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Web系関連記事: プログラミング、開発関連

忖度しないAIが人事権を握る時代

1: ノチラ ★ 2017/06/27(火) 11:32:28.24 _USER
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従来、採用活動といえば書類選考を前提としつつ、最終的な材料となるのは面接官による面接を主とする企業がほとんどだろう。そこでは共に働く“人”としての「ヒト」と「ナリ」が合否を分ける基準として存在している。

しかし、少子高齢化などを背景として“売り手市場”とも言われる昨今、どこの業界も人手不足な状況にある。その結果、より規模の大きい企業との採用競争の激化や新卒の活動早期化などに伴い、採用活動を取り巻く環境は日に日に厳しさを増している。

また、今では当たり前となった採用支援業者が様々な情報を盛り込み、応募者の個性を掴みやすいような資料を用意するようになってきている。このように採用システムの高度化や変化も担当者を悩ませる一因となっていそうだ。

人材採用担当者の業務量は増え続けているなか、期待されているのがAIというわけである。

そうした背景を受けて、2017年6月に総合人材グループのマンパワーグループでは、採用コンサルティングにAI活用を組み合わせた新しいサービスを開始することを発表した。
新サービス「RPO×AI」では、
・煩雑なエントリーシート読み込みの作業をテキストマイニングツールAIで代行
・ユーザー企業に蓄積された人事情報を基に応募者の活躍可能性や離職可能性に応用可能
・豊富なアウトプットにより人事担当者や面接官に示唆を与え“ヒトが行う判断”をサポートする
などの特長を備えているという。
煩雑な情報整理に関してはAIが代行し、あくまで面接を行うヒトのサポート役としての活用を見込んでいるようだ。

中略

また、AIの活用は採用だけに止まらない。近年、長時間労働や低賃金、残業代不払いなどを課すいわゆる「ブラック企業」という言葉が取り沙汰されるなど、人々の労働環境に対する意識は高まっている。政府も「働き方改革」を掲げ、プレミアムフライデーやキッズウィークなど、ワークライフバランスの確保を推進しようとしている。

日本式の年功序列神話が崩れて久しくなり、労働者は会社にしがみつくのではなく、より働きやすい、働きがいのある職場を求め、積極的に転職する動きも出てきた。

こうした人材流動性が高まる時代となり、注目されているのがAIやビッグデータ解析などの技術を応用し、採用・人材育成・人員配置・評価などを行う「HR Tech」(HumanResource Technology)だ。

特に日本においては評価が不透明になりがちである。従来の年功序列時代であれば、勤続年数に応じてポジションが与えられ、それがすなわち評価と受け取れる側面もあった。しかし、成果主義が台頭してきたなかで制度整備が不十分な日本企業では、社員の不満を募らせるリスクを抱えている領域だ。

そこに忖度の入る余地がないAIによる評価を活用できれば、評価の正当性を皆で納得して受け入れることができるのではないだろうか。

採用戦略、また人員マネジメントの観点から、AIをはじめとしたHR Techの導入が進んでいくのは間違いなさそうである。現に先行する米国では、多くのベンチャーがサービスを提供しており、なかには大きく成長する企業も現れ始めているという。
今後も人事領域における先端技術の導入は続いていきそうだ。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/50337?page=2
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1498530748/


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電磁波を99%遮る塗料を開発 電子機器の誤作動防ぐ 産業技術総合研究所

1: 紅あずま ★ 転載ダメc2ch.net 2017/06/27(火) 08:45:50.83 _USER9
電磁波を99%遮る塗料、電子機器の誤作動防ぐ
読売新聞:2017年06月27日 08時14分
http://www.yomiuri.co.jp/science/20170626-OYT1T50113.html

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CNTを用いた塗料を塗ったシート。電磁波を遮蔽する能力が高く、熱にも強い(12日、産業技術総合研究所で)

 新素材として注目される「カーボンナノチューブ(CNT)」を用い、物に塗るだけで電磁波を99・9%以上遮蔽できる塗料を開発したと、産業技術総合研究所(茨城県つくば市)の研究チームが発表した。

 乗り物やロボットの部品に用いれば、誤作動防止などに使えるという。

 CNTは炭素原子が網目のように結びついて、直径数ナノ・メートル〜数十ナノ・メートル(ナノは10億分の1)の筒状になったもの。
細くても強度が高いなど優れた性質があり、産業に応用する研究が盛んになっている。

 チームはCNTが金属などと同様、電気を通す性質に着目し、不要な電磁波の遮蔽材としての技術開発に取り組み、水の中に大量のCNTが分散した水性塗料の開発に成功した。

 この塗料を樹脂製のシートに塗ったところ、100分の1ミリ・メートル程度の薄さのCNT膜ができた。
膜は電磁波を99・9%以上遮蔽でき、十分な実用性能があることが確認された。
180度の高温に24時間さらしても、性能は維持できた。
水性なので様々な樹脂やゴムなどに塗ることができ、有機溶剤に金属を混ぜた従来品に比べ優位性が高い。

 近年、至る所に電子機器が取り付けられているが、外部から入ってくる電磁波で電子機器が誤作動するリスクが指摘されており、簡単に電磁波を遮蔽できる技術が望まれている。
産総研ナノチューブ実用化研究センターの堅田有信・特定集中研究専門員は
「高温環境になる自動車の電装部分や、複雑な形をした産業用ロボットなど、色々な応用が考えられる」と話している。
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1498520750/


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半導体宗主国・日本の没落の裏に…韓国の一足早いDRAM投資

1: ノチラ ★ 2017/06/23(金) 10:34:44.21 _USER
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ソウルでオリンピック(五輪)が開催された1988年。米国と日本の政府関係者は毎月、交渉テーブルで向き合った。「半導体協定の改定」が扱われた。日本半導体の米国市場シェアがあまりにも高いため、日本市場内の米国半導体シェアも10%から20%程度に高めようというのが案件だった。当時の交渉には東芝・日立製作所・NEC・東芝・富士通など日本の半導体メーカーとモトローラ・マイクロンなど米国企業の責任者も出席した。当時の半導体市場はほとんど両国が掌握していた。特に88年には日本の世界半導体市場シェアが50%を超えた。

日本半導体の地位は90年代に入って揺らぎ始めた。89年まで東芝、NEC、米国のTI社に続く4位だったサムスンは90年に市場シェア12.9%と、東芝(14.7%)に次ぐ2位に浮上した。追撃の背景には半導体史を変えるほどの「経営判断」があった。88年当時の業界はDRAMの集積率を高める競争をしていた。1メガDRAMまではチップの平面にセルをより多く入れる企業が技術優位を確保できた。しかし4メガDRAMからは集積度を高めるための立体設計技術を適用する必要があった。

世界の業界がこの「立体構造」について悩み始めた。ウェハー表面を掘ってセルを集積する「トレンチ工程」と層を積み重ねてセルを入れる「スタック工程」が新技術の候補だった。トレンチ方式はやや安全だが、掘るほど回路が見えず工程が難しくなり経済性が落ちた。スタックは作業は容易で経済性があるが、品質の確保が難しかった。日本と米国の先発企業もどの技術を選択するか決められない状況だった。

当時サムスン電子の陳大済(チン・デジェ)博士(現スカイレイクインベストメント代表)、権五鉉(クォン・オヒョン)博士(現サムスン電子副会長)は李健熙(イ・ゴンヒ)会長にこのように報告した。「トレンチは欠陥が発生すれば対応できないが、スタックはマンションのように上に積むのでその中を見ることができる。トレンチは検証できないが、スタックは検証できる」。李会長はスタック方式に進むよう指示した。

巨額の投資もあった。サムスン電子は91年に4500億ウォン、92年に8000億ウォンを注ぎ込んだ。当時としては天文学的な投資金額だった。成果はすぐに表れた。サムスン電子はスタック技術を通じて92年にDRAM世界1位になった。半導体市場参入から10年目だった。

90年代半ば、日本の半導体の没落は加速した。当時、主力製品のDRAMの用途がワークステーション用からパソコン用に大きく変わった。米国の半導体業界はインテルのパソコン用プロセッサー「ペンティアム」の爆発的な人気で復活した。97年からは「シリコンサイクル」(半導体産業の周期)の大不況が訪れ、日本企業は一斉に業績が悪化した。ついに2003年に三菱電機の半導体部門がエルピーダに吸収された。富士通は99年、東芝は2001年に汎用DRAM事業から撤収した。

半導体宗主国の日本と後発国の韓国の地位逆転はDRAMに続いてNANDでも現実化した。サムスン電子はDRAMで築いた経験をNAND型フラッシュメモリー分野に適用した。R&Dに巨額を注ぎ込み、一歩進んだ技術を開発した後、大量生産で価格を下げれば、他社は追撃できなかった。2001年に「日本半導体旗手の自尊心」東芝はサムスン電子にNAND型フラッシュメモリー事業の提携を提案したが、サムスンは独自の事業化の道を選択した。

サムスン電子は2002年、NAND型フラッシュメモリーでも1位になった後、一度もトップを明け渡していない。NAND型フラッシュメモリー基盤の次世代保存装置のSSD市場でも業界1位を維持している。SKハイニックスが投資した韓日米連合が東芝買収に成功する場合、NAND型フラッシュメモリー市場は長期的に韓国企業が1、2位を占める可能性が高い。

産業研究院のチュ・デヨン研究委員は「半導体産業はライン1本増設に5兆ウォン(約4860億円)ほどかかる」とし「現在、日本の経営者の中にはこのように思い切った決定をするオーナーがほとんどいないのが弱点」と話した。30年過ぎた2016年、日本の世界半導体市場シェアは7%まで落ちた。韓国はDRAMとNANDでそれぞれ50%以上のシェアを確保してトップを守っている。
http://japanese.joins.com/article/448/230448.html
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1498181684/


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Nintendo Switchにプログラミングツール「FUZE Code Studio」が登場、Switch上でスイッチ用ゲームを作ることが可能に

1: ノチラ ★ 2017/06/20(火) 11:42:28.67 _USER
好調なスタートを切ったNintendo Switchは、2017年6月14日に開催した「Nintendo Spotlight: E3 2017」の中で今後発売予定の新作タイトルを続々発表しました。しかし、この発表で紹介されたゲームタイトルは今後Nintendo Switchで登場する予定のゲームのごく一部であり、「任天堂に取り上げてもらえなかった興味深いゲーム」も多数存在しています。さまざまなプラットフォーム向けにプログラミングツールを開発しているFUZEの「FUZE Code Studio」もそんなゲーム(?)のひとつで、Nintendo Switchでプログラミングができるようになるというツールになっています。

FUZE Code Studio for Nintendo Switch
http://www.fuze.co.uk/nintendo-switch.html
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「FUZE Code Studio」は、Nintendo Switch向けに提供されるプログラミングツールで、テキストベースのプログラミング言語を学習することができるというものになっています。

コーディング経験がなくても簡単に使用可能で、このツールを使えば簡単に2Dもしくは3Dのゲームを作ることも可能。Joy-Conの内蔵センサーとコントロール機能にアクセスしてプログラムの動作に組み込ませることが可能で、ゲームのグラフィックやオーディオを自分自身で作成することもできる模様。
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FUZE Code Studioで使用するプログラミング言語は、FUZE独自の「FUZE BASIC」というもので、手続き型プログラミング言語の「BASIC」をベースとしたものです。

記事作成時点ではどのくらい自由にゲームを作ることが可能なのかは不明ですが、ブロック崩し風のゲームが表示されたスクリーンショットも公開されています。
http://gigazine.net/news/20170620-nintendo-switch-fuze-code-studio/
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1497926548/


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スパコン世界ランキング、中国9連覇達成…東大は7位、理研の「京」は8位に後退

1: ばーど ★ 2017/06/19(月) 22:12:06.90 _USER9
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スーパーコンピューターの計算速度の世界ランキング「TOP500」が19日、ドイツで開催中の国際会議で発表され、中国勢が9連覇を達成した。トップは昨年11月の前回と同じ中国・無錫スパコンセンターの「神威太湖之光」で、2位も中国だった。

 日本勢は東大・筑波大の「オークフォレスト・パックス」が7位、理化学研究所の「京(けい)」が8位で、いずれも1つランクを落とした。前回8位だったスイスが3位に上がった。

 主なスパコンの順位と計算速度(1秒間の浮動小数点計算回数、京は1兆の1万倍)は以下の通り。

 (1)中国・無錫スパコンセンター「神威太湖之光」 9京3014兆回

 (2)中国・広州スパコンセンター「天河2号」 3京3862兆回

 (3)スイス・国立スパコンセンター「ピーツ・ダイント」 1京9590兆回

 (4)米オークリッジ国立研究所「タイタン」 1京7590兆回

 (5)米ローレンスリバモア国立研究所「セコイア」 1京7173兆回

 (6)米ローレンスバークレー国立研究所「コリ」 1京4014兆回

(7)東大・筑波大「オークフォレスト・パックス」 1京3554兆回

 (8)理研「京」 1京510兆回

 (9)米アルゴンヌ国立研究所「ミラ」 8586兆回

 (10)米ロスアラモス国立研究所「トリニティー」 8100兆回

 (34)宇宙航空研究開発機構「SORA−MA」 3157兆回

 (37)京都大「カンファー2」 3057兆回

 (39)名古屋大 2910兆回

 (44)東京工業大「TSUBAME2.5」 2785兆回

 (55)核融合科学研究所「プラズマシミュレータ」 2376兆回

 (61)東京工業大「TSUBAME3.0」 1998兆回

 (62)日本原子力研究開発機構 1929兆回

 (69)海洋研究開発機構「Gyoukou」 1677兆回

 (94)国際核融合エネルギー研究センター「ヘリオス」 1237兆回

http://www.sankei.com/economy/news/170619/ecn1706190020-n2.html

引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1497877926/


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プログラミング教育実験拡充 総務省、義務化見据え 政府は20年に義務教育を目指す

1: ののの ★ 2017/06/19(月) 21:31:32.25 _USER9
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http://www.nikkei.com/article/DGXLASFS19H6T_Z10C17A6EE8000/

2017/6/19 21:06日本経済新聞 電子版

 総務省は小中学校、高校でのプログラミング教育の実証実験を拡充する。2016年度で11件実施していたモデル授業数を30件に増やす。障害を持つ生徒向けの教育ノウハウも検証する。政府は20年にプログラミングを義務教育にすることを目指しており、制度化に向けた準備を加速する。

 モデル授業は夏休みや放課後など、授業外の時間を活用する。…
引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1497875492/


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プログラマーではない人がプログラミングを学ぶのは無駄なのか

1: ノチラ ★ 2017/06/16(金) 20:29:18.60 _USER
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個人が身に付けるべき技能として「プログラミング」が大きな注目を集めている。2020年からは小学校でのプログラミング教育が必修になる。プログラミング教育を大きな柱の一つに掲げたN高等学校(N高)も登場した。小中学生や高校生、あるいは社会人を対象にしたプログラミングスクールも盛んだ。

意欲的な若手経営者の中にもプログラミングを学び始める人が出てきている。例えば、大手タクシー会社である日本交通の川鍋一朗会長や資産運用サービスを提供するウェルスナビの柴山和久CEOは、「TECH::CAMP」というスクールでプログラミングを学んだ。デジタルコンテンツサイト「cakes」「note」の運営を手掛けるピースオブケイクの加藤貞顕CEOは、Pythonによるディープラーニングの学習に取り組んでいるという(同氏のnoteの記事)。

関連記事:大手タクシー会社会長で文系人間の私がプログラミングキャンプ参加で得た“進化”
 ただ、プログラミングをきちんと学ぼうとするとそれなりに大変だ。「自分はプログラマーになる気はないから、プログラミングは必要ない」と考える人は多いかもしれない。しかし、プログラマーでなくてもプログラミングを学ぶことで得られるメリットはある。

【メリットその1】作ってほしいものをきちんと伝えられる

 まず、プログラミングを学ぶことで、ソフトウエア開発者に自分の考えをきちんと伝えられるようになるというメリットだ。

 インターネットを見ていると「ソフトウエアの発注者に無茶な要求をされた」という嘆きをよく目にする。作るのが大変なソフトウエアを数日で作れと言われたり、既に開発が進んでいるシステムの仕様を途中で変更されたりといった具合だ。

 こうした要求が起こる原因は、ソフトウエアの開発を依頼する人が「プログラミングでできることとできないこと」あるいは「プログラミングにどれだけの労力が必要か」を理解していない点にある。無茶な要求をする人に悪気があるわけではないだろう。単に大変さを理解していないだけだ。

 ただ、これは結局は依頼者にとってもマイナスになる。無茶な要求は開発者のやる気を確実に奪う。やる気を失った開発者から優れたアウトプットが出てくることはない。開発スケジュールの面でも確実に悪影響が出る。最悪、いつまでたってもソフトウエアが完成しないといった事態になりかねない。こんなことを繰り返していては、自社のプログラマーであれば退職につながるだろうし、他社に開発を依頼しているのであれば「面倒な客だ」と取り引きを打ち切られてしまうかもしれない。

 一方、ソフトウエアの開発を依頼する側がプログラミングを理解していれば、ソフトウエア開発の大変さを理解できるだけでなく、自分が作ってほしいものをより正確に伝えられるようになる。ソフトウエアの仕様や実装について開発者と突っ込んだ話し合いをすることで、成果物の品質を高められる。
ここから先はITpro会員(無料)の登録が必要です。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/watcher/14/334361/060800854/
引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1497612558/


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日本の科学研究の実力が急速に低下している

1: まはる ★ 2017/06/16(金) 21:27:41.54 _USER
2017年度版の「科学技術白書」(6月2日政府、閣議決定)によると、主要な科学論文誌に発表された論文のうち、引用された件数の多い論文の国別順位で、
日本はこの10年間で4位から10位に下がっており、基礎研究力の低下が著しいと指摘されている。

すでに日本の基礎研究力の低下は議論されており、政府は4月に行われた総合科学技術・イノベーション会議(議長は安倍晋三首相)で名目GDP(国内総生産)600兆円の達成に向け、
技術革新を推進するための研究開発への投資額を来年度から3000億円上積みする方針を固めた。

生産性向上のためには科学技術のブレークスルーが必要となるが、日本の財政を考えると大盤振る舞いできる状況にはない。
第5期科学技術基本計画で示されている「(政府研究開発投資は)対GDP比の1%にすることを目指す」を中心に議論せざるをえないため、研究開発投資の金額を増やすためにはGDPを増やす必要がある。
これはつまり、「高い経済成長をするためには高い経済成長が必要である」と言っていることになり、とても苦しい状況だ。

Nature Indexが示す日本の地位低下

3月23日に英国の科学誌『ネイチャー』(Nature)は「日本の科学成果発表の水準は低下しており、ここ10年間で他の科学先進国に後れを取っている」と発表した。

世界の8000以上の大学や研究機関における研究を指数化したNature Index(科学論文の本数を指数化したもの)において、日本の論文の割合が2012年から2016年にかけて6%低下したという。
指数の水準は米国、中国、ドイツ、英国に続く5位につけているが、2〜4位の国とは距離が拡大しつつある。
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この要因について『ネイチャー』は「(科学分野における地位の)全般的な低下傾向により、日本の若い研究者たちは厳しい状況に直面しており、フルタイムで働けるポジションも少なくなっています。
日本政府の研究開発支出額は、世界で依然としてトップクラスであるものの、2001年以降ほぼ横ばいです。
一方で、ドイツ、中国、韓国など他の国々は研究開発への支出を大幅に増やしています」と指摘。

さらに、「この間に日本の政府は、大学が職員の給与に充てる補助金を削減しました。
国立大学協会によると、その結果、各大学は長期雇用の職位数を減らし、研究者を短期契約で雇用する方向へと変化したのです。
短期契約で雇用されている40歳以下の研究員の数は、2007年から2013年にかけて2倍以上に膨れ上がっています」と分析している。

素粒子物理学の研究者である東京大学素粒子物理国際研究センターの山下了特任教授は筆者によるインタビューで「近年では中国勢の研究力の向上が著しく、
10〜20年前に考えていた以上のスピードで発展している」「物理学は安全保障に関連する分野ということが影響しているのかもしれないが、中国政府からの資金拠出が豊富だ」と話した。

資金力で中国に対抗することは困難

むろん、日本の財政が厳しいことは明らかであり、財政支出の競争で出遅れてしまうことは避けられないだろう。

しかし、山下特任教授は「基礎研究の恩恵が得られるまでは10年、20年かかると考える必要がある」「その経済効果を予想することは難しいが、
だからといって確実性だけを重視してインフラ投資などの箱モノ投資ばかりするのではジリ貧だ」とし、「経済や財政の問題解決に対して科学者が積極的に関与することで、できることはたくさんあるだろう」との考えを示した。

OECDのまとめを見ると、日本の科学技術関係費(官民合計)は他国と比べて相対的に伸び悩んでいることがわかる。
中国の増加が目立つが、それでも依然として対名目GDP比ではあまり高くないため、今後も増加余地がある。GDP成長率の違いを考慮すれば、日本が金額で他国に対抗することは難しい。
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続きはサイトで
http://toyokeizai.net/articles/-/176110
引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1497616061/


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カドカワ川上社長「AI時代到来、人類最後の職業はプログラマーだ」

1: ノチラ ★ 2017/06/14(水) 15:54:51.23 _USER
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 AI時代の到来が叫ばれるようになり、“プログラミング”という言葉を耳にする機会が増えてきた。しかし、「プログラミングが重要だ」と言われても、漠然としていて何だかよく分からない、という人が多いのではないだろうか。プログラミングを学ぶことにどのような意味があるのか、カドカワ株式会社代表取締役社長の川上量生氏が解説する。

プログラマーが“人類最後の職業”に

 私はコンピューターのプログラミングを義務教育に取り入れるべきだと考えています。それは、プログラマーが狄洋犧埜紊凌Χ鉢瓩砲覆蠅Δ襪らです。プログラミングをマスターしていれば、世界中どこに行っても食いっぱぐれることはないという「実益」が第一の理由です。

 進駐軍の時代なら、英語ができる人間は、より有利にビジネスを進めることができました。今の時代であれば、プログラミング言語ができて有利になる世界のほうが広いでしょう。

 人工知能はどんどん進化しています。恐らく世の中にある仕事のほとんどが今後、人工知能でカバーできるようになるでしょう。それはかつて手工業で作っていた品々を機械が作るようになったのと同じようなものです。従来は機械化が難しいと思われていた熟練した職人のノウハウも人工知能が得意なものとして置き換わっていくでしょう。官僚が行っている仕事や医者による病気の診断なども人工知能がとってかわる可能性が高いです。

 ただ、税理士や会計士という職業は、生き残るかもしれません。税務申告や会計処理はルールが多く複雑なので、仕事自体は人工知能が得意とするところです。しかし、そのような仕事を職業とする場合には資格の取得が義務づけられています。人工知能がいくら発達していても、こうした法律で保護されているような職業は、なくならないのでしょう。

 究極的には人間の仕事は儀礼的なものしか残らなくなる可能性があります。ただし、過渡期においては、人間の仕事を肩代わりしてくれる人工知能に指示を出す人間が必要になります。それがプログラマーです。ですから、プログラミングは人間がおこなう最後まで残る仕事のひとつになるでしょう。もっとも、プログラミングを全ての人間が学ぶ必要があるかについて異論があるのは当然です。いくら人間にとって最後の仕事だとしても、全ての人類がプログラマーになるようなことは起こらないだろうからです。

中略

プログラミングを義務教育に――コミュ力と論理的思考力を養う
現代社会に生きる人間は、まわりに溢れているコンピューターの気持ちを理解することでより有利に生活を送ることができます。だからこそ、最低限の動作原理とプログラミング言語を小学生から学ばせるべきだと、私は考えているのです。

あらゆる企業、あらゆる職業の面接で、コミュニケーション能力というのは、もっとも重要視される指標となっています。それはどのような仕事においても人間との関わりが仕事の中心となっていることがほとんどだからです。これからはコンピューターとの関わりも避けては通れません。コンピューターとのコミュニケーション能力が重要になっていくのです。

 もうひとつ、プログラミング教育が重要な理由は論理的思考力と相関があるからです。プログラミングを学び論理的思考力を高めることは、プログラマー以外の職業でも役に立つのです。

 プログラミングもプログラミング言語も日々進化、多様化しています。あるプログラミング言語を覚えたとしても、10年後には使われていないかもしれません。それでも一度、そのプログラミングという思考のプロセスを学べば、論理的思考力の向上に役に立つでしょう。

 子どもたちにはプログラミング言語そのものよりも、論理的思考力を身につけさせることと、コンピューターの動作原理を理解させることが大切だと思います。ただし、義務教育にするならなおのことですが、最大の問題は、プログラミングを正しく教えるスキルを持った教師の数が絶対的に不足していることでしょう。どうせ人材の育成は間に合わないので、ネットでの遠隔授業の導入しか、現実的な解決策はないように思います。
http://bunshun.jp/articles/-/2810
引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1497423291/


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世界の科学技術「米中2強」に 中国、論文4分野で首位

1: ののの ★ 2017/06/13(火) 04:59:26.69 _USER
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http://www.nikkei.com/article/DGXMZO17574100S7A610C1I00000/?dg=1

2017/6/12 23:48日本経済新聞 電子版

 技術革新の源泉となる科学研究論文で、コンピューター科学や化学など4分野で中国が世界トップにたったことが文部科学省所管の科学技術振興機構の調査でわかった。主要8分野を米国と分け合った形で、米国1強から「米中2強」の時代に突入した。科学技術予算の急増のほか、海外在住の中国人研究者の獲得や若手教育などの政策が功を奏している。

 3年連続のノーベル賞受賞に湧く日本は低迷。技術革新や産業競争力で後れをとりか…
引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/bizplus/1497297566/


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