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Web系関連記事: プログラミング、開発関連

メンバー全員がプログラミングができるアイドルユニット、現在メンバーを募集中

1: 田杉山脈 ★ 2020/04/23(木) 22:00:26.58 ID:CAP_USER
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プログラミングができるアイドルユニット「プログラマーアイドル」が、現在メンバーを募集中だ。

 これはオンライン対応のプログラミングスクール「FIRST CLASS」が募集しているもの。応募の時点でプログラミングができる必要はなく、同社のコースを受講することでプログラマーとして成長していく姿を伝えていくことを目標としており、受講中にどういったことを学習し、どういった部分でつまづいたかを、アイドル的な目線で配信してもらうとしている。運営元のBringOnは「従来のアイドルのほとんどが金銭的にも厳しい環境下で活動を行っているという現状を鑑みて、なんとかアイドル活動以外の部分で収入をえながら効率よく活動ができないかと考えた結果」としている。4月中に選考を行ったうえで5月からプログラミング学習とアイドル活動をスタートするとのことで、その配信内容にも注目だ。

株式会社BringOnのプレスリリース(PR TIMES)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000056627.html

https://internet.watch.impress.co.jp/docs/yajiuma/1248952.html



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AI人材の獲得に超本気 NECが新人事制度を9人に適用、富士通は最大年収3500万円へ

1: 田杉山脈 ★ 2020/04/19(日) 19:52:52.59 ID:CAP_USER
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NECと富士通がAI人材の獲得に本腰を入れ始めた。人工知能(AI)やセキュリティーなどの技術の重要性が増す中、それらの高度な技術に対応できる人材(以下、高度技術人材)の市場価値が急上昇している。企業は自社の採用活動を優位に進めたり、他社からの引き抜きに対抗したりするために、高度技術人材に厚く報いる新たな人事制度を模索している。こうした中、日本企業の中で際だった動きを見せているのがNECと富士通だ。

 NECは若手研究者向けに厚待遇の新人事制度を導入し、「20〜30代の社員9人に適用した」(NEC)。一方、富士通は2020年度上期中に年収2500〜3500万円を提示できる新人事制度の導入に向けて調整中であることが、共に日経クロステックの取材で分かった。

 NECの新人事制度は「選択制研究職プロフェッショナル制度」と呼ぶもので、2019年10月からスタートさせた。同制度の年収は[1]基本給と[2]業績賞与から成る。[1]の基本給は、社員の技術レベルを4段階に分けて金額を決定する。一方、[2]の業績賞与は、成果に応じてゼロ円から上限なしで支払う。NECは個別社員の年収の詳細については回答できないとしつつも、「レベル3以上になると年収が1000万円を越える」(同社)と明らかにした。

 富士通は詳細部分はこれから詰めるが、人材の経験に応じて市場価値を算出する人事制度を計画している。「年収としては2500〜3500万円の金額を提示する可能性がある」(同社)。年齢は問わない。確保したい高度技術人材が現れた際に、従来の人事制度に捉われずに柔軟な対応ができるように仕組みを整える。

 ただし、2019年8月に日経クロステックが富士通に取材に応じた際には、2020年3月をめどに新人事制度を導入する計画と語っていたが、開始時期が遅れている。
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/18/07622/



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音声認識アルゴリズム「黒人がなんか喋ってるけど何言ってんのかわかんなくてワロタ」

1: なまはげ君(東京都) [SA] 2020/04/19(日) 17:08:28.53 ID:DqaXzzkq0● BE:969416932-2BP(2000)
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音声認識アルゴリズムはスマートスピーカーやスマートフォンなど、さまざまなデバイスやアプリケーションに採用されており、もはや日常の一部となっています。
ところが、AppleやAmazon、Google、IBM、Microsoftなどの音声認識アルゴリズムを使った実験で、「音声認識アルゴリズム白人の声と比較して黒人の声を上手く認識できない」問題があることが判明しました。

音声認識アルゴリズムはスマートアシスタントの操作や音声入力、文字起こしサービスなど、さまざまなアプリケーションに採用されています。
音声を認識するシステムには機械学習アルゴリズムが用いられており、開発者らが用意した音声データやテキストデータで機械学習アルゴリズムが訓練されています。

そんな音声認識アルゴリズムの精度を調査するため、スタンフォード大学の研究チームはApple、Amazon、Google、IBM、Microsoftの音声認識アルゴリズムに対し、さまざまな人が話した音声を文字に変換させる実験を行いました。
実験に用いられた音声は合計で19.8時間分であり、42人の白人と73人の黒人によって話された2141個の音声で構成されていたとのこと。また、話者の44%が男性であり、平均年齢は45歳だったそうです。

実験の結果、各社の音声認識アルゴリズムは平均で白人が話した単語のうち19%を誤認しましたが、黒人が話した単語が誤認される割合は35%に上りました。また、エラー率は黒人男性で全体の41%、黒人女性のエラー率は30%でした。

以下のグラフが、各社の音声認識アルゴリズムによる白人話者のエラー率と黒人話者のエラー率を比較したもの。どの音声認識アルゴリズムにおいても、黒人が話す言葉のエラー率が白人の話す言葉のエラー率を上回っていることがわかります。
Appleの音声認識アルゴリズムが最もエラー率が高く、黒人話者のエラー率は45%、白人話者のエラー率は23%。最も成績がよかったMicrosoftの音声認識アルゴリズムでも、黒人話者のエラー率は27%、白人話者のエラー率は15%となりました。


スタンフォード大学の工学准教授であるSharad Goel氏は、「結果は特定の企業に限定されるものではありません。5社全てに類似したパターンが見られました」と述べています。

過去にもアルゴリズムやソフトウェアが人種的な偏りを持つケースは報告されており、Google Photosが黒人を「ゴリラ」と認識してタグ付けしてしまった事例や、人種に関するデータが存在しない医療システムで黒人が不平等に評価されるケースも判明しています。

一連の問題は、機械学習アルゴリズムを訓練する際のデータセットに存在する偏りが原因の可能性が高いと考えられています。
訓練に使用されるデータそのものが白人話者の音声を豊富に含み、黒人話者の音声をあまり含んでいない場合、音声認識アルゴリズムが黒人話者のアクセントや話し方を上手く学習できず、エラー率が高くなってしまうとのこと。



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半導体製造装置の販売額、19年は7%減 メモリー向け低迷

1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2020/04/15(水) 15:21:04.75 ID:CAP_USER
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国際半導体製造装置材料協会(SEMI)が14日発表した2019年の半導体製造装置の世界での販売額は、前の年に比べて7.4%減の597億5000万ドル(約6兆4300億円)だったと発表した。半導体メモリーメーカー向けなどの出荷が減り、4年ぶりに前年実績を下回った。新型コロナウイルスの感染拡大で20年の世界市場の先行きも不透明感が出ている。

世界での販売額の減少は世界3位の市場である韓国向けの低迷が響いた。韓国市場ではサムスン電子などがメモリー向けなどの投資を手控えたため、44%の大幅減(販売額は99億7000万ドル)となった。

一方、世界首位の台湾市場は半導体受託生産で最大手の台湾積体電路製造(TSMC)向けなどが伸び、68%増の171億2000万ドルとなった。19年末に次世代通信規格「5G」関連の投資が増え、半導体の回路線幅を数ナノ(ナノは10億分の1)メートルまで狭める「微細化」に向けた高額装置の販売が好調だった。世界2位の中国市場も3%増えた。

新型コロナの感染被害の広がりで、20年の世界販売も縮小する公算が大きい。JPモルガンの調査によると、世界の製造装置向けの投資額は19年比で4.2%減少するという。

20年以降は5G関連の投資が増えるため製造装置市場は拡大するとみられていたが、スマートフォンの需要低減や半導体の部品供給網の寸断により、製造装置の一部投資時期の先送りが懸念されるためだ。21年に世界最大の製造装置市場になる見込みだった中国では、装置の工場への搬入の遅れや技術者の不足が深刻化している。

米アプライドマテリアルズなど製造装置メーカーも一部工場での稼働を停止している。東京エレクトロンなど日本の製造装置メーカーは工場が国内に集中しているため、現状では生産に大きな影響を受けていない。ただ、「他国の製造装置の出荷停止が長期化すれば、日本からの出荷も顧客から止められる可能性がある」(JPモルガン証券の森山久史氏)との見方もある。

2020/4/15 14:44
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58075540V10C20A4TJC000/



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「求むCOBOLプログラマー」 半世紀前の言語が今脚光を浴びる理由

1: 田杉山脈 ★ 2020/04/13(月) 19:02:47.11 ID:CAP_USER
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「COBOLプログラマーの皆さん、今がチャンスです」。米ニュージャージー州のマーフィー知事が記者会見でそう訴え、同州の求人に応募するようベテラン技術者に呼び掛けた。COBOLは1959年に開発されたプログラミング言語。「絶滅しかけたコンピュータ言語」(New York Times)とさえ呼ばれる。それが今、突如として脚光を浴びるようになった発端は、やはり新型コロナウイルスだった。

 ITニュースサイトのOneZeroによると、ニュージャージー州はこれまで40年以上にわたり、COBOLで構築された失業保険金給付システムを使い続けてきた。そこへ新型コロナウイルスの流行が起き、自宅待機命令の影響で失業者が激増。失業保険金の受給申請が殺到し、システムがパンク状態に陥った。ところがこの問題に対応できるエンジニアはいなかった。

 COBOLは今も金融機関や政府機関、自治体などのシステムで広く使われ続けている。しかし大学などでCOBOLを教える講座は激減し、COBOLが分かる現役のプログラマーは少なくなった。

 問題に見舞われたのはニュージャージー州だけではない。New York Timesによると、隣のニューヨーク州でも、3月に失業者が一挙に増えて州労働局のWebサイトへのアクセスが殺到し、システムがダウンした。失業保険を申請しようとすると画面が何度もフリーズし、「Netscape」の使用を促すポップアップ表示が出ることもあったという(Netscapeは1990年代、MicrosoftのInternet Explorerに駆逐されるまで誰もが使っていたインターネット黎明期のWebブラウザ)。

 申請サイトがどうしてもつながらず、FAXで申請書を送信するために、新型コロナ流行の中でわざわざ外出しなければならなかった人もいるとNew York Timesは伝えている。

 ニューヨーク州の当局者は、この失業保険給付システムを「メインフレームコンピュータ全盛期の遺物」と形容する。問題は以前から指摘されており、州はシステムの近代化を図るプロジェクトを進めようとしていた矢先だった。

 同様にコネティカットなど5州も共同で、レガシーシステムの刷新を目指すプロジェクトを展開していた。しかしプロジェクトの完了は来年までずれ込む見通し。やはりCOBOLで開発されたコネティカット州のシステムも失業給付の申請を処理しきれなくなり、州は引退したエンジニアの採用に踏み切っているという。

 そうした事態を受け、メインフレームの主力だったIBMも支援に乗り出した。引退したベテランCOBOLプログラマーなどの人材を紹介するフォーラムや、経験豊富なCOBOLプログラマーが無料でアドバイスするフォーラムを立ち上げ、COBOLプログラミングを習得してもらうための無料トレーニングコースも創設すると発表した。

レガシーCOBOLシステムのメンテナンスやサポートを支援するため、経験豊富な熟年プログラマーが創設した「COBOL Cowboys」という新興企業もあり、COBOLへの関心は高まっている。

 失業者の急増に伴い相次いで表面化した自治体のレガシーシステム問題。新型コロナの流行が長引けば、事態は今後さらに悪化する可能性もある。ニュージャージー州のマーフィー知事は、「新型コロナウイルスが過ぎ去ったら、一体全体なぜ、我々がCOBOLプログラマーを文字通り必要とするところまで来てしまったのか、検証する必要がある」とコメントしている。
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2004/13/news054.html



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新型コロナは5Gが原因との陰謀説がインターネット上を駆け巡る

1: 首都圏の虎 ★ 2020/04/12(日) 18:08:44.92 ID:qRjOA2359
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米国や世界の大部分で新型コロナウイルスの感染拡大を遅らせる取り組みが本格化する中、ウイルス関連の陰謀論が盛り上がっている。具体的には、5G技術が新型コロナと関係があるという誤った陰謀論だ。5Gの陰謀を何年も吹聴している陰謀論者の影響も手伝い、暗がりから騒がしい主流へと顔を出した。

新型コロナに関する基本的な医学的事実については科学的なコンセンサスが得られているが、研究者らはなお、5カ月前には誰もその存在を知らなかったウイルスに関して研究を続けている。情報不足と言える状況は、通常インターネットの周辺部に追いやられているアイデアが、パンデミックに関する言説に幅広く忍び込むチャンスとなる。前例のない世界的なヘルスクライシスの危険な特徴だ。

偽情報が含まれるオンライン上の会話を監視するAI企業のYonderによると、陰謀論は通常、周辺部のグループにとどまっているが、流行の間にすばやく主流に移った。

新型コロナの偽情報に関する同社の報告によると、この不確実な時代には「普段とは異なり、陰謀的な考え、噂、警告、パニックが主流として受け入れられる」。現在世の中にみられる偽情報の動きを説明する現象だ。

同社は「周辺部の流言」がインターネットの端から主流に移動するまでに通常6?8カ月かかると見積もるが、新型コロナ感染拡大後は3?14日となっているようだ。

「現在のインフォデミックでは、陰謀論やその他の形の誤った情報が前例のない速度でインターネットに広がっている」とYonderの最高イノベーション責任者であるRyan Fox(ライアン・フォックス)氏はTechCrunchに語った。 同氏は、誤った情報が広がる際に「非常に熱心な個人で形成される小グループ」が非常に大きい影響を及ぼす傾向があり、「5G陰謀説」もそうだと考えている。

新型コロナに関する5G陰謀説は目新しいが、5Gに関する陰謀論そのものはそうでもない。「QAnon(Qアノン)やAnti-Vaxxers(ワクチン反対派)などのオンライングループ由来の5Gに関する偽情報は数カ月前から存在していたが、新型コロナとの関連で急速に主流になっている」とフォックス氏は述べる。

Wiredの報告によると、誤った「新型コロナ5G原因説」の種がまかれたのは、5G技術が健康に危険をもたらしウイルスに関連している可能性があると示唆した1月下旬のベルギーの医師とのインタビュー記事だった可能性がある。インタビューから間もなく、オランダ語を話す反5G陰謀論者たちがこの理論を取り上げ、すでに他の5G陰謀説が流布していたFacebookページやYouTubeチャンネルを通じて広まった。その過程のどこかで、携帯の電波塔に放火する者が英国で現れ始めた。政府当局者はウイルスに関する誤まった情報に関連した行為だと考えている。だが電波塔は明らかに間違った標的だ。「英国では5Gの導入が遅れているため、破壊された塔の多くに5Gは入っておらず、攻撃によって3Gと4Gの機器が損傷しただけだ」とThe Guardian(ガーディアン紙)が報じた。

今週、陰謀論は主流になり、俳優のJohn Cusack(ジョン・キューザック)氏とWoody Harrelson(ウッディ・ハレルソン)氏などの真に受けた有名人の間で勢いを得ただけでなく、彼らのTwitterとInstagramの大勢のフォロワーに対して偽の5G陰謀説を広げることになった。

Twitterを少し検索すると、陰謀に関して豊富なバリエーションがいまだに流布しているのがわかる。「5Gが武漢で最初にテストされたことは誰もが知っている。偶然ではない!」と、あるTwitterユーザーが主張する。「5Gは最初武漢で、その後他の主要都市で設置されている。偶然?」と別のユーザーが聞く。


2020年4月12日 全文はソース元で
https://jp.techcrunch.com/2020/04/12/2020-04-10-coronavirus-5g-covid-19-conspiracy-theory-misinformation/



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米、中国電信の免許取り消し検討 「脅威」と認定

1: ムヒタ ★ 2020/04/10(金) 07:36:31.19 ID:CAP_USER
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【ワシントン=鳳山太成】トランプ米政権は9日、中国の国有通信大手、中国電信(チャイナテレコム)に与えた事業免許の取り消しを検討すると発表した。中国政府が同社を通じてサイバー攻撃を仕掛けたり情報を盗んだりすると懸念しており、「安全保障上の脅威」と認定した。米国は通信機器や通信サービスを手掛ける中国企業への警戒を一段と強めている。

司法省や国防総省などの政府機関が、通信会社を監督する米連邦通信委員会(FCC)に対し、チャイナテレコムの免許を取り消して停止するよう勧告した。同社は米国で国際通信事業を展開している。FCCも中国への警戒が強く、勧告を受け入れる公算が大きい。

チャイナテレコムは「これまで規制当局に極めて協力的で透明性を確保してきた」と反論し、米政府に見直しを働きかけていく方針を示した。

FCCは2019年5月、中国国有通信最大手の中国移動(チャイナモバイル)による米国参入の申請を却下した。過去に免許を与えた中国電信への対応も焦点になっていた。
2020/4/10 6:20 (2020/4/10 6:59更新)
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO57899310Q0A410C2000000/



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5Gと新型コロナを関連付けるYouTube動画 おすすめ動画として表示される回数が減り、視聴回数が大幅に削減

1: かわる ★ 2020/04/08(水) 03:56:11.39 ID:0IUIng4k9
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 新型コロナウイルスやその感染症であるCOVID-19を次世代5Gモバイルネットワークと関連付ける誤った理論が広まるなか、Google傘下のYouTubeがこの新たな陰謀説を同社のいわゆる「ボーダーライン」トピックに追加した。この措置により、YouTubeでこの種の陰謀論を説く動画がおすすめ動画として表示される回数が減り、結果的にこの種の動画の視聴回数が大幅に削減される可能性がある。

 YouTubeは現在月間アクティブユーザー数が20億人を超えているが、いまのところCOVID-19ー5G関連の陰謀論を展開する動画の公開を禁止にはしていない。

 YouTubeは声明のなかで、医学的根拠のない新型コロナウイルスの予防法を推進する動画を削除する一方で、「5Gと新型コロナウイルスを関連付ける陰謀論など、有害な形でユーザーに誤った情報を与える、ボーダーライン上のコンテンツがおすすめ動画として表示される回数を減らす措置も始めた」としている。

 新型コロナウイルスの感染拡大が世界中で続くなか、それらに関する誤った情報も蔓延している。5Gネットワークは無線波を使用してデータを伝送するもので、新型コロナウイルス(正式名称は「SARS-CoV-2」)は無線波や5Gとは一切関係がない。そして、SARS-CoV-2がCOVID-19の唯一の原因だ。

 だが、英国では誤った理論を信じる何者かによって複数の携帯電話基地局が放火されるという事件が発生した。これに対し、英NHS(国民保健サービス)の責任者は、5G陰謀論を「まったくのでたらめ」とし、また英国の通信事業者各社は、より多くの人々が今まさに必要としている携帯電話網への接続が損なわれる恐れがあるとして、基地局の放火をやめるよう訴えていた。
https://japan.cnet.com/article/35151950/




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次世代国産スパコン「富岳」、コロナ対策で活用研究

1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2020/04/07(火) 14:40:13.46 ID:CAP_USER
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文部科学省は7日、新型コロナウイルス対策として、次世代の国産スーパーコンピューター「富岳(ふがく)」を活用した研究を始めると発表した。治療薬候補の探索や、ウイルス表面のたんぱく質のふるまいの予測などに使う。富岳は2021年の運用開始を計画していたが、前倒しして試行的に利用を始める。

富岳は国産スパコン「京(けい)」の後継機。富士通が製造を担当し、神戸市にある理化学研究所の研究拠点へ搬入・設置が進められている。これまで21年の運用開始をめざしてきたが、新型コロナの感染拡大に対応し一部の設備、機能について前倒しで活用を始める。

具体的には理研の研究者らが中心となり、治療薬候補の探索やたんぱく質の分析のほか、感染拡大や対策のシミュレーションなどに取り組む。

このほか、東京大学や京都大学、産業技術総合研究所などがもつスーパーコンピューターも新型コロナの対策に活用する。4月15日から具体的な研究課題の公募を始める。

2020/4/7 12:08
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO57751210X00C20A4000000/



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「Folding@home」、コロナ解析プロジェクトの演算能力が1.5EFLOPを突破、元気玉かよ

1: さなえちゃん(東京都) [US] 2020/04/07(火) 18:03:46.44 ID:FcBRP13j0 BE:422186189-PLT(12015)

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NVIDIAは、余剰CPU/GPUリソースを使って難病の解析に役立てる分散コンピューティング
プロジェクトの「Folding@home」の演算能力が1.5EFLOPS(エクサフロップス)に達したと
発表した。

Folding@homeでは新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)に関する解析のタスクが3月12日より
実行中だが、NVIDIAや各業界の呼びかけもあり参加者が急激に増加、3月26日時点で
Folding@home全体の演算能力が1EFLOPSに達し、スパコン上位100システムの合計演算能力を超えた。

それが今回、1カ月未満で1.5EFLOPSとさらに演算能力が強化されたことになる。
2020年の年初はわずか3万台だったコンピュータ数は、100万台を超えたとしており、
このうち356,000基のNVIDIAのGPUが動作していると推定される。

https://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1245535.html



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