物宅配ドライバーの取り合いが加速するのは確実だ」と指摘する。

ヤマトHDの山内社長は、「今後も社会インフラであり続けたい」と語気を強める。宅配便シェアで半分を握るガリバー企業は、有言実行を貫けるか。

配信2017年10月11日
東洋経済
http://toyokeizai.net/articles/-/192077
引用元: http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1507706229/


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「2ちゃんねるに書き込んだことがある人」は31% 2ちゃんねるに接したことがある94%wwwwwww

1: 名無しさん@涙目です。(東日本) [BR] 2017/10/06(金) 18:09:26.60 BE:837857943-PLT(16930) ポイント特典
管理運営権の譲渡に伴い、「5ちゃんねる」に改名されたことで話題を集めた「2ちゃんねる」(関連記事)。以前から「SNSなどの登場により、
利用者数が減っている」というような指摘が現れていますが、実際のところ、どうなのでしょうか。アンケート調査をしてみました。

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調査に使用したのはねとらぼのTwitterアカウントで、2日間で4741票が集まりました。結果は、「書き込みをしたことがある」が31%、
「見たことはある(ROM)」が40%と全体の約7割を占めました。さらに「まとめサイトなら見たことがある」(23%)を含めると、94%に到達。
Twitterユーザーを対象としたアンケートのため、回答に偏りがある可能性も考えられますが、ほとんどの人が何かしらの形で、
2ちゃんねるに接しているということが分かります。

http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1710/05/news145.html
引用元: http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1507280966/


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ネット投稿本当? 法大生・記者検証 フェイクニュース2件判定 22日まで検証

1: 孤高の旅人 ★ 2017/10/07(土) 14:43:04.65 _USER9
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ネット投稿本当? 法大生・記者検証 フェイクニュース2件判定
2017年10月7日 夕刊
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201710/CK2017100702000316.html

 偽の情報を含むインターネット上の「フェイク(偽)ニュース」を検証し、正誤を判定する大学と記者のプロジェクトが衆院選を契機に始まった。参加する記者らがファクトチェック(事実確認)をする仕組みで、衆院解散の九月二十八日から今月七日までに二件がフェイクニュースと判定された。
 プロジェクトは、法政大社会学部の藤代裕之准教授と日本ジャーナリスト教育センター(JCEJ)が企画。事実関係が疑わしい記事を同大の学生有志九人が選別し、メールで報告を受けた新聞、テレビ、ネットメディアなど十八社の記者が関係先に取材して検証する。本紙からも参加している記者の三人以上が「事実と異なる」と判断した場合、フェイクニュースとしてネット上で公表する。
 これまでフェイクニュースと判定された二件のうち、一件は「辻元清美が『大発狂』とネットで話題に」と題した投稿。大阪10区から立憲民主党で出馬予定の前職辻元清美氏が「突然、意味不明の言葉」を発したと記されていたが、五人の記者が「大発狂した事実はない」と判断した。
 この投稿は現在もネット上に残っているが、タイトルから「大発狂」の文字は削除されている。閲覧者は三日時点で約十五万八千人とされている。
 もう一件は、宮城5区から無所属で出馬する前職安住淳氏が、希望の党の公認を得るために「憲法改正は前から賛成だ」と「変節」したとするネットサイトの記事で、三人の記者が「変節はしていない」と判定した。これらの二件はいずれも、記者が前職の事務所などに確認し、判断の客観性を担保したという。
 藤代准教授は「ソーシャルメディアを流れる不確実な情報はかなりの量。大半は検証されないまま、拡散している状況が明らかになってきた」と指摘。「判定を積み重ねていくことで、国内のフェイクニュースの実態や傾向が明らかになっていくのではないか」と話している。
 フェイクニュースの検証は投開票日の二十二日まで続ける。ホームページ(ソース元で)で閲覧できる。
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1507354984/


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Bフレッツ100Mbpsから光ネクスト1Gbpsに変えたら実測1Mbps割り込んでワロタ…ワロタ… 

1: 名無しさん@涙目です。(北海道) [US] 2017/10/02(月) 22:28:52.43 BE:422186189-PLT(12015) ポイント特典
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ADSLの終了や光コラボの提供などによって、光回線を利用した固定通信サービスが花盛りとなっている
昨今ですが、一方で問題となっているのが「夜になると通信速度が極端に落ち込む」というケース。

実際Buzzap!編集部員の自宅でも1Mbpsを下回るという、あまりにもストレスフルな事態が常態化しつつ
あるため、WiMAX 2+のホームルーターを試してみることにしました。詳細は以下から。

◆本当に1Mbpsを割り込むフレッツ光
まず見てもらいたいのが、Buzzap!編集部員が直面している固定回線(フレッツ光)の問題。
夜になると下りが1Mbpsを割り込んでしまい、3G以下の通信速度になってしまいます。

測定データをまとめるとこんな感じ。速度も出なければpingが3桁になる場合があるなど、
一昔前の3G回線の方がマシなのではないかと言いたくなるレベルに。なお、国内有数の大手プロバイダを利用しています。

http://www.excite.co.jp/News/it_g/20171002/Buzzap_45349.html
引用元:http://hayabusa3.2ch.sc/test/read.cgi/news/1506950932/


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radikoでNHKラジオを配信、10/2から

1: ノチラ ★ 2017/10/02(月) 22:04:32.66 _USER
radikoロゴ
radikoが2017年10月2日の正午を目途に、実験的にNHKラジオの配信を開始する。radikoでNHKラジオを配信するのは初の試みだ。これまでPCやスマートフォンでNHKラジオを聴きたい場合、NHKネットラジオ「らじる★らじる」を利用する必要があったが、これでNHKと民放のラジオ番組、どちらもラジコという一つのIPサイマルラジオサービスを使ってシームレスに楽しめるようになる。

今回の試みは、日本民間放送連盟(民放連)とNHKが実施する「NHK・民放連協同ラジオキャンペーン」の一環で行われるもので、残念ながら期間限定・エリア限定だ(配信期間は、2017年10月2日から翌年2018年3月30日まで)。

NHKラジオの配信は、無料で聴取できる配信エリア内でのライブ(同時配信)のみとなっており、過去1週間以内に放送された番組を後から聞くことができる「タイムフリー機能」や、有料サービスである「エリアフリー聴取」(配信エリア外の番組を聴取できる)には対応しない。
配信エリアは以下の5エリア。NHKラジオ第2は全エリア同一コンテンツが配信されるが、NHKラジオ第1とNHK FMに関してはそれぞれのエリア別のコンテンツが配信される。
配信エリア
・関東広域(1都6県)
・福岡県域
・宮城県域
・広島県域
・愛媛県域

現在radikoは民放ラジオ86局と放送大学が参加し、月間ユニークユーザー数1,000万人、日間ユニークユーザー数100万人を超えている。
有料ではあるが全国の番組を聴取でき、2016年10月からは過去の番組を遡って聴けるようになったradikoは、ラジオを聴く手段として既に広く認知されていると言えよう。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/51132
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1506949472/


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ウィキペディア「目立ちすぎる」寄付募集の理由。本家の財団に訊くと「日本では認識されていないから・・・」

1: 記憶たどり。 ★ 2017/09/30(土) 19:04:50.45 _USER9
20170929-00000002-withnews-000-5-view
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170929-00000002-withnews-sci

最近、パソコンやスマートフォンで、ウィキペディア(Wikipedia)のページを開くと、
寄付を呼びかけるメッセージをよく見かけます。スマホの場合、画面全体が
呼びかけで覆われることもあります。SNS上では「気持ちは分かるけど、大きすぎる」
という意見も。世界のアクセス数で見ると、アメリカに次ぐ二番目の日本。
なぜ最近、寄付の募集が目立っているのか。そもそも寄付にこだわる理由は? 
「日本はまだ寄付をそれほど認識していません……」。ウィキペディアを運営する
アメリカの「ウィキメディア財団」に取材しました。

■年に一度のキャンペーン

ウィキペディアを使って調べ物をしようとすると、パソコン上で最近、次のような
メッセージが出るようになりました。

〈日本の読者の皆さまへ、今日は、日本の皆さまにお知らせがあります。
ウィキペディアの援助をお願いいたします。私たちは独立性を守るため、
一切の広告を掲載いたしません。平均で約1500円の寄付をいただき、運営しております。
援助をしてくださる読者はほんの少数です。もし、このメッセージを読んでくださった皆さまが
300円を寄付してくだされば、ウィキペディアはこの先何年も発展することができます。
コーヒー1杯ほどの金額です。ウィキペディアを便利に思われるなら、今後も運営を続け、
さらに発展できるよう少しのお時間をください。よろしくお願いします〉

スマホでも英語版でも、文字数や表現はやや異なりますが、ほぼ同じ内容のメッセージが
出ています。そして両方とも「クレジットカード」と「PayPal」の寄付方式を案内しています。
寄付額を載せたページには「300円」「1500円」「2000円」「5000円」「10000円」「その他」
などと金額が選べるようになっています。

財団によると、このお願いは年に一度、2〜3週間かけて実施されるキャンペーン。
今回は9月いっぱい表示される予定です。

■広告に頼らず、寄付を呼びかける理由

なぜウィキペディアはここまで寄付を重んじているのでしょうか。

取材に対し、財団は、寄付への思いについて教えてくれました。

財団によると、運営資金は主に個人からの寄付で、一人当たりの平均金額は15ドル
(約1600円)だそうです。財団は「個人の読者からの寄付で賄っているからこそ、
『真』のパブリックなものになります」と説明します。

そして、「ウィキペディアには無料の知識を提供し続けるミッションがあります。読者への
説明責任や信頼関係を維持するために、寄付が非常に重要な役割を果たしています」
と訴えました。

さらに、「広告が入れば、中立の立場が保ちにくいし、読者からの全面的な信頼を
損なうことにもつながります」というボランティア編集者の意見も紹介してくれました。
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1506765890/


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