SIerブログ

ニュース、2chの拾い読み。IT/SI系がメイン。


  


文系

「学歴インフレ」の状況下、理系・文系の両方を極めて「付加価値」をつける〜『自分の価値を高める知力

1 :本多工務店φ ★:2010/04/02(金) 00:43:34

失業率5.5%の今、失業していない人は他人との「差別化」をしているか、もしくは自分に「付加価値」をつけている。
そうしないと今の時代を生き残れない--と、理学博士の竹内薫氏はいいます。

統計を見ると、日本の場合は特に若年層の失業率が高いことがわかります。
例えば、直近の数字でも、大学や大学院卒の就職率が対前年度比で1.9%減っています。
それだけではなく、OECD(経済協力開発機構)の調査によれば、
15?24歳の失業率が2007年度で7.7%、2009年9月時点では 9.9%に上昇。
2007年度の15?24歳の長期失業率を見ると、10年前の1997年には18%だったのに対して、21%に上昇しています。

つまり、日本では若年層が安定した職業に就いていないということが数字から見て取れます。
今、15〜24歳の若年労働者の3人に1人は、派遣やパートタイムで非正規雇用。
この現状からわかるのは、日本の若年層のビジネススキルは乏しいということ。
スキルがないからキャリアが高まらない。
したがって、日本の若年層は非正規雇用になってしまうことが分析されています。

こうしたことからも、自分の付加価値やスキルを磨き、身につけることがいかに重要なのかがわかります。
まず、第一に他の人が持っていない専門技術を磨く。
第二に「プラスα」の付加価値を身につける。
ここまでできれば、かなりの確率で就職しやすくなります。
今は大卒があたりまえで、いわば「学歴インフレ」の状況下では、
大卒というだけでは「特権」や「安心」は得られない時代です。
学歴だけでなく、「プラスα」の付加価値のある人が求められ、
それを持っている人が勝ち抜いていく社会なのです。

一昔前は「法学部出はつぶしがきく」「英語ができる人はつぶしがきく」と言われていましたが、
最近では、「理系・文系の両方をやっている人は、つぶしがきく」というようなレベルになっています。

他分野に詳しいことはそれだけでも価値がありますが、別の世界の発想法を理解し、相手の心を読むこともできます。
例えば、「あの人はソフトウエア一本でやってきた人だから、こういう発想でくるんじゃないか」
「あの人は経済・金融一筋だから、こういう考え方をするだろう」という具合に、相手の考え方が読めるようになるのです。

一つのことしかできない専門バカになるよりも、いろいろなことができる人材になっているほうが、
自分のセーフティネットになり、失業リスクも分散されると竹内さん。
現在就職活動中のみなさんは、他の人と差別化できる付加価値の重要性を認識する必要がありそうです。

ソース:WEB本の通信社
http://www.webdoku.jp/tsushin/2010/04/01/008011.html



3 :名刺は切らしておりまして:2010/04/02(金) 00:50:09 ID:5GnF8m/P
ただ文系の人が理系のスキルをつけるっていうのは難しいよね。
理系のスキルって経験が必要なものが多いから。
だから大学進学時点で理系に進んで文系のスキルを独学でつけていくしかないんじゃ
ないかな。



5 :名刺は切らしておりまして:2010/04/02(金) 00:51:13 ID:0rnHLU0c
工学系にでも行った後、経済学をやるってところだろ、無難なのは



続きを読む

【雇用】「文系・大卒・30歳以上」がクビに――ベストセラーの著者に聞く2010年労働事情@ビジネスnews+

7c60f4b8.jpg1 :依頼@@@@ハリケーン@@@φ ★:2010/01/08(金) 20:33:49
 新たな年が始まった。会社員にとって、厳しい年になるのではないだろうか。特に30代の人は、“ぶ厚く高い壁”にぶつかるかもしれない。

 2009年の暮れ、人事コンサルタントの深田和範氏にお会いし、今後のリストラについて話をうかがった。ベストセラーにもなった『「文系・大卒・30歳以上」がクビになる――大失業時代を生き抜く発想法』 (新潮新書) の著者である。この本をひと言で言えば「今後は30代の正社員もリストラの対象になりうる」といった内容だ。

 時事日想でも何度か触れたが、正社員を解雇にすることは法的に難しい。現に多くの会社は非正社員の労働契約は解除するが、正社員の雇用にはなかなか踏み込まない。だが、これからの時代は違う。多くの企業の現場を知る深田氏は、そのあたりを見抜いていた。

 「一部の大企業では、正社員がリストラの対象になっていますね。決算記事を見ると、『固定費の削減が功を奏した』といった意味合いのことが書かれてあります。必ずしも“固定費の削減=正社員のリストラ”とは言い切れないものですが、正社員を対象に希望退職を行った会社はあります」

 さらに、こう踏み込む。

 「今後は、そのターゲットが文系・大卒・30歳以上に広がる可能性があります。人事部も例外でなく、これからはリストラされる側になりえますよ。明らかに雇用過剰になりつつあるのです。人員削減の対象が、40〜50代だけというわけにはいかないでしょう」

 なぜ、企業はここまでして社員を減らそうとするのだろうか。深田氏は、こう分析する。

 「この不況により、企業は派遣社員の労働契約を解除するいわゆる“派遣切り”をしたり、新卒や中途の採用者数を減らしました。実はこれらは、生産・販売量の減少に応じて変動費を<調整し、将来的に発生する固定費の増加分を減らしただけのこと。つまり、現時点で重くなりすぎている固定費については、何もしてこなかったのです。これでは、企業が抱えている本質的な問題を解決したことにはなりません」

 雇用過剰となっている正社員の人件費によって、固定費の増加が引き起こされた。そして、この過重な固定費負担のために、多くの日本企業が収益を生み出せない経営体質に陥ってしまっている。これこそが、本質的な問題なのだ。

 「このような脆弱(ぜいじゃく)な経営体質を変えることなく、政府の景気対策や雇用調整助成金といった、いわば“鎮痛剤”に頼っているから、いつまでたっても企業業績が回復しないのです。鎮痛剤の効き目もそろそろなくなってきます。企業はいよいよ、本腰を入れざるを得なくなるでしょう。その1つが、30代をも視野に入れたリストラです」

ソース
http://www.excite.co.jp/News/economy/20100108/Itmedia_makoto_20100108067.html

続きを読む
スポンサード リンク
Categories
  • ライブドアブログ